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| トランシット測量 |
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測量中は，トランシットのすべてのネジを極端に強く締めず，締めきるまでに余裕を残す感じでとどめるようにする。 |
Ｈ14 |
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トランシットを移動するときは，締付ネジをかるく締め，器械を垂直に保持して運ぶようにする。 |
Ｈ14 |
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磁針を用いないときは，磁針止ネジを締めて磁針が動かないようにする。 |
Ｈ14 |
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トランシットの望遠鏡の視度調整は，測定の前に望遠鏡を中空に向けて十字線が最もはっきり見えるようにして，観測者の視度に合わせる。 |
Ｈ16 |
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トランシットの角度の読みは，０指標に最も近い主尺の読みに遊標の示す端数を加える。 |
Ｈ16 |
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トランシットの望遠鏡の視準線が垂直軸と交叉していない場合に生ずる望遠鏡の偏心誤差は，望遠鏡を反転すれば消去できる。 |
Ｈ16 |
| トランシット測量における器械誤差の消去 |
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水平軸が鉛直軸に正しく直交していないために発生する水平軸誤差は，望遠鏡正・反の観測値の平均を取れば消去される。 |
Ｈ15 |
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トランシットが正しく水平に整置されていないために発生する鉛直軸誤差は，望遠鏡正・反の観測値の平均を取っても消去されない。 |
Ｈ15 |
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視準線が回転軸の中心に対し偏位しているために発生する外心誤差は，望遠鏡正・反の観測値の平均を取れば消去される。 |
Ｈ15 |
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鉛直目盛の指標誤差は，器械・器具の固有の誤差で，望遠鏡正・反の測定で消去できる。 |
Ｈ17 |
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水平軸誤差は，水平軸が鉛直軸に直交していないために生ずる誤差で，望遠鏡正・反の測定で消去できる。 |
Ｈ17 |
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視準軸の外心誤差（偏心誤差）は，視準軸が器械の回転中心と一致しないために生ずる誤差で，望遠鏡正・反の測定で消去できる。 |
Ｈ17 |
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鉛直軸誤差は、トランシットが正しく水平に整置されていないために観測角に及ぼす誤差で、望遠鈍の正位・反位の観測値の平均をとっても消去されない。 |
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| 水準測量作業の留意点 |
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標尺の零目盛誤差と標尺の底面が水平でないために起きる誤差を消去するために，片道の観測の測点数は必ず偶数回にする。 |
Ｈ15 |
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レベルに直射日光をあてると，気泡管軸と視準線に変化が生じ誤差の原因となるので，直射日光をあてないようにする。 |
Ｈ15 |
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地盤が悪いと標尺が沈下したり，浮き上がることもあるので，標尺台を据える位置は地盤のよい場所を選ぶ。 |
Ｈ15 |
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埋設した標識の観測は，標識の安定を考慮し，埋設後少なくとも１日を経過してから行うようにする。 |
Ｈ16 |
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視準軸，気差，球差の誤差は，前・後視の標尺距離を等しくすることにより消去される。 |
Ｈ16 |
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観測者によって，鉛直軸が特定方向に傾くことによる誤差は，レベルの三脚の据付け向きを据付けごとに逆に置くと消去することができる。 |
Ｈ16 |
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標尺の零目盛誤差と標尺の底面が水平面でないために起る誤差を消去するために、片道の観測の測点数は必ず偶数回にする。 |
Ｈ13 |
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レベルを移動させるときは、締付けネジを軽く締めてなるべく垂直にかかえ、はげしい振動を与えないように静かに運ぶ。 |
Ｈ13 |
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レベルを両標尺の中央に整置し観測することにより、球差の影響は完全に消去され、又気差の影響も一般に消去される。 |
Ｈ13 |
| 水準測量における誤差とその消去法 |
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規準線誤差を消去するには，水準器から前視、後視の標尺までの視準距離を等しくする。 |
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鉛直軸誤差を消去するには，水準器の整置回数を偶数回とし，水準器から前視後視の標尺までの視準距離及び整置ごとの視準距離も等しくする。 |
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視差による誤差を消去するには，十字線がはっきり見えるよう水準器の接眼レンズの調節を行う。 |
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| 水準測量に用いるレベル |
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電子レベルは，水準測量作業用電卓（データコレクタ），パソコン等に観測データ（ディジタルデータ）を自動入力できるため汎用性が高い。 |
Ｈ18 |
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自動レベルは，望遠鏡の多少の傾きにかかわらず，常に自動的に視準線を水平にできる。 |
Ｈ18 |
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電子レベルは，円形水準器及び視準線の点検調整並びにコンペンセータ（補正装置）の点検を行う。 |
Ｈ18 |
| 公共測量に使用される各種測量機 |
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トータルステーション（TS）は，従来のセオドライトと光波測距儀を一体化したもので，測角と測距を同時に行うことができる。 |
Ｈ18 |
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光波測距儀による距離測定には，光波を発信・受信する光波測距儀と光波を反射する反射プリズムとが用いられる。 |
Ｈ18 |
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GPS 測量機は，人工衛星から発せられる測位等の情報を持つ電波を受信する測量機で，受信点の座標や受信点間の相対的な位置関係を求めることができる。 |
Ｈ18 |
| 光波測距儀による距離測定 |
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器械定数誤差は，光学的中心と器械的中心のずれによって生ずるため，測定距離に比例しない誤差である。 |
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| 「公共工事標準請負契約約款」 |
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発注者は，天災等により請負者の責任によることなく工事現場の状態が変動し，請負者が工事を施工できないと認めたときは，工事の中止内容を書面により通知し，一時中止させなければならない。 |
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工事の施工にあたり、請負者が善良な注意義務を払っても通常避けることができない騒音、振動等により第三者に損害を及ぼした場合は、発注者がその損害を補償しなければならない。
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Ｈ13 |
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請負者は、工事を完成したときは、その旨を発注者に通知するものとし、発注者は通知を受けた日から14日以内に工事の完成を確認するための検査を行い、その結果を請負者に通知しなければならない。 |
Ｈ13 |
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請負者は、工事の施工にあたり設計図書に誤謬、脱漏がある場合や表示が明確でない事実を発見したときは、その旨を監督員に通知し、その確認を請求しなければならない。 |
Ｈ13 |
| 公共工事標準請負契約約款の総則 |
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請負者は，設計図書に特別の定めがある場合を除き，仮設，施工方法等工事目的物を完成させるために必要な一切の手段について，その責任において定める。 |
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| 公共工事標準請負契約約款における瑕疵担保 |
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発注者は，工事目的物に瑕疵があるときは,契約書に定められた瑕疵担保期間に応じて,請負者に修補を請求することができる。 |
Ｈ18 |
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発注者の支給材料の性質又は監督員の指図により生じた場合の工事目的物の瑕疵は，原則として，発注者は請負者に修補又は損害賠償の請求はできない。 |
Ｈ18 |
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発注者が工事目的物の引渡しの際に瑕疵があることを知った場合，その旨を直ちに請負者に通知しなければ，修補又は損害賠償の請求はできない。 |
Ｈ18 |
| 公共工事標準請負契約約款において，請負者が設計図書と工事現場の不一致などの事実を発見した場合に，監督員に書面により通知して，確認を求めなければならない事項 |
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工事の施工にあたり，設計図書の表示が明確でなく，どのように施工してよいか判断がつかないとき |
Ｈ18 |
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工事の施工にあたり，工事現場の形状，地質，湧水等の状態が，設計図書に示された施工条件と実際の現場条件が一致しないとき |
Ｈ18 |
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工事の施工にあたり，図面と仕様書が一致しないときで，どちらに従って施工してよいかわからないとき |
Ｈ18 |
| 「公共工事の入札及び契約の適正化の促進に関する法律」に示されている，公共工事の入札及び契約の適正化の基本となるべき事項 |
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入札に参加しようとし，又は契約の相手方になろうとする者の間の公正な競争が促進されること。 |
Ｈ15 |
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入札及び契約から談合その他の不正行為の排除が徹底されること。 |
Ｈ15 |
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入札及び契約の過程ならびに契約の内容の透明性が確保されること。 |
Ｈ15 |
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地方公共団体の長は，契約の相手方の名称，契約金額その他の政令で定める公共工事の契約内容に関する事項を公表しなければならない。 |
Ｈ16 |
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施工体制台帳を作成しなければならないとされている工事受注者は，施工技術者の設置の状況その他の工事現場の施工体制が施工体制台帳の記載に合致しているかどうかの点検を求められたときは，これを受けることを拒んではならない。 |
Ｈ16 |
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施工体制台帳を作成しなければならないとされている工事受注者は，作成した施工体制台帳の写しを工事発注者に提出しなければならない。 |
Ｈ16 |
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入札及び契約からの談合その他の不正行為の排除が徹底されること |
Ｈ17 |
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入札に参加しようとし，又は契約の相手方になろうとする者の間の公正な競争が促進されること |
Ｈ17 |
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契約された公共工事の適正な施工が確保されること |
Ｈ17 |
| 建設機械 |
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ブルドーザの接地圧は，全装備質量に働く重力をクローラの接地面積で除した値で表す。 |
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ショベル系掘削機械における山積容量とは、バケットに土砂を山盛りに入れ土砂の安息角を1:1としたときの容量である。 |
Ｈ13 |
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ダンプトラックの車両総質量は、運転質量に最大積載質量を加えた数値であり、車両総質量が20tを超えるものは道路上を普通の条件で走ることができない。 |
Ｈ13 |
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振動ローラの振動の発生機構は、１軸偏心式又は２軸偏心式で、タンデムローラ形式のローラの片側車輪に振動機を取付けたものが多い。 |
Ｈ13 |
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建設機械用ディーゼルエンジンは，一般の自動車用ディーゼルエンジンより大きな負荷が作用するので，耐久性等を考慮し，自動車用エンジンより回転速度は低く設定されている。 |
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油圧ショベル等に用いられている油圧駆動は，駆動源から離れたところに自由に動力を配分できるが，油漏れを起こす場合がある。 |
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トルクコンバータ付きブルドーザは，広い速度範囲で自動的，連続的に十分なけん引力を発揮することができ，負荷変動の大きい作業に適している。 |
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| 建設機械の規格 |
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モータグレーダは，作業装置（ブレード）の長さと，作業性を大きく左右するフレーム構造によって表されるのが一般的である。 |
Ｈ15 |
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ローラの大きさは，重量（質量）で表され，10～12t ローラとは自重10t でバラストを積むと12t
になるローラのことである。 |
Ｈ15 |
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バケットの平積容量とは，バケット上縁に平らに掘削物を入れたときの容量であり，クラムシェルのバケット容量はこれで表される。 |
Ｈ15 |
| 建設機械の原動機 |
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建設機械に用いられる原動機としては，エンジンと電動機があり，一般の建設機械ではエンジンが用いられる。 |
Ｈ17 |
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建設機械では，ディーゼルエンジンがガソリンエンジンに比べ圧倒的に多く用いられている。 |
Ｈ17 |
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電動機を原動機とする建設機械は，電力供給条件が整い移動を要しない場合などには，他の原動機に比べ有利なことが多い。 |
Ｈ17 |
| 工事用電力設備 |
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工事現場に設置する自家用受変電設備の位置は，一般に，できるだけ負荷の中心の近くを選ぶ。 |
Ｈ18 |
| 施工計画の作成における施工機械の選定 |
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機械の合理的組合せを計画するためには，組合せ作業のうちの主作業を明確に選定し，主作業を中心に，各分割工程の施工速度を検討することが必要である。 |
Ｈ14 |
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機械の故障等の運休による工事全体の休止を防ぐためサービス体制の確立された機械を選定する。 |
Ｈ14 |
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機械の経済性の観点から，一般に，普及度の高い，市場に多く出回っている機械を選定する。 |
Ｈ14 |
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現場の土質が粘性土で，U ターンのできない場所での距離が150m 程度の掘削，運搬作業であったので，スクレープドーザを使用する計画を立てた。 |
Ｈ15 |
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現場の地盤のコーン指数が300kN/㎡であったので，盛土の敷均し作業に湿地ブルドーザを使用する計画を立てた。 |
Ｈ15 |
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現場の土質が砂及び礫混じり土で，運搬距離が1,000m 程度であったので，掘削，運搬作業は自走式スクレーパを使用する計画を立てた。 |
Ｈ15 |
| 建設機械に使用する原動機 |
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ディーゼルエンジンは，ガソリンエンジンに比べ運転経費は安いが，出力当たりの価格は高い。 |
Ｈ16 |
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電動機は，エンジン（内燃機関）に比べ騒音，振動が少なく，排気ガスもなく密閉運転が可能である。 |
Ｈ16 |
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電動機は，エンジン（内燃機関）に比べ構造が簡単で故障が少ないが，故障箇所が分かりにくい。 |
Ｈ16 |
| アンカー式土留め支保工の特徴 |
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掘削面内に切ばりがないので，機械掘削が容易である。 |
Ｈ14 |
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偏土圧が作用する場合や任意形状の掘削にも適応が可能である。 |
Ｈ14 |
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掘削部分の周辺に既設構造物及びその基礎，地下埋設物がある場合，この工法の適用は困難である。 |
Ｈ14 |
| 仮設備 |
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仮設備は，工事完成後原則として取除かれるものであり，工事規模に対して過大又は過小にならないように十分検討する。 |
Ｈ15 |
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仮設備計画には，仮設備の種類，数量及び配置の計画はもとより，それらの維持，撤去及び跡片付けの計画も含まれる。 |
Ｈ15 |
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任意仮設の計画は，施工者が自身の技術力で，本工事を安全かつ円滑に施工できるように，立案しなければならない。 |
Ｈ15 |
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使用する材料は，一般の市販品を使用して可能な限り規格を統一し，また，他工事にも転用できるように計画する。 |
Ｈ17 |
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仮設構造物は使用期間が長期のものや重要度の大きいもの以外は，通常は安全率を多少割引いて設計することがある。 |
Ｈ17 |
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任意仮設は，発注者からの規制はなく，請負者独自の考えで，合理的な仮設備とすることができる。 |
Ｈ17 |
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仮設備は，発注者が指定する指定仮設と施工者の判断に任せる任意仮設があるが，特別な場合を除いては施工者の企業努力や技術力が発揮できる任意仮設とされることが多い。 |
Ｈ18 |
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仮設備は、工事完成後、原則として取り除かれるものであるから工事規模に対して過大、又は過小にならないように十分検討する。 |
Ｈ13 |
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仮設備計画には、仮設備の種類、数量及び配置の計画はもとより、それらの維持、撤去及び跡片付けの計画も含まれる。 |
Ｈ13 |
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任意仮設の場合には、施工者が自身の技術力で本工事が安全で円滑に施工できるように立案しなければならない。 |
Ｈ13 |
| 工事の原価管理 |
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原価管理は、最も経済的な施工計画に基づいて実行予算を設定し、それを基準として原価を統制するとともに、実際原価と比較して差異を見いだし、これを分析・検討して実行予算を確保するために原価引き下げ等の処置を講ずるほか、工事の施工過程で得た実績等により、施工計画の再検討・再評価を行い、必要に応じて修正・改善する等の方法で行われる。 |
Ｈ13 |
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実行予算の設定とは，工事受注後，見積り時点に立てた施工計画を再検討し，決定した最も経済的な施工計画に基づいて予算を作成することをいう。 |
Ｈ14 |
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施工計画の再検討，修正措置とは，実際原価と実行予算とに差異が生じた場合，その原因を分析・検討し，実行予算を確保するために原価引き下げの措置を講じ，また，工事の施工過程で得た実績などにより施工計画の再検討を行い，必要に応じて修正・改善することをいう。 |
Ｈ14 |
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原価管理とは，工事の進み具合に応じて予定した費用で工事が進捗しているかどうかを調べ，予定の費用を超えているような場合には，その原因を調査し，必要な対策を立て，最終的工事原価を予測することをいう。 |
Ｈ14 |
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原価管理とは，経済的と考えられる施工計画を基に実行予算を作り，これを基に原価を統制し，その結果，費用を極力押えて利益を向上させることである。 |
Ｈ17 |
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原価を低減させるためには，実際の支出を正確に記録，分類し，現状を正確に把握してその記録を次回の同種工事の歩掛データとして活かすことが有効な手法である。 |
Ｈ17 |
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原価管理の手順は，施工計画と実行予算の作成，原価発生の統制，実施原価と実行予算の対比，修正処置，アクション結果の再検討の順で行われ，PDCA
の管理サイクルを回しながら実施する。 |
Ｈ17 |
| 施工計画の立案において，発注者との契約条件の確認内容 |
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物価の変動に基づく請負代金の変更 |
Ｈ17 |
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工事が施工される都道府県，市町村の各種条例とその内容 |
Ｈ17 |
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当該工事に影響する付帯工事，関連工事 |
Ｈ17 |
| 施工計画の立案に関する留意点 |
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設計図書の一部である図面には、主として完成すべき築造物の形状、寸法、品質などが示されているが、その施工方法については、ほとんど示されていないのが普通である。仮設備については、特に重要なものについて特記仕様書で規定する以外、そのほとんどを施工者が責任を持って実施している場合が多い。
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Ｈ13 |
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現場で組み合わせて使用する機械を選択する場合は，最も経費がかかる機械の施工能力を他の機械の施工能力と同等か幾分低くなるようにする。 |
Ｈ18 |
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設計図書には仮設工事の施工数量が示されない場合が多いので，請負者は設計図をもとに施工方法を考慮して施工に必要な数量を算出する必要がある。 |
Ｈ18 |
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施工機械を工期を通じて同じ台数で計画すると，稼働日数の少ない遊休状況が発生する場合がある。 |
Ｈ18 |
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文化財の有無 |
Ｈ13 |
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施工方法、仮設規模、施工機械の選択 |
Ｈ13 |
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労働力の供給、労務環境、賃金水準 |
Ｈ13 |
| 施工計画を作成するために行う現場条件の事前調査事項 |
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施工に関係のある水文気象の調査 |
Ｈ16 |
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労働力の状況，賃金の調査 |
Ｈ16 |
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材料の供給源の調査 |
Ｈ16 |
| 施工計画にあたっての事前調査，契約条件にかかわる事項 |
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資材，労働費などの変動に基づく請負代金 |
Ｈ18 |
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工事材料の品質や検査の方法 |
Ｈ18 |
| 施工計画立案にあたっての事前調査事項のうち，現場条件に該当しないもの |
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不可抗力による損害，かし担保責任 |
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| 工事施工に伴う関係機関への届出等 |
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騒音規制法に基づく指定地域内において特定建設作業を行う者は，作業の開始日の日前までに，所定の事項を市町村長に届けなければならない。 |
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消防法に定められた指定数量以上の危険物は，貯蔵所に貯蔵しなければならないが，所轄消防長又は消防署長の承認を受ければ，10日以内の期間，仮に貯蔵し，又は取り扱うことができる。 |
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掘削工事で支障となる水道管，ガス管，電線等の地下埋設物については，その管理者と十分打ち合わせをし，必要に応じて立会い等を申し入れておく。 |
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| 仮設工事計画立案 |
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仮設に使用する材料は一般の市販品を使用し，可能な限り規格の統一をはかり，他工事にも転用できるような計画とすることが望ましい。 |
Ｈ16 |
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本工事の工法・仕様等の変更にできるだけ追随可能な柔軟性のある計画とする。 |
Ｈ16 |
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仮設物の運搬，設置，運用，メンテナンス，撤去等の面から総合的に考慮する必要がある。 |
Ｈ16 |
| 公共工事の施工体制台帳等 |
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施工体制台帳を作成した特定建設業者は，その写しを発注者に提出することになっている。 |
Ｈ15 |
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施工体制台帳を作成した特定建設業者は，工事期間中，工事現場ごとにこれを備え置かなければならない。 |
Ｈ15 |
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施工体系図を作成した特定建設業者は，それを当該現場の工事関係者及び公衆が見やすい場所に掲げなければならない。 |
Ｈ15 |
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施工体系図の作成を義務付けられた受注者は，その工事現場に緊急時の体制を掲示すれば，施工体系図を作成しなくてもよい。 |
Ｈ16 |
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施工体系図は，施工体制台帳に基づき作成し，工事途中での下請業者の減少については，変更しなくてもよい。 |
Ｈ16 |
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元請業者が総額2,500万円以上の下請契約を締結する場合は，施工体制台帳を作成しなければならない。 |
Ｈ16 |
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二次下請である会社から建設工事を請け負った下請負人は，再下請けをする場合に再下請負通知書を提出する必要はない。 |
Ｈ17 |
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発注者から直接建設工事を請け負った一般建設業者は，総額3,000万円以上の下請契約を締結する場合は，施工体制台帳を作成しなければならない。 |
Ｈ17 |
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施工体制台帳を作成する特定建設業者は，下請負人から再下請負通知書の記載事項に変更が生じ変更年月日を付記した通知書を受け取れば，施工体制台帳を修正する必要はない。 |
Ｈ17 |
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施工体制台帳に記載された一定の事項については，工事完了後，元請業者の担当営業所において記録を５年間保存しなければならない。 |
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特定建設業者は，建設工事の施工に伴う災害の防止，労働者の保護及び安全の確保等について，法令の規定に違反しないよう下請負人に対して指導する義務がある。 |
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施工体制台帳の記載事項又は添付書類に変更があった場合には，遅滞なく，当該変更があった年月日を記して施工体制台帳を変更しなければならない。 |
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| 施工計画の作成 |
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契約工期は，施工者にとって，手持資材，労務，適用可能な機械類などの社内的な状況によっては必ずしも最適工期であるとは限らないので，契約工期の範囲内でさらに経済的な工程を探し出すことも重要である。 |
Ｈ14 |
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施工計画の検討は，当該現場担当の現場主任者のみにたよることなく，できるだけ社内の組織を活用して，全社的な高度の技術水準で行うことが望ましい。 |
Ｈ14 |
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施工計画を決定するときは，一つの計画のみでなく，いくつかの代案を作り，経済性も考慮した長所短所を種々比..検討して，最も適した計画を採用する。 |
Ｈ14 |
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契約工期は施工者にとって必ずしも最適工期であるとは限らないので，契約工期の範囲内でさらに経済的な工程を探し出すことが重要である。 |
Ｈ15 |
|
施工計画を決定するときは，一つの計画のみでなく，いくつかの代案を作り，経済性も考慮した長所，短所を種々比..検討して最も適した計画を採用する。 |
Ｈ15 |
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施工計画を決定するときは，過去の実績や経験を活かすとともに，理論と新工法を考慮して現場の施工に合致した大局的な判断を行うことが大切である。 |
Ｈ15 |
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施工手順については，全体工期，全体工費に及ぼす影響の大きいものから優先し，工事施工上の種々の制約を考慮して機械，資材，労働力など工事資源の円滑な回転をはかるようにする。 |
Ｈ16 |
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組合せ機械については，機械故障等による全体の作業休止を防ぎ，主機械の能力を最大限に発揮させるため，作業全体の効率化がはかれるようにする。 |
Ｈ16 |
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施工手順については，過度の集中を避けるよう計画し，繰返し作業により効率を高めるようにする。 |
Ｈ16 |
| 施工計画立案の留意事項 |
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契約図書に記載されていない現場の立地・制約条件についても事前調査を行い，施工計画を立案する。 |
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施工順序，施工方法については，各作業間の調整を行い過度の集中を避けるよう努め，機械等の作業効率を高めるようにする。 |
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施工順序と施工方法を決定する場合，過去の実績や経験のみに依存することなく，新技術・新工法の採用も含めて検討する。 |
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| 原価管理 |
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予定原価を適確に把握するには，施工中に施工条件や契約条件と異なる事態が発生した場合は，新たな条件で費用を計算するなどの措置をとらなければならない。 |
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実際原価を低減させるには，適正な人員配置による労務費の軽減やより良い施工方法・施工手順による生産性の向上をはかる必要がある。 |
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原価管理とは，工事原価の低減を目的として，実行予算作成時に算定した予定原価と，すでに発生した実際原価を対比し，工事が予定原価を超えることなく進むように管理することである。 |
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| ショベル系掘削機 |
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クラムシェルは，表土のはぎ取りや整地には適さないが，広い範囲の掘削や，機械の位置より低い所の掘削に適しており，水中掘削にも使用される。 |
Ｈ14 |
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ショベルは，硬い土や軟岩から軟らかい土の掘削に使用され，地上や，機械の位置より高い所の掘削に適するとともに，比..的正確な掘削作業にも使用される。 |
Ｈ14 |
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バックホウは，硬い土や軟岩から軟らかい土の掘削に使用され，地面より低い所の掘削に適し，基礎掘削や，破砕した舗装版の積込みなどに使用される。 |
Ｈ14 |
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パワーショベルは，機械のある地盤より高い地山の切取り，法面整形及び表土のはぎ取りなどに適し，硬い土の掘削もできる。 |
Ｈ16 |
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バックホウは，機械のある地盤より低い掘削，法面の切取り整形などに適し，硬い土の掘削もできる。 |
Ｈ16 |
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ドラグラインは，水中掘削や機械の位置より低い所の作業及び表土のはぎ取りなどに適し，軟らかい土の掘削もできる。 |
Ｈ16 |
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ショベルは，機械が設置された地盤より高い所を削りとるのに適した機械で，山の切り崩しなどによく使われている。 |
Ｈ17 |
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機械式クラムシェルは，バケットをその重みで土砂に食い込ませつかみとる機械で，一般土砂の孔掘り，ウェル等の基礎掘削などに用いられる。 |
Ｈ17 |
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バックホウは，機械が設置された地盤より低い所を掘削するのに適した機械で，水中掘削もでき，機械の質量に見合った掘削力が得られ，硬い土質をはじめ各土質に適用できる。 |
Ｈ17 |
| 締固め機械 |
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タイヤローラは，載荷重及び空気圧によりタイヤの接地圧を変化させることができることから，比..的種々の土質に適応でき，締固め機械としては最も多く使用されている。 |
Ｈ15 |
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振動ローラは，振動によって土の粒子を密な配列に移行させ，小さな重量で大きな効果を得るものであり，粘性に乏しい砂利や砂質土の締固めに効果がある。 |
Ｈ15 |
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ブルドーザは，締固めの作業能率が悪く施工の確実性も低いため，締固め機械として使用することは望ましくないが，締固め機械の投入が経済的でない小規模工事や法面等に使用される。 |
Ｈ15 |
| ブルドーザの性能 |
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接地圧は、軟弱地におけるトラクタの走破性能を示す目安となる。 |
Ｈ13 |
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土工板容量は、土工作業の１サイクルの時間とともに、作業能力を決める重要な要素である。 |
Ｈ13 |
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牽引出力は、実際にトラクタが牽引作業をするのに有効に発揮する出力である。 |
Ｈ13 |
| 建設機械の施工速度 |
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施工計画の基礎となる施工速度には，最大施工速度，正常施工速度，平均施工速度に区分される。 |
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最大施工速度とは，建設機械から一般に期待できる時間当たり最大施工量のことで，製造者が示す公称能力がこれに相当する。 |
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正常施工速度とは，機械の調整，燃料補給 ，日常整備など，どうしても除くことのできない正常損失時間に対する作業時間効率を用いて算定するものである。 |
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平均施工速度は，正常損失時間のほか，施工段取り待ち，材料待ち，間違った指示，設計変更，悪天候などの偶発的な損失時間も考慮して算定するもので，工程計画や工事費用の見積りに用いられる。 |
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| 工程管理の方法 |
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工程管理では，実施工程を分析・検討してこれを計画工程に近づけ，又は計画を修正するなど合理的に工程を管理する。 |
Ｈ14 |
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工程管理においては，工事の実施が常に採算の取れる施工出来高となる工程速度を採算速度という。 |
Ｈ14 |
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経済的な工事を実施するためには，合理的に最小限の作業員数とするとともに，全工事期間を通じて稼動作業員数の不均衡をできるだけ少なくする。 |
Ｈ14 |
| 「作業可能日数の算定」 |
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建設機械を使用する土工作業における作業可能日数の算定にあたっては、工事着手前にその地方の気象状況や取り扱う土の性質、土の含水比の影響される建設機械のトラフィカビリティを十分考慮するとともに、人家等に接する場所の工事では環境保全の見地から作業時間等の制約も十分考慮しなければならない。 |
Ｈ13 |
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自然条件が作業可能日数に与える影響のうち最も大きいものとしては，土工作業に対する天候の影響である。 |
Ｈ14 |
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作業可能日数は，暦日による日数から定休日，天候その他に基づく作業不能日数を差引いて推定する。 |
Ｈ14 |
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建設工事の騒音，振動の規制によって１日平均施工量が限られることがあるので，規制等の条件を調査して作業可能日数を算定する必要がある。 |
Ｈ14 |
| 工事の工程計画を検討するにあたり，最適工期を見出すための基本的な考え方 |
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工程の検討にあたり，工事の経営が常に採算のとれる状態にするためには，損益分岐点の施工出来高以上の出来高を上げるようにしなければならない。 |
Ｈ15 |
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工事受注者は，工程を検討するにあたって，工事の安全性と所要の品質・工期が確保できる範囲内で，工事の総建設費が最小となる最適工期を見出すことが重要である。 |
Ｈ15 |
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経済的な工事を実施するためには，施工用機械設備，仮設用材料，工具等を最小限とし，できるだけ反復使用するように計画する。 |
Ｈ15 |
| 工程計画の一般的な作成手順 |
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工種分類に基づき，基本管理項目である工事項目（部分工事）について施工手順を決める。→各工種別工事項目の適切な施工期間を決める。→全工事が工期内に完了するように，各工種別工程の相互調整を行う。→全工期を通じて，労務，資材，機械の必要数を均し，過度の集中や待ち時間が発生しないように工程を調整する。 |
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施工計画，工程計画，使用計画を策定する。→工事の指示，監督を実施する。→進度管理，作業量管理，資源管理を検討する。→作業改善，工程促進，再計画等の是正処置をする。 |
H17 |
| 工程管理 |
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工程管理曲線は，時間の経過に伴う出来高工程の上下変域を調べるもので，実施工程曲線を確認するために使用される。 |
Ｈ14 |
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実施工程曲線は，工事条件や管理条件などの変化により，予定工程曲線とは一致しない場合が多いことから，常に安全な区域にあるように工程を管理する。 |
Ｈ14 |
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ネットワーク式工程表は，工事全体の一つ一つの独立した作業を実施順序に従って矢線でつなぎ，全作業を連続的に示した図である。 |
Ｈ14 |
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工程管理は，着工から完成までの工程系列の単なる時間的管理ではなく，むしろ施工活動をあらゆる角度から評価検討し，機械設備，労力，資材などを最も効果的に活用する方法と手段である。また，
発注者側にとっての工程管理には，工期内に十分な品質・精度を満足すべく施工されていくための管理があり，
受注者側にとっての工程管理には， 発注者側にとっての工程管理に，工事経営の管理が加えられる。従来ともすると，工程管理は進度管理だけが目的とされていたが，本質的には広範な内容を含んでいる重要な管理である。 |
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工程管理の目的は，工事の施工にあたり，設計図書に基づいて契約の工期内に工事を完成させることである。 |
Ｈ18 |
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工程管理は，施工計画において策定された基本の工程計画をもとに，工程の進捗に応じ調整しながら行う。 |
Ｈ18 |
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工程管理は，各工程の単なる日程管理ではなく，施工全般について総合的に検討し，機械，仮設備，労働力，資材などを最も効率的に活用するものでなければならない。 |
Ｈ18 |
| 施工能率 |
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施工計画の詳細計画段階で策定された１日当たりの計画作業量は，標準作業量に稼働率と作業効率をかけて算出したものである。 |
Ｈ18 |
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作業時間率は，建設機械の運転時間に対する主目的の作業時間の割合をいい，運転時間の中には障害物の出現による機械の停止時間や段取り待ち等による時間損失が含まれる。 |
Ｈ18 |
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作業能率は，標準状態の条件下で達成される標準作業量に対する実作業量の比をいい，建設機械の場合には作動速度の低下や積込み容量の低下などが総合されたものと考えられる。 |
Ｈ18 |
| ネットワーク手法における基本的な表示 |
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イベントは○で示し，○の中に０又は正整数を書き込み，これをイベント番号と呼び，同じ番号が二つ以上あってはならない。 |
Ｈ14 |
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ダミーは，所要時間０の擬似作業で作業相互間の関係を破線の矢線で表し，アクティビティとは異なる。 |
Ｈ14 |
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デュレーションは，作業に要する時間で矢線の下に書き，通常は日数で表す。 |
Ｈ14 |
| 斜線式工程表 |
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工事区間が線上に長く，しかも工事の進行方向が一定の方向にしか進捗できない工事によく用いられ，各工種の作業は１本の線で表現し，作業期間，着手地点，作業方向，作業速度等を示すことができる。 |
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| 各種工程図表の特徴 |
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バーチャートは，作業に必要な日数が判明するが，工期に影響する作業は不明である。 |
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| 工程図表 |
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ガントチャートは，各作業の完了時点を100％ として，横軸にその達成度をとる方法で，各作業の現時点での進捗度合いはよくわかるが，各作業に必要な日数はわからず，工事に影響を与える作業がどれであるかも不明である。 |
Ｈ17 |
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斜線式工程表は，トンネル工事のように工事区間が線上に長く，しかも工事の進行方向が一定の方向にしか進捗しない工事によく用いられる。 |
Ｈ17 |
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バーチャートは，横軸に日数をとるので各作業の所要日数がわかり，更に作業の流れが左から右へ移行しているので漠然と作業間の関係がわかるが，工期に影響する作業がどれであるかはつかみにくい。 |
Ｈ17 |
| ネットワーク式工程表 |
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ダミーは、アクティビティと異なり、所要時間０の疑似作業で、作業相互間の関係を示すものである。 |
Ｈ13 |
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クリティカルパスは、全余裕時間(卜一タルフロート)が０のアクティビティが形成する一連の経路である。 |
Ｈ13 |
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余裕(スラック)は、最遅結合点時刻と最早結合点時刻の差である。 |
Ｈ13 |
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ネックとなる作業が明確になり，その作業の重点管理が可能になる。 |
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クリティカルパスでなくともフロートの非常に小さいものは，クリティカルパスとして重点管理する必要がある。 |
Ｈ16 |
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クリティカルパス以外のアクティビティでも，フロートを消化してしまうとクリティカルパスになる。 |
Ｈ16 |
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クリティカルパスは，トータルフロートがゼロのアクティビティの経路である。 |
Ｈ16 |
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各作業の進捗状況及び他作業への影響や全体工期に対する影響を明確にとらえることができる。 |
Ｈ17 |
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工事全体に対して，どの作業を重点管理しなければならないかを明確にすることができる。 |
Ｈ17 |
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各作業の関連性がはっきりし，施工順序，着工時期，工事期間が明確なため，段取り等の準備が円滑にできる。 |
Ｈ17 |
| バーチャート |
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図表の作成は容易で，短期工事や単純工事に向いている。 |
Ｈ15 |
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全体工事を構成する各作業を縦軸に列記し，各作業の工期は横軸に表示する。 |
Ｈ15 |
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各作業の日数は分かるが工期に影響する作業はつかみにくい。 |
Ｈ15 |
| 曲線式工程表 |
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工程管理において許容限界を設定し、予定工程の妥当性の検討と実施工程の進捗状況の管理に利用される図表の形式 |
Ｈ13 |
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曲線式工程表は，工事出来高又は施工量の累計を縦軸にとり，工期の時間経過を横軸にとって，出来高の進捗状況をグラフ化して示すのが一般的である。 |
Ｈ14 |
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予定工程曲線が上・下方許容限界線内にあるときは，一般に予定工程曲線の中期の勾配ができるだけ緩やかになるよう調整する。 |
Ｈ14 |
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曲線式工程表による工程管理は，一般にバーチャートに予定工程曲線を併記して用いる。 |
Ｈ14 |
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工程管理曲線は，工程曲線をチェックするための一つの目安として採用されているので，必ずしも厳密な正確性を必要とせず，これを上手に運用していく工夫が必要である。 |
Ｈ17 |
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バナナ曲線は，工程管理曲線として過去の工事実績を統計的に処理して求められたものである。 |
Ｈ17 |
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出来高累計曲線は，横軸に工期を，縦軸に出来高比率（％）をとり，各暦日の全体工事に対する予定出来高比率を求め，これを累計して全体工事を曲線で表したものである。 |
Ｈ17 |
| 工程管理曲線（バナナ曲線） |
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工程進捗率のチェックとして利用する。 |
Ｈ13 |
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上下許容限界として利用する。 |
Ｈ13 |
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予定工程曲線のチェックとして利用する。 |
Ｈ13 |
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予定工程曲線が許容限界からはずれる場合は，一般に不合理な工程計画と考えられるから主工事の位置を左右にずらして調整する。 |
Ｈ16 |
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予定工程曲線に対する曲線終点からの切線は，工程の危機を示す下方限界であるから，もしこの限界に近づいたときは直ちに対策が必要である。 |
Ｈ16 |
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管理曲線の下方許容限界を実施工程曲線が越えたときは，突貫工事は不可避であるから，突貫工事に対して最も経済的な実施方法を根本的に検討する。 |
Ｈ16 |
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バーチャートに基づいて予定工程曲線を作成し，それがバナナ曲線の許容限界内に入るかどうかを確認する。 |
Ｈ18 |
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実施工程曲線がバナナ曲線の上方限界を超えたときは，工程が進み過ぎているので，必要以上に大型機械を入れる等，不経済になっていないかを検討する。 |
Ｈ18 |
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工事の進捗に応じて定期的に実績を調査のうえ実施工程曲線を記入し，予定と実施との両曲線を比較して遅延の有無を確認する。 |
Ｈ18 |
| 出来高累計曲線 |
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出来高累計曲線は，横軸に工期，縦軸に出来高比率（％）をとり，各作業の工事全体金額に占める工事費の構成比率を計算しておき，各暦日の作業別予定出来高比率に工事費構成比率を乗じた値，すなわち各暦日の全体工事に対する予定出来高比率を求め，これを累計して全体工事の曲線を描いたものである。工事の進捗に従って定期的に実績を調査のうえ，上記手順により実績曲線を記入し，予定と実績との両曲線を比較して遅延の有無を査定する。 |
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| 建設工事公衆災害防止対策要綱（土木工事編） |
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公衆が存在しない場合であっても，第三者の財産に著しい危害及び迷惑のかかることが想定される場合は，この要綱を順守しなければならない。 |
Ｈ16 |
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道路上において夜間工事を行う場合には，道路上に設置したさく等に沿って高さ１メートル程度のもので，150メートル前方から視認できる保安灯を設置しなければならない。 |
Ｈ16 |
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交通量の特に多い道路上で工事を行う場合には，工事を予告する道� |
