ホーム　戻る 一級建築士試験・二級建築士試験・1級建築施工管理技士、建設関連資格受験者支援サイト。 　１級建築施工管理技士　学科試験ポイント　午前 　１級建築施工管理技士　学科試験ポイント　午後 1級建築施工管理　学科試験問題ポイント　午後 「おや?」と思った記述に関してはテキスト・問題集でご確認下さい。 事前調査 　　　 山留め及び掘削工事に先立ち，近接家屋の現状調査を行った。 H 17 揚重機の設置計画に当たって，敷地周辺の電波障害範囲の調査を実施した。 H 17 山留め工事の施工計画に当たって，敷地内の試掘を実施し，湧出する地下水の水質調査行った。 H 17 　 試掘は，比較的浅い地中障害物や土質状況の確認に有効である。 H 16 排水工法にディープウエル工法を採用する場合は，近隣の井戸などへの影響を調査する。 H 16 公共下水道を利用して地下水を排水する場合，公共桝の有無と排水能力を調査する。 H 16 　 洪積地盤であったので，山留め壁からの水平距離が掘削深さ相当の範囲内にある既設構造物の調査を行った。 H 18 掘削中に地下水を排水するので，周辺の井戸の使用状況を調査した。 H 18 工事で騒音や振動が発生するので，近隣の商店や工場の業種の調査を行った。 H 18 　 竣工後のクレーム対応資料とするため,周辺道路や近隣建物の状況写真を着工前だけでなく工事中も撮影することとした。 H 19 根切り,山留め工事の計画に対して設計時の地盤調査で不足があったので,追加ボーリングを行った。 H 19 搬入道路の計画をするために,周辺道路に通学路の指定があるか調査した。 H 19 　 市街地における工事着手にあたっての事前作業 設計図に記載されている敷地境界について，関係者立会いのもとに確認のための測量を行うこととした。 H 14 既存建物の解体工事については，建物の高さが30mなので，建設工事計画届は提出しないこととした。 H 14 基礎工事で振動が発生するので，近隣の商店や工場の業種の調査を行うこととした。 H 14 　 山留め及び土工事の施工計画を作成するための事前調査 敷地内及びその周辺の埋設物の有無及び状態を調査する。 H 15 山留め壁面からの水平距離が掘削深さ相当の範囲内にある既設構造物への影響を調査する。 H 15 敷地内及びその周辺の地山の形状，地質及び地層の状態を調査する。 H 15 　 市街地の近隣環境対策 工事の都合により，道路の歩道を制限する必要があったので，車道とは別に歩行者用通路を設けてその境に移動さくを設置する計画とした。 H 14 歩道上にある公衆電話は，その管理者と協議して，支障のない場所へ移設する計画とした。 H 14 現場事務所から排出する生ごみは，一般廃棄物として処理をする計画とした。 H 14 　 コンクリート打設時に周囲にコンクリートやのろ水が飛散するのを防止するため，養生シートを打設階スラブ高さから1m立ち上げた。 H 17 アスファルト防水工事における臭気や煙を低減するため，溶融アスファルト保温タンクに溶融アスファルトを充填して施工場所に持ち込んだ。 H 17 土工事，杭工事及び地下工事の間には，車両洗車装置を設置することとした。 H 17 　 外壁の複層仕上塗材に用いる水系上塗材は，溶剤系上塗材に比べて，大気汚染への影響が少ない。 H 16 改質アスファルトシート防水のトーチ工法は，アスファルト防水熱工法に比べて，施工時の煙や臭気などの発生が少ない。 H 16 プレボーリング工法は，ディーゼルハンマーによる打撃工法に比べて，杭の打ち込みによる騒音や振動が少ない。 H 16 　 指定地域内における建設工事の騒音・振動 掘削工事に，環境大臣の指定を受けたトラクターショベルを使用する計画のため，特定建設作業の届出を行わないこととした。 H 15 構台支持杭をもんけんにて打ち込む計画のため，特定建設作業の届出を行わないこととした。 H 15 杭打ち工事の７日前までに，特定建設作業の届出を行うこととした。 H 15 　 仮設計画 山留めの切梁支柱と構台の支柱を兼用するので，荷重に対して十分安全であるように計画し，施工した。 H 17 乗入れ構台は，使用するクレーンの旋回半径を検討し，幅員を8mで設置することとした。 H 17 溶接に使用するガスボンベ類の貯蔵小屋の壁は，１面を開口とし，他の３面は上部に開口部を設けることとした。 H 17 　 地下躯体工事中に作業員の通行に用いる渡り桟橋は，切梁の上に設ける計画とした。 H 16 鉄骨建方に用いたクライミング型タワークレーンの解体用として，ジブクレーンを建方の完了した屋上に設ける計画とした。 H 16 乗入れ構台の構造計算に採用する積載荷重には，施工機械や車両などの荷重のほか，雑荷重として１ kN/�uを加算する計画とした。 H 16 　 現場に設ける工事用の事務所は，強度や防火性能を満足した上で，経済性や転用性を重視した。 H 18 仮設の危険物貯蔵庫は，作業員詰所や他の倉庫と離れた場所に設置した。 H 18 傾斜地に設置した仮囲いの鋼板の下端に生じたすき間は，木製の幅木でふさいだ。 H 18 　 工事用エレベーターは,安全性が高く簡便なラックピニオン駆動方式を用いる計画とした。 H 19 工事用の電力量が工程上で極端なピークを生じるので,一部を発電機で供給する計画とした。 H 19 施工者用事務室と監理者用事務室は,同一建物内でそれぞれ独立して設ける計画とした。 H 19 　 山留めの切梁支柱と乗入れ構台の支柱は，荷重に対する安全性を確認した上で兼用する計画とした。 H 20 タワークレーンの高さが地上から60ｍとなるので，航空障害灯を設置する計画とした。 H 20 スタッド溶接機の電力については，短期間の使用なので発電機で対応する計画とした。 H 20 　 仮設工事 クローラークレーンの作業路盤の設計耐力は，当該クレーンの吊り荷などによる偏心荷重を考慮した値で計画した。 H 15 鉄筋コンクリート造の１階床梁上に重機を乗り入れる計画では，梁鉄筋の引張応力が長期許容応力度以下であったが，ひび割れ抑制のため，四角支柱による梁の補強を行うこととした。 H 15 仮設の荷取りステージを跳ね出しタイプで上階からワイヤーで吊る構造とし，ワイヤーの安全係数を10で計画した。 H 15 　 脚立を使用するときは，脚立の脚と水平面との角度を75度とした。 H 20 移動はしごは，帽が30ｃｍのものを用いた。 H 20 深さが1．4ｍの箇所で作業を行うので，昇降するための設備は設けなかった。 H 20 　 仮設電気設備計画 スタッド溶接機の電源は，十分な電流と電圧を確保するため，移動用発電設備による専用電源とする計画とした。 H 14 大規模工事の受電設備容量は，工事用機械などの負荷を山積みした値の最大値に同時使用係数を乗じた値とする計画とした。 H 14 200V の幹線のケーブルを仮設道路下に埋設するので，その深さは1.2m以上とする計画とした。 H 14 　 屋外に施設する溶接用ケーブル以外の移動電線で使用電圧が300V 以下のものは，２種キャブタイヤケーブルを使用する計画とした。 H 16 スタッド溶接機の電力については，短期間の使用なので発電機で対応する計画とした。 H 16 キュービクルの周囲は立入禁止とするため，フェンスによる囲いを設ける計画とした。 H 16 　 乗入れ構台の計画 クレーン能力50ｔ級のラフテレーンクレーンを使用するため，乗入れ構台の幅を８mとする計画とした。 H 15 乗入れ構台の高さは作業性を考慮し，大引下端を１階スラブ上端より30cm 程度上になるように計画した。 H 15 構台の支柱の位置は，主要構造部分である杭，柱，梁及び壁を避ける計画とした。 H 15 　 一般的な施工計画 工種別の施工計画書は，施工要領，施工条件，使用材料，工程計画などを含めて作成する。 H 16 総合施工計画書は，総合仮設を含めた工事の全般的な進め方や重要管理事項などの大要を定めて作成する。 H 16 工事用電気設備計画では，重量物が通過する仮設道路下に電気のケーブルを直接埋設する場合，その深さを1.2m以上に設定する。 H 16 　 鉄骨鉄筋コンクリート造の中層ビルにおける鉄骨建方工事の施工計画 日最大風速10m/sec以上又は日降水量10mm 以上の日数の月別平年値を基に，悪天候による作業不能日を推定して工程計画を立てた。 H 15 延べ面積当たりの鉄骨量が約40kg/�uであるので，建方完了時点の鉄骨の自立が保てるように補強を行う計画とした。 H 15 特に制約のない条件なので，タワークレーンによる鉄骨建方の歩掛りを30ピース/日として工程計画を立てた。 H 15 　 日最大風速10 m/sec以上又は日降水量10 mm以上の日数の月別平均値を基に,悪天候による作業不能日を推定して工程計画を立てた。 H 19 延べ面積当たりの鉄骨量が約40 kg/m2であるので,建方完了時点の鉄骨の自立が保てるように補強を行う計画とした。 H 19 特に制約のない条件なので,タワークレーンによる鉄骨建方の歩掛りを30 ピース/日として工程計画を立てた。 H 19 　 山留め工事における水平切梁工法 油圧式荷重計は，切梁の中央部を避け，火打梁との交点に近い位置に設置する計画とした。 H 14 腹起しの継手位置は，切梁と火打梁との間又は火打梁に近い位置に割り付ける計画とした。 H 14 切梁を撤去する前に，直上段の切梁の軸力増加に対する補強を行う計画とした。 H 14 　 施工管理 アスファルト防水における溶融アスファルトの施工時の温度は，下限を200℃として管理した。 H 15 階高が４mの建物の外壁タイル張り仕上げにおいて，水平方向の伸縮調整目地は，各階の水平打継ぎ部の位置に設けた。 H 15 鉄骨の加熱曲げ加工は，900〜1,100℃の範囲内に加熱して行った。 H 15 　 躯体工事の施工計画 鉄筋コンクリート造の高層集合住宅工事において，高強度コンクリートを使用するため，柱などの垂直部材と梁，スラブの水平部材を分けてコンクリートを打設する計画とした。 H 17 外壁がタイル張りであったので，下地モルタルのはく離防止のため，型枠にMCR 工法を採用することとした。 H 17 異形鉄筋Ｄ29を圧接接合するので，圧接作業にJIS の技量資格種別２種の者を従事させることとした。 H 17 　 スラブ型枠の支柱は，コンクリートの圧縮強度が12Ｎ／m�u以上，かつ，施工中の荷重及び外力について安全であることを確認して取り外し，転用することとした。 H 20 鉄筋の組立て後，スラブ筋や梁配筋などの上を直接歩かないよう道板を敷き，通路を確保することとした。 H 20 鉄骨の建方計画において，建方中の部分架構についても，強風や自重などの荷重に対して安全であることを確認することとした。 H 20 　 躯体工事において，省力化や工期短縮に有効な施工計画 スラブ型枠としてデッキプレートを採用する。 H 18 スラブ筋として鉄筋格子を採用する。 H 18 高層の鉄骨鉄筋コンクリート造建築物の鉄骨建方に水平積上げ方式を採用する。 H 18 　 施工計画 山留め壁工法における一次根切りでは，山留め壁が自立状態となるので，一次根切り深さを浅くする計画とした。 H 18 鉄骨建方において，架構の倒壊防止用にワイヤロープを使?するので，このワイヤロープを建?入れ直し用に兼用する計画とした。 H 18 パネルユニット型メタルカーテンウォールは，面内剛性が高いので層間変位を吸収するため，取付け方式をロッキング方式とする計画とした。 H 18 　 コンクリート工事の施工計画 コンクリートの設計基準強度が42N/ｍ�uであったので，高強度コンクリートとして調合を行う計画とした。 H 14 地上標準階のコンクリート打設において，打込み速度を，コンクリートポンプ車１台当り25m3/hで計画した。 H 14 梁及びスラブの鉛直打継部は，スパンの中央部に設ける計画とした。 H 14 　 柱の水平打継ぎ部の位置を，スラブ，壁梁又は基礎梁の上端に設ける計画とした。 H 16 寒冷期に打設するコンクリートの初期凍害を防止するため，混和剤はＡＥ減水剤促進形を用いる計画とした。 H 16 コンクリートの打設において，自由落下高さが大きい場合，たて型シュートを用いる計画とした。 H 16 　 鉄骨工事における施工計画 建方に要する所要日数の算出に当たっては，鉄骨取付け部材ごとの所要時間を集計し，タワークレーンなどの建方用機械の占有時間率を考慮した。 H 17 梁貫通スリーブが連続して多数並ぶので，補強プレートに代えてウェブプレートそのものを厚くした。 H 17 部材の剛性の小さい鉄骨部分の建入れ直しは，小ブロックに分けて行う計画とした。 H 17 　 躯体工事の省力化や工程短縮を目的とした施工計画 デッキプレートを床型枠とする工法は，省力化と工程短縮に有効である。 H 14 鉄筋格子を床や壁に使用することは，鉄筋工事の省力化に有効である。 H 14 高層の鉄骨鉄筋コンクリート造建築物の場合，鉄骨建方を水平積上げ式とすれば，後続の躯体工事を早く着手でき，工程短縮に有効である。 H 14 　 試験及び検査 鉄筋のガス圧接完了後の外観検査は，全ての圧接部に対して行った。 H 15 鉄骨の製品検査で梁の長さの限界許容差を±５ mm とした。 H 15 シーリング材の接着性試験は，同一種類のものであっても，製造所ごとに行った。 H 15 　 鉄骨工事の溶接部の検査において，融合不良があったので，削り取り再溶接した。 H 17 鉄骨工事において，高力ボルトの締付け用トルクコントロール式電動レンチは，作業開始前に軸力計によりトルクの調整を行った。 H 17 鉄筋の圧接継手の抜取検査における引張試験は，１検査ロットに対して３個の試験片を採取して行った。 H 17 　 アルミニウム製建具の陽極酸化皮膜の厚さの測定は，渦電流式厚さ測定器を用いて行った。 H 16 場所打ちコンクリート杭地業の試験杭は，設計図書に指定がなかったので，最初の１本目の本杭とした。 H 16 溶融亜鉛めっき高力ボルト接合では，ナット回転法で行った本締めの確認は，ボルト全数について目視により行った。 H 16 　 アースドリル杭工事において，掘削が終了した杭ごとに，超音波孔壁測定により鉛直精度や杭径を検査する計画とした。 H 14 塗装工事において，塗布面積に対する塗料の使用量をもとに，コンクリート面の塗膜厚さを検査する計画とした。 H 14 タイル工事において，外壁に使用するタイルの含水率の試験は，行わない計画とした。 H 14 　 材料の保管 高力ボルトの包装を解いて使用しなかったボルトセットは，再び包装して保管する。 H 17 砂付ストレッチルーフィングは，ラップ部分（張付け時の重ね部分）を上に向けて保管する。 H 17 裸台で運搬してきた板ガラスは，屋内の床にゴム板などを敷き，平置きは避け，立て置きで保管する。 H 17 　 ロールカーペットは，屋内の乾燥した場所に，横にして２〜３段の俵積みで保管した。 H 14 アスファルトルーフィングは，屋内の乾燥した場所に，立積みにして保管した。 H 14 フローリング類は，屋内の床にシートを敷き，角材を並べた上に積み重ねて保管した。 H 14 　 ALC パネルの積上げには，所定の位置に正確に飼物を用い，積上げ高さは1 段を1.0 m 以下とし2段までとした。 H 18 セメントは，乾燥した場所に10 袋ずつ積み重ね，搬入期日ごとに区分し保管した。 H 18 床シート類は，屋内の乾燥した場所に，直射日光を避けて縦置きにして保管した。 H 18 　 砂付ストレッチルーフィングは，ラップ部分（張付け時の重ね部分）を上に向けて立てて保管した。 H 20 セメントやせっこうプラスターは，床を地表面より30ｃｍ以上高くした倉庫に，湿気を防ぐ状態で保管した。 H 20 フローリング類は，屋内の床にシートを敷き，角材を並べた上に積み重ねて保管した。 H 20 　 材料の保管又は取扱い コンクリート型枠用合板は，直射日光を受けないように，シートなどで覆い保管する。 H 15 塗料は，化学物質等安全データシート（MSDS）に記載された内容に従い取り扱う。 H 15 押出成形セメント板は，含水率により，反り変形を生じやすいので，雨水の影響を受けないように養生する。 H 15 　 フタル酸樹脂系塗料が付着した布片は，塗装材料とは別に保管する。 H 16 被覆アーク溶接棒は，吸湿しているおそれがある場合，乾燥器で乾燥してから使用する。 H 16 エマルション乾燥硬化形シーリング材は，冬期の低温時に凍結温度以下にならないように保管する。 H 16 　 被覆アーク溶接棒は,吸湿しているおそれがある場合,乾燥器で乾燥してから使用する。 H 19 断熱用の押出法ポリスチレンフォームは,反りぐせ防止のため,平坦な敷台の上に積み重ねて保管する。 H 19 防水用の袋入りアスファルトを積み重ねるときは,10段以上積まないようにして保管する。 H 19 　 鉄筋コンクリート造の躯体工事 監理者の指示した事項及び協議した結果を，打合せ簿に記録した。 H 17 鉄筋のガス圧接完了後に全圧接部の外観検査の結果を，チェックシートに記録した。 H 17 現場に搬入する加工された異形鉄筋が，所定の規格の異形鉄筋であることを証明するため，圧延マークを確認し，写真で記録した。 H 17 　 工事の届出等 高さ32mの建築物を建設しようとするときは，労働基準監督署長に届け出なければならない。 H 15 吊上げ荷重が２ｔの移動式クレーンの作業中の転倒事故が発生したときは，労働基準監督署長に報告書を提出しなければならない。 H 15 耐火建築物に吹き付けられた石綿を除去するときは，労働基準監督署長に届け出なければならない。 H 15 　 耐火建築物に吹き付けられた石綿等を除去する場合，仕事の開始の日の14日前までに，労働基準監督署長に届け出なければならない。 H 18 60日以上設置する高さ10 m以上のつり足場を設ける場合，当該工事の開始の日の30日前までに，労働基準監督署長に届け出なければならない。 H 18 指定地域内において特定建設作業を伴う建設工事を施工しようとする者は，原則として，当該特定建設作業の開始の日の7 日前までに，市町村長に届け出なければならない。 H 18 　 施工者が作成する工事の記録 承認あるいは協議を行わなければならない事項について,それらの経過内容の記録は,監理者と双方で確認したものを監理者に提出した。 H 19 過去の不具合事例等を調べ,あとに問題を残しそうな施工や材料については集中的に記録を残す工夫をした。 H 19 工事の施工に際し,試験を行った場合は,直ちに記録を作成した。 H 19 　 総合施工計画書 現場の構成員と社内支援スタッフとの関わり方を記載した。 H 18 工事関係図書の周知徹底の方法やトレーサビリティを確保する方法を記載した。 H 18 工程管理計画として，総合実施工程表は記載したが，工種別の工程表を記載しなかった。 H 18 　 労働基準監督署長に提出しなければならない届出 組立てから解体までの期間が60日以上で，高さ及び長さがそれぞれ10mの架設通路の設置届 H 16 つり上げ荷重が３ｔのジブクレーンの設置届 H 16 積載荷重が１ｔのエレベーターの設置届 H 16 　 労働基準監督署長へ提出する計画の届出等 常時10人以上の労働者を就業させる建設工事現場に寄宿舎を設ける場合は，寄宿舎設置届を工事着手の14日前までに提出する。 H 14 支柱の高さ3.5mの型枠支保工を設置する場合は，その計画を当該工事の開始の日の30日前までに提出する。 H 14 積載荷重が0.25ｔ以上でガイドレールの高さが18m以上の建設用リフトは，建設用リフト設置届を設置工事を開始する日の30日前までに提出する。 H 14 　 届出の期日 高さ31mを超える建築物の建設工事計画届工事の開始の日の14日前 H 17 積載荷重１ｔ以上の人荷用のエレベーター設置届工事の開始の日の30日前 H 17 ゴンドラ設置届工事の開始の日の30日前 H 17 　 「労働安全衛生法」工事の届出 積載荷重が0.25 t以上でガイドレールの高さが18 m以上の建設用リフトの設置 当該工事の開始の日の30日前までに届出 H 19 掘削の深さが10 m以上の地山の掘削の作業を労働者が立ち入って行う仕事 当該仕事の開始の日の14日前までに届出 H 19 つり上げ荷重が3.0t以上のクレーンの設置 当該工事の開始の日の30 日前までに届出 H 19 　 工事計画 吊足場に使用する吊りチェーンを1本吊りで用いる場合，吊りチェーンの許容荷重を2.35kN/本とする計画とした。 H 15 鉄骨鉄筋コンクリート構造において，主筋と材軸方向の鉄骨のあきは，25mm 以上，かつ粗骨材最大寸法の1.25倍以上を確保する計画とした。 H 15 乾式工法における吹付けロックウールの施工中の吹付け厚さの確認は，吹付け面積5�uごとに１箇所以上とする計画とした。 H 15 　 施工計画 地盤の地下水位が高く，床付け面の下に不透水層がある山留め工事において，ソイルセメント柱列壁を不透水層まで打ち込む計画とした。 H 14 鉄筋SD 345の材質の確認は，加工済みの鉄筋が入場する時に，圧延マークにより行う計画とした。 H 14 内壁の大理石張りにおいて，地震時の層間変位に対処するために，ダブルファスナーを用いた乾式工法を採用する計画とした。 H 14 　 コンクリート工事において，コンクリートの圧送の初期に輸送管から排出される先送りモルタルの品質変化した部分は，廃棄した。 H 17 外壁タイル工事において，タイル面の伸縮調整目地は，下地コンクリートの亀裂誘発目地と一致させた。 H 17 内壁の張り石工事において，地震時の層間変位に対処するために，ダブルファスナーを用いた乾式工法を採用した。 H 17 　 工事で発生したくずを高所から投下するので，ダストシュートを設ける計画とした。 H 16 仮設照明用のビニル外装ケーブル（Ｆケーブル）は，コンクリートスラブに直接打ち込む計画とした。 H 16 地下水位が高く軟弱な地盤に設ける山留め壁は，ソイルセメント柱列山留め壁とする計画とした。 H 16 　 仮設照明用のビニル外装ケーブル（Fケーブル）は,コンクリートスラブに直接打ち込む計画とした。 H 19 地下水位が高く軟弱な地盤に設ける山留め壁なので,ソイルセメント柱列山留め壁とする計画とした。 H 19 高層建物で敷地全般にわたり深い地下掘削を行うので,逆打ち工法を採用する計画とした。 H 19 　 工程計画 基本工程を最初に立て，それに基づき順次，詳細工程を決定する。 H 17 工程計画の準備として，工事条件の確認，工事内容の把握及び作業能率の把握などを行う。 H 17 工期の調整は，工法，労働力，作業能率及び作業手順などを見直すことにより行う。 H 17 　 突貫工事になると工事原価が急増する原因 材料の手配が施工量の増加に間に合わないときに生じる作業員の手待ち H 15 １日の施工量の増加に対応するために必要となる揚重機械の増設 H 15 夜間作業により生じる割増賃金 H 15 　 歩増しや残業手当等による賃金等の割増が生じること。 H 19 一交代から二交代へと1日の作業交代数の増加に伴う現場経費が増加すること。 H 19 1日の施工量の増加に対応するため,仮設及び機械器具の増設が生じること。 H 19 　 建築工事の工期とコストの一般的な関係 最適工期は，直接費と間接費の和が最小となるときの工期である。 H 16 直接費は，工期が短くなるにしたがって増加する。 H 16 間接費は，工期が長くなるにしたがって増加する。 H 16 　 マイルストーン（管理日） 工程上の重要な区切りとなる時点に設定する。 H 17 一般に，作業の開始日や完了日などに設定する。 H 17 進度（進ちょく）管理のポイントとして活用する。 H 17 　 工期短縮のための一般的な対策 内部の非耐力壁を，現場打ちコンクリートからALC パネルに変更する。 H 16 浴室を，タイル張りの在来工法からユニットバスに変更する。 H 16 内壁の塗装下地を，モルタル塗りからせっこうボード直張りに変更する。 H 16 　 工期短縮による品質や安全性の低下を起こさないように工程を調整する。 H 18 工期短縮による費用の増大を考慮して工程を調整する。 H 18 工期短縮の際は，労働時間延長の限度を考慮して工程を調整する。 H 18 　 工程管理における進ちょく度管理(手順、上から) 工程表によって工程進ちょくの現状を把握する。 工程会議などで遅れの原因がどこにあるか調査する。 遅れている作業の工程表の作成や工程表によって余裕時間を再検討する。 作業員の増員亜施工方法の改善等の遅延対策を立てる。 H 19 　 ネットワーク工程表 クリティカルパスは，必ずしも１本とは限らない。 H 14 クリティカルパス以外の作業でも，フロートを消化してしまうとクリティカルパスになる。 H 14 トータルフロートとは，ある作業がとりえる最大限の余裕時間である。 H 14 　 クリティカルな作業と他の作業の相互関係を把握する。 H 17 作業はできる限りEST で始める。 H 17 フォローアップを常に行う。 H 17 　 コンピュータを使用すれば複雑な工程表を作成しやすい。 H 19 工程上の要となる作業が明らかになるので,重点管理が可能になる。 H 19 バーチャート工程表に比べ,各作業の順序や因果関係が明確になり,工事手順の検討ができる。 H 19 　 ネットワーク工程表におけるフロート トータルフロートが０の作業をつないだものが，クリティカルパスである。 H 16 結合点に入る作業が一つだけの場合は，その作業のフリーフロートは０となる。 H 16 トータルフロートが０ならば，デペンデントフロートも０である。 H 16 　 Sチャート Sチャートは，工事出来高の累計を縦軸に，工期の時間的経過を横軸に表示するものである。 H 18 Sチャートは，工事の遅れが一目で速やかに把握でき，施工計画で定めた工程の進ちょく状況がよくわかる。 H 18 Sチャートの計画曲線の上下に設ける許容限界線に囲まれた範囲の形は，バナナ曲線とも呼ばれる。 H 18 　 一般的な鉄筋コンクリート造集合住宅新築工事の工程計画において，工期が厳しい場合の検討項目 バルコニーの床及び立上り部分を一体のプレキャストコンクリートとする。 H 14 鉄筋コンクリート造の階段を鉄骨階段に変更する。 H 14 地上躯体工事用のクレーンを1台増す。 H 14 　 中層RC 造の共同住宅の工程管理 バルコニー部のモルタル仕上げは，左官材料の搬?が内装工事と重ならないように，型枠を脱型搬出後，早期に着工する。 H 18 各階の片廊下等共用部分の壁タイル張り下地や天井仕上げの下地工事は，当該階の住戸の室内仕上材の搬出入と重ならないように，早期に着工する。 H 18 各住戸において，キッチン，水まわりの工事は，仕上工事や設備工事における多職種の作業間の現場調整を十分に行う。 H 18 　 工程管理 設備工事との取合いの早期の調整は，工程の遅延防止の要因となる。 H 15 材料の供給遅延は，揚重機械の稼働率低下の要因となる。 H 15 天候の不良は，作業員の作業能率低下の要因となる。 H 15 　 不適切な段取りは，作業能率の低下の要因となる。 H 17 工事の進ちょくに伴う状況の変化に対し，必要に応じて工程を変更する。 H 17 天候の不良は，作業能率の低下の要因となる。 H 17 　　 工程表及び工程管理