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| 伝熱 |
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外気に面する壁体の隅角部（室内側の入隅）は、平面壁部分に比べて冬季暖房時に結露しやすい。 |
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外壁の熱容量が大きくなれば、外部の天候の変動に対する室温の変動が緩やかになる。 |
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多孔質な材料は、含水量が増すと、熱伝導率が増大し、断熱性能が低下する。 |
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壁の中空層（空気層）の熱抵抗は，中空層の厚さが20～ 30mm を超えると，厚さに関係なくほぼ一定となる。 |
H 16 |
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壁の中空層（空気層）の熱抵抗は，中空層の密閉度によって異なる。 |
H 16 |
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外断熱の施された熱容量の大きな壁は，室温の著しい変動の抑制に有効である。 |
H 16 |
| 結露 |
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壁表面の結露は，壁表面の温度における飽和水蒸気圧が空気中の水蒸気圧より低くなる場合に発生する。 |
H 14 |
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冬場の暖房時に，外壁出隅部の室内側は，温度が低下しやすく結露しやすい。 |
H 14 |
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夏場に冷房された部屋では，換気によって外気が流入すると結露しやすい。 |
H 14 |
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冬季の暖房時に,外壁出隅部の室内側は,温度が低下し結露しやすい。 |
H 19 |
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表面結露は,壁面で空気が冷却され露点温度以下になると壁表面に生じる。 |
H 19 |
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壁体に比べ大きな熱伝導率を持つ部材が壁内部にあると熱が集中して流れ,熱橋となり結露しやすい。 |
H 19 |
| 換気 |
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室内外温度差による自然換気量は、他の条件が同じであれば、上下の窓の垂直距離が大きいほど多くなる。 |
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機械換気を行う場合は、給気口と排気口の両方、又はその片方に換気設備用の機械を取り付ける。 |
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在室者の呼吸作用による1人当たりの必要換気量は、在室者のＣＯ2発生量を、室内の許容ＣＯ2濃度と外気のＣＯ2濃度の差で除して求められる。 |
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一般に，営業用の厨房は窓のない浴室よりも換気回数を多く必要とする。 |
H 17 |
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換気は人工的な動力によってファンなどを駆動して行う機械換気と，風などによる自然換気に大別される。 |
H 17 |
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機械換気を行う場合は，給気口と排気口の両方，又はその片方に換気設備用の機械を取り付ける。 |
H 17 |
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二酸化炭素濃度を一定値以下に保つための必要換気量は，室内の人員が多いほど多くなる。 |
H 15 |
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在室者の二酸化炭素発生量による必要換気量は，室内の二酸化炭素の許容濃度と外気の二酸化炭素濃度の差をもとに求められる。 |
H 15 |
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室内外温度差による自然換気量は，他の条件が同じであれば，流入口と流出口との高低差が大きいほど多くなる。 |
H 15 |
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室内外の温度差による自然換気量は，他の条件が同じであれば，流入口と流出口との高低差が大きいほど多い。 |
H 18 |
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静穏時の呼吸による二酸化炭素濃度をもとにして定めた場合，成人1人当たりの必要換気量は，30
m3/h 程度である。 |
H 18 |
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在室者の呼吸による必要換気量は，室内の.酸化炭素発.量を，室内の許容二酸化炭素濃度と外気の二酸化炭素濃度の差で除して求める。 |
H 18 |
| 採光又は照明 |
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一般事務室の作業面の照度は、300ルクスから750ルクスが適当である。 |
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演色性とは，物体の色の見え方の変化を起こさせる光源の性質をいう。 |
H 14 |
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光束とは，単位時間当り，発散，透過又は入射する光のエネルギー量をいう。 |
H 14 |
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照度とは，受照面の単位面積当りの入射光束をいう。 |
H 14 |
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窓はその位置を高くすると，昼光による室内の照度分布の均斉度が改善される。 |
H 16 |
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点光源による照度は，光源からの距離の２乗に反比例する。 |
H 16 |
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昼光率とは，室内のある点の照度と全天空照度との比率である。 |
H 16 |
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昼光率とは,全天空照度に対する室内のある点の照度の比である。 |
H 19 |
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室内の採光計画においては,一般に,変動しない明るさの指標である昼光率を用いる。 |
H 19 |
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人工照明は,人工光源の直接光と反射光を利用して行われる。 |
H 19 |
| 日照及び日射 |
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夏至における南東に面する垂直壁の日射量は、南に面する垂直壁の日射量より多い。 |
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冬至における水平屋根面の日射量は、東に面する垂直壁の日射量より多い。 |
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冬至における南に面する垂直壁の日射量は、水平屋根面の日射量より多い。 |
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北緯35度付近における，冬至における南面の垂直壁の終日の直達日射量は，水平な屋根面の直達日射量より大きい。 |
H 17 |
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北緯35度付近における，東面の垂直壁の終日の直達日射量は，１年中で夏至のときに最大になる。 |
H 17 |
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北緯35度付近における，北面の垂直壁の可照時間は，１年中で夏至のときに最長になる。 |
H 17 |
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太陽が子午線上にきた時を南中といい，南中から次の南中までが１真太陽日である。 |
H 15 |
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真南に面する垂直壁の可照時間は，夏至より冬至の方が長い。 |
H 15 |
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太陽高度は太陽光線と地平面がなす角度で示され，南中時が最大である。 |
H 15 |
| 色彩 |
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赤と青を明るい所から暗い所へ移すと，赤の方がより暗くなるように感じられる。 |
H 14 |
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ある色を見た後に白色を見ると，はじめの色の補色が感じられる。 |
H 14 |
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マンセル色相環の向い合う位置にある色は，補色の関係にある。 |
H 14 |
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同じ色でも面積が大きいほど，彩度が高く見える。 |
H 16 |
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色彩の温度感には色相が影響し，赤，橙，黄は暖かみを感じる。 |
H 16 |
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暖色や明度の高い色ほど，近くに感じる。 |
H 16 |
| マンセル表色系 |
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「5 R 6 / 10」の記号のうち,「5 R」は色相を表す。 |
H 19 |
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鮮やかさが増すにつれて,彩度を表す数は大きくなる。 |
H 19 |
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「5 Y 8 / 10」の記号のうち,「8」は明度を表す。 |
H 19 |
| 音 |
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固体音として構造体を伝わってくる振動からも騒音は発生する。 |
H 17 |
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コンクリート間仕切壁の音の透過損失は，一般に低周波数域より高周波数域の方が大きい。 |
H 17 |
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騒音計は，音圧計に人間の聴感特性を考慮した周波数補正回路が組み込まれた測定器である。 |
H 17 |
| 騒音 |
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同じ音圧レベルの騒音源が2 つになった場合，音圧レベルは1 つの場合より約3
dB大きくなる。 |
H 18 |
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騒音の感じ方は，同じ音圧レベルでも，一般に高音の方が低音よりうるさく感じる。 |
H 18 |
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同じ透過損失の値をもつ2 枚の壁を一定の距離以上離すと，1 枚の時に比べて透過損失は2倍の値となる。 |
H 18 |
| 免震構造 |
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免震機構は，一般にアイソレータとダンパーにより構成される。 |
H 17 |
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免震構造は，地震動により建物に作用する水平力を大きく低減する効果がある。 |
H 17 |
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地下部分に免震層を設ける場合は，上部構造と周囲の地盤との間にクリアランスが必要である。 |
H 17 |
| 補強コンクリートブロック造 |
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耐力壁の縦筋は,末端をかぎ状に折り曲げ,縦筋の径の40倍以上基礎又は基礎梁及びがりょう又は屋根版に定着させる。 |
H 19 |
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がりょうの有効幅は,20 cm 以上とし,かつ,耐力壁の水平力に対する支点間の距離の1/20以上としなければならない。 |
H 19 |
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耐力壁の縦筋は,原則として亜コンクリートブロックの空胴部内で継いではならない。 |
H 19 |
| 鉄筋コンクリート造建築物の地震時の挙動 |
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エキスパンションジョイントの間隙が十分でないと，その両側の建物が衝突する恐れがある。 |
H 14 |
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耐震壁の量などにより，上下階の剛性が著しく変化している場合，剛性の小さい方の階が被害を受けやすい。 |
H 14 |
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屋上に突出する煙突には，大きな水平力が作用するため，破壊が生じやすい。 |
H 14 |
| 鉄筋コンクリート造建築物の地震時に対する構造計画 |
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煙突等の屋上突出部は，剛性が急変するため大きな地震力が作用するので，水平震度を増大させて計画する。 |
H 18 |
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建物に設けるエキスパンションジョイント部のあき寸法は，建物の高さを考慮する。 |
H 18 |
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垂れ壁や腰壁により短柱となった柱は，水平力が集中するので，壁と柱の間を構造的に絶縁するなど考慮する。 |
H 18 |
| 鉄筋コンクリート構造の構造計画 |
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平面的に長大な建物には，コンクリートの乾燥収縮や不同沈下等の影響が生じないよう，エキスパンションジョイントを設ける。 |
H 16 |
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柱は，地震時のぜい性破壊の危険を避けるため，軸方向応力度が小さくなるようにする。 |
H 16 |
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床スラブは，過大なたわみを防止するため，小梁を設けてスラブ１枚当たりの面積を小さくする。 |
H 16 |
| 鉄筋コンクリート構造 |
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梁に貫通孔を設けた場合の構造耐力の低下は，曲げ耐力よりせん断耐力の方が著しい。 |
H 14 |
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柱のせん断耐力は，帯筋量を増やすことにより増加する。 |
H 14 |
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構造耐力上主要な部分である梁は，複筋梁とする。 |
H 14 |
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帯筋比は，0.2％以上とする。 |
H 15 |
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柱の最小径は，その構造耐力上主要な支点間の距離の1/15以上とする。 |
H 15 |
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帯筋の端部は，おおよそ135°の折り曲げとする。 |
H 15 |
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柱の主筋の断面積の和は,コンクリートの断面積の0.8 ％以上とする。 |
H 19 |
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梁のあばら筋にD 10の異形鉄筋を用いる場合,間隔を梁せいの1/2以下,かつ,250
mm 以下とする。 |
H 19 |
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柱の靭性を確保するためには,帯筋の径を太くするよりも,間隔を密にすることや中子筋を用いることが有効である。 |
H 19 |
| 鉄筋コンクリート構造の配筋 |
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異形鉄筋相互のあきは，呼び名の数値の1.5 倍，粗骨材の最大寸法の1.25倍，25
mmのうち最も大きな数値以上とする。 |
H 18 |
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梁主筋を外柱にフック付き定着とする場合，鉄筋の折曲げ起点は柱の中心線を越えた位置とする。 |
H 18 |
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柱に用いるスパイラル筋の重ね継手の長さは，50 d（dは呼び名の数値，又は鉄筋径）以上，かつ300
mm 以上とする。 |
H 18 |
| 鉄筋コンクリート構造の梁 |
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構造耐力上主要な部分である梁は，複筋梁とする。 |
H 17 |
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梁のスパンが長い場合は，ひび割れやクリープが生じやすい。 |
H 17 |
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梁に貫通孔を設けた場合の構造耐力の低下は，曲げ耐力よりせん断耐力の方が著しい。 |
H 17 |
| 鉄骨構造 |
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部材の板要素の局部座屈を防止するため，幅厚比に制限がある。 |
H 14 |
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圧縮材は，有効細長比が大きくなると座屈耐力が低下する。 |
H 14 |
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せん断応力のみを受ける高力ボルト接合の場合，繰返し応力によるボルトの疲労を考慮する必要はない。 |
H 14 |
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角形鋼管柱とＨ形鋼梁の剛接仕口部には，応力の伝達が円滑になるように，ダイアフラムを設ける。 |
H 15 |
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シヤーコネクターでコンクリートスラブと結合された鋼製梁は，上端圧縮となる曲げ応力に対して横座屈が生じにくい。 |
H 15 |
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中間スチフナは，梁の材軸の直角方向に配置し，主としてウェブプレートのせん断座屈補強として用いる。 |
H 15 |
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被覆アーク溶接に従事できる溶接技能者の資格は，板厚と溶接方法及び溶接姿勢ごとに決められている。 |
H 17 |
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高力ボルト摩擦接合部の摩擦面は，浮き錆を除いた赤錆状態を標準とする。 |
H 17 |
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柱梁接合部の梁端溶接部にノンスカラップ工法を用いると，スカラップ工法に比べ接合部の変形能力が向上する。 |
H 17 |
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H 形鋼梁の材軸に直角方向に配置する中間スチフナは，局部座屈の補強として用いる。 |
H 18 |
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梁の材質をSN 400 からSN 490に変えても，荷重条件が同一ならば，梁のたわみは同一である。 |
H 18 |
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構造用鋼管は，曲げモーメントに対して横座屈を生じにくい。 |
H 18 |
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高力ボルトの摩擦接合面は,自然発生の赤錆状態であれば,すべり係数0.45 を確保できる。 |
H 19 |
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充分な管理が行われる場合,完全溶込み溶接の許容応力度は,接合される母材の許容応力度とすることができる。 |
H 19 |
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片面溶接による部分溶込み溶接は,継目のルート部に,曲げによって生じる引張応力が作用する箇所に使用してはならない。 |
H 19 |
| 鉄骨鉄筋コンクリート構造 |
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梁の曲げ耐力は，鉄筋コンクリート及び鉄骨の曲げ耐力の和として算定できる。 |
H 14 |
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柱の許容耐力の算定においては，コンクリートの許容圧縮応力度を圧縮側鉄骨比に応じて低減する。 |
H 14 |
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梁の鉄骨の付着応力度の算定においては，鉄骨の下面は付着面積から除外する。 |
H 14 |
| 基礎構造 |
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支持杭の許容支持力には，基礎スラブ底面における地盤の支持力は加算しない。 |
H 15 |
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地震時に杭が曲げ破壊する場合には，破壊は杭上部に発生しやすい。 |
H 15 |
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杭材に継手を設ける場合は，杭材の長期許容圧縮応力度を低減する。 |
H 15 |
| 基礎設計 |
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直接基礎の場合，水平力が作用するときは，基礎の滑動抵抗の検討を行う。 |
H 18 |
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直接基礎の場合，地盤の調査深度は，基礎スラブの大きさや形状を考慮して決める。 |
H 18 |
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基礎梁の剛性を大きくすることにより，基礎フーチングの沈下を平均化できる。 |
H 18 |
| 杭基礎 |
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支持地盤が非常に深い場合，経費の問題等から支持杭基礎に代え，摩擦杭基礎やフローティング基礎などが用いられることがある。 |
H 16 |
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杭の鉛直支持力を求める方法としては，杭の載荷試験が最も信頼できる。 |
H 16 |
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埋込み杭は，打込み杭に比べて極限支持力に達するまでの沈下量が大きい。 |
H 16 |
| 既製コンクリート杭基礎 |
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杭の鉛直支持力を求める方法としては,杭の載荷試験が最も信頼できる。 |
H 19 |
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埋込み杭は,打込み杭に比べて極限支持力に達するまでの沈下量が大きい。 |
H 19 |
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支持杭の許容支持力には,基礎スラブ底面における地盤の支持力は加算しない。 |
H 19 |
| 建築物の構造 |
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構造体の骨組で剛性が急激に変化する部分には応力が集中しやすい。 |
H 15 |
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鉄筋コンクリート構造において，垂れ壁や腰壁により短柱となった柱は，地震によりせん断破壊を起こしやすい。 |
H 15 |
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トラス構造の各部材の応力は，一般に軸方向力のみ考慮することでよい。 |
H 15 |
| プレストレストコンクリート構造 |
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プレテンション方式の場合，35N/m㎡以上の高強度コンクリートを用いると，プレストレストコンクリート構造の利点を発揮することができる。 |
H 17 |
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グラウトは，PC 鋼材の防食，シースとPC 鋼材との付着確保のために注入する。 |
H 17 |
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プレストレストコンクリート梁の梁せいは，スパンの1/25～1/15程度とすることができる。 |
H 17 |
| 荷重 |
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積載荷重は，建築物の使用に伴って生じる移動可能な荷重であって，通常は部屋の用途に応じて常時作用する等分布荷重として扱う。 |
H 17 |
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風圧力は，速度圧に風力係数を乗じて計算する。 |
H 17 |
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積雪荷重は，積雪の単位荷重に屋根の水平投影面積及びその地方における垂直積雪量を乗じて計算する。 |
H 17 |
| 建築物に作用する風荷重 |
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基準風速V0 はその地方の再現期間50年の10分間平均風速値に相当する。 |
H 19 |
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防風林などにより風を有効にさえぎることができる場合,風荷重は低減することができる。 |
H 19 |
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風力係数の数値は,建築物の外圧係数と内圧係数との差により算出する。 |
H 19 |
| コンクリート |
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コンクリート中の塩化物含有量は，原則として0.30kg/m3以下とする。 |
H 14 |
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コンクリートの引張強度は，圧縮強度の1/10程度である。 |
H 14 |
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ブリージングは，スランプの大きなコンクリートほど顕著である。 |
H 14 |
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単位水量が大きくなると，乾燥収縮やブリージングが大きくなる。 |
H 17 |
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単位セメント量が過小であると，型枠内へのコンクリートの充填性が低下する。 |
H 17 |
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細骨材率が小さすぎると，スランプの大きいコンクリートでは分離しやすくなる。 |
H 17 |
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早強ポルトランドセメントは，寒中コンクリートに適している。 |
H 16 |
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ＡＥ減水剤は，コンクリートの水密性を高める効果がある。 |
H 16 |
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形状が偏平なものや細長いものを骨材として使用すると，コンクリートの流動性が悪くなる。 |
H 16 |
| コンクリートのアルカリ骨材反応を抑制するための対策 |
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普通ポルトランドセメントを使用する場合,コンクリート1 m3中に含まれるアルカリの総量（酸化ナトリウム換算）を3.0 kg以下とする。 |
H 19 |
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低アルカリ形のポルトランドセメントを使用する。 |
H 19 |
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アルカリシリカ反応性試験で無害と判定された骨材を使用する。 |
H 19 |
| セメント |
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ポルトランドセメントは，クリンカーに適量のせっこうを加え，粉砕してつくられる。 |
H 15 |
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フライアッシュセメントＢ種は，普通ポルトランドセメントに比べて，水和熱が小さく，マスコンクリートに適している。 |
H 15 |
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比表面積（ブレーン値）は，セメント粒子の細かさを示す値で，その値が大きいほど早期強度が大きい。 |
H 15 |
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中庸熱ポルトランドセメントは，水和熱の発生を少なくするように造られたセメントである。 |
H 18 |
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高炉セメントB 種を用いたコンクリートは，普通ポルトランドセメントを用いたものに比べ，化学的な作用や海水に対する抵抗力は大きい。 |
H 18 |
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セメントの貯蔵期間が長いと，空気中の水分や二酸化炭素を吸収し，セメントペーストの水和反応が阻害される。 |
H 18 |
| 金属材料 |
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アルミニウムにマンガンやマグネシウムを加えると耐食性が増す。 |
H 17 |
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チタンは鉄に比べ密度が小さく，耐食性に優れている。 |
H 17 |
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銅は鉄に比べ熱伝導率が大きく，耐食性に優れている。 |
H 17 |
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アルミニウムに陽極酸化皮膜処理をすると，耐食性，耐摩耗性が向上する。 |
H 18 |
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鋼にマンガンやケイ素を添加すると，溶接性が改善される。 |
H 18 |
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ステンレス鋼の錆は，ほとんどの場合，鉄粉，塩分その他の異物の付着に起因するもらい錆である。 |
H 18 |
| 鋼材 |
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銅を添加すると，耐候性が増す。 |
H 14 |
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マンガンを添加すると，溶接性を改善できる。 |
H 14 |
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モリブデンやバナジウムを添加すると，高温時の強度低下を少なくすることができる。 |
H 14 |
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軟鋼の場合，引張強さは炭素量の増加とともに増大するが，伸びは反対に減少する。 |
H 16 |
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ヤング係数は，コンクリートの約10倍である。 |
H 16 |
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一般に使用する鋼材の密度は，約7.8×103kg/m3である。 |
H 16 |
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銅を添加すると,耐食性が改善される。 |
H 19 |
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ヤング係数は,コンクリートの約10倍である。 |
H 19 |
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モリブデンを添加すると,高温時の強度低下が少なくなる。 |
H 19 |
| 左官材料 |
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せっこうプラスターは，主成分である焼せっこうが水和反応を起こし，余剰水が発散して硬化する塗り壁材料である。 |
H 14 |
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メチルセルロースは，下地への吸水の抑制や作業性の向上のために用いられる保水剤である。 |
H 14 |
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パーライトは，真珠岩や黒曜石を粉砕し，高温で急激に加熱し膨張させた人工軽量骨材である。 |
H 14 |
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せっこうプラスターは，乾燥が困難な場所や乾湿の繰返しを受ける部位では硬化不良となりやすい。 |
H 17 |
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セメントモルタルの混和材として消石灰を用いると，こての のび がよく，平滑な面が得られる。 |
H 17 |
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しっくい用の のり には，海草又はその加工品と，水溶性高分子がある。 |
H 17 |
| アスファルト防水材料 |
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アスファルトプライマーは，ブローンアスファルトなどを溶剤に溶解したものである。 |
H 16 |
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アスファルトルーフィングは，有機天然繊維を主原料とした原紙にアスファルトを浸透，被覆し，表裏面に鉱物質粉末を付着させたものである。 |
H 16 |
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ストレッチルーフィングは，有機合成繊維を主原料とした不織布原反に防水工事用アスファルトを浸透，被覆し，表裏面に鉱物質粉末を付着させたものである。 |
H 16 |
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フラースぜい化点とは,低温時におけるアスファルトのぜい化温度を示し,その値の低いものほど低温特性のよいアスファルトといえる。 |
H 19 |
|
ストレッチルーフィングは,有機合成繊維を主原料とした不織布原反に防水工事用アスファルトを浸透、被覆し,表裏面に鉱物質粉末を付着させたものである。 |
H 19 |
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改質アスファルトとは,合成ゴム又はプラスチックを添加して性質を改良したアスファルトである。 |
H 19 |
| 木材 |
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辺材は，心材に比較して耐朽性が劣り，虫害を受けやすい。 |
H 15 |
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節のある場合は，節のない場合より強度が小さい。 |
H 15 |
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乾燥収縮の割合は，接線方向＞半径方向＞幹軸方向の順である。 |
H 15 |
| ガラス |
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型板ガラスは，ロールアウト法により，ローラーに彫刻された型模様をガラス面に熱間転写して製造された，片面に型模様のある板ガラスである。 |
H 18 |
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熱線吸収板ガラスは，ガラス原材料に日射吸収特性に優れた金属を加え着色し，主として近赤外領域を吸収する性能をもたせたガラスである。 |
H 18 |
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倍強度ガラスは，フロート板ガラスを軟化点まで加熱後，両表面から空気を吹き付けて冷却し，耐風圧強度を約2
倍程度に高めたガラスである。 |
H 18 |
| 普通板ガラス |
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ガラス表面は，ふっ化水素酸により激しく浸食される。 |
H 17 |
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密度は，約2.5g/cm3である。 |
H 17 |
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圧縮強度は，引張強度より大きい。 |
H 17 |
| 石材 |
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花崗岩は，耐久性に優れているが，耐火性にやや劣る。 |
H 14 |
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大理石は，加工しやすいが，外部に使用すると劣化しやすい。 |
H 14 |
|
安山岩は，硬度が高いが，光沢がない。 |
H 14 |
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花崗岩は耐摩耗性，耐久性に優れ，建物の外部，床，階段に用いられる。 |
H 16 |
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砂岩は耐火性に優れるが，吸水率の大きなものは耐凍害性に劣る。 |
H 16 |
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安山岩は強度，耐久性に優れ，建物の外装用としても用いられる。 |
H 16 |
|
花崗岩は,耐磨耗性や耐久性に優れているが,耐火性にやや劣る。 |
H 19 |
|
大理石は,緻密で磨くと光沢が出るが,屋外に使用すると表面が劣化しやすい。 |
H 19 |
|
安山岩は,硬度が高いが,光沢がない。 |
H 19 |
| 陶磁器質タイルのJIS 規格 |
|
タイルは，きじの質により磁器質タイル，せっ器質タイル，陶器質タイルの３つに区分される。 |
H 14 |
|
磁器質タイルは，摩耗試験を省略することができる。 |
H 14 |
|
外壁に使用するタイルの裏あしの高さは，タイル表面積が60c㎡以上の場合は，原則として1.5mm
以上必要である。 |
H 14 |
| JIS による鋼材の材料試験 |
|
0.2％耐力とは，引張試験において，0.2％の永久伸びを生じるときの荷重を試験片平行部の原断面積で除した値をいう。 |
H 15 |
|
引張強さとは，最大引張荷重を試験片平行部の原断面積で除した値をいう。 |
H 15 |
|
絞りとは，引張試験において試験片破断後における最小断面積とその原断面積との差の，原断面積に対する百分率をいう。 |
H 15 |
| 日本工業規格（JIS）に規定するスイングドアセットの性能項目において,等級が規定されている性能項目 |
|
|
耐風圧性 |
H 19 |
|
気密性 |
H 19 |
|
遮音性 |
H 19 |
| 建築用シーリング材 |
|
シリコーン系シーリング材は，耐候性，耐熱性，耐寒性に優れている。 |
H 14 |
|
不定形シーリング材とは，施工時に粘着性のあるペースト状のシーリング材のことである。 |
H 14 |
|
１成分形シーリング材とは，あらかじめ施工に供する状態に調製されているシーリング材のことである。 |
H 14 |
|
モジュラスとは，試験片に一定の伸びを与えたときの引張応力をいう。 |
H 15 |
|
JIS によるクラスの数値は，目地に対する適用能力を示すムーブメント追従性を表したものである。 |
H 15 |
|
IS によるタイプＦは，グレイジング以外に使用するシーリング材である。 |
H 15 |
|
モジュラスとは，試験片に一定の伸びを与えたときの引張応力をいう。 |
H 18 |
|
２面接着とは，シーリング材が相対する2面で被着体と接着している状態をいう。 |
H 18 |
|
１成分形シーリング材は，あらかじめ施工に供する状態に調製されているシーリング材である。 |
H 18 |
| 内装材料 |
|
パーティクルボードには，JIS で定められたホルムアルデヒド放出量による区分がある。 |
H 15 |
|
強化せっこうボードは，防火性，耐火性が高いので，壁及び天井の下地材として使用される。 |
H 15 |
|
普通合板は，日本農林規格で定められた接着性の種類によって１～３類に分類されており，１類が最も耐水性に優れている。 |
H 15 |
| ボード及びパネルの説明と組合せ |
|
シージングせっこうボード ----- 両面の紙と芯のせっこうに防水処理を施したもの |
H 17 |
|
押出成形セメント板 ----- セメント，けい酸質原料及び繊維質原料を主原料として，中空を有する板状に押出成形したもの |
H 17 |
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インシュレーションボード ----- 主に木材などの植物繊維を成形したもの |
H 17 |
| 建築材料 |
|
ポリカーボネート樹脂板は，耐熱性や耐衝撃性に優れている。 |
H 16 |
|
アルミニウムは，陽極酸化皮膜処理をすることにより，耐食性，耐摩耗性を向上させることができる。 |
H 16 |
|
せっこうプラスターは，水和反応により硬化する材料である。 |
H 16 |
| 塗料 |
|
合成樹脂エマルションペイントは，水が蒸発し樹脂粒子が融合して塗膜を形成する。 |
H 16 |
|
塩化ビニル樹脂エナメルは，常温で短時間に乾燥硬化して塗膜を形成する。 |
H 16 |
|
合成樹脂調合ペイントは，溶剤の蒸発とともに油分の酸化重合が進み，乾燥硬化して塗膜を形成する。 |
H 16 |
|
合成樹脂調合ペイントは，光沢がよく，隠蔽力や耐候性もよい。 |
H 15 |
|
フタル酸樹脂エナメルは，耐候性や平滑性がよい。 |
H 15 |
|
塩化ビニル樹脂エナメルは，合成樹脂エマルションペイントと比較して耐水性に優れる。 |
H 15 |
| 植栽工事 |
|
根回しは，移植時期の２年前に行った。 |
H 17 |
|
掘取り作業に際して，必要に応じて仮支柱やロープ等で倒れないように養生した。 |
H 17 |
|
掘取りにより根鉢側面に現れた根は，鉢に沿って鋭利な刃物で切断した。 |
H 17 |
|
樹木を移植する場合は，出来るだけ細根を残すように掘り取る。 |
H 15 |
|
根巻きを行う場合は，樹木の根元直径の３～５倍程度の鉢土を付ける。 |
H 15 |
|
断根式根回しは，モッコク，サザンカなどの浅根性又は非直根性の樹種に用いる。 |
H 15 |
|
樹木の幹周は幹の周長をいい，幹が2 本以上の場合は，各々の周長の総和の70
％とする。 |
H 18 |
|
樹木は現場搬入後，仮植えや保護養生してから植え付けるよりも，速やかに植え付ける方がよい。 |
H 18 |
|
客土は植物の生育に適した土壌で，小石，ごみ，雑草などを含まないものとする。 |
H 18 |
| アスファルト舗装工事 |
|
フィラーには，石灰岩を粉砕した石粉などが用いられる。 |
H 14 |
|
砂置換法による土の密度試験は，路床や路盤の締固め度の検査のために行う。 |
H 14 |
|
施工後の舗装のコア抜きは，舗装厚さ及び締固め度の検査のために行う。 |
H 14 |
|
粒度調整砕石とは,粒度が異なる砕石などを2種以上混合して,所要の粒度範囲を持つように調整した砕石である。 |
H 19 |
|
プライムコートは,路盤の仕上がり面を保護し,その上のアスファルト混合物層との接着をよくするために行う。 |
H 19 |
|
アスファルト混合物の締固め作業は,一般に継目転圧,初転圧,二次転圧及び仕上げ転圧の順に行う。 |
H 19 |
| 舗装 |
|
路床土に散布混合して安定処理する添加材としては，一般に砂質土にはセメントが，シルト質土及び粘性土には石灰が用いられる。 |
H 16 |
|
タックコートは，アスファルト混合物からなる基層と表層の接着をよくするために施す。 |
H 16 |
|
遮断層は，路床が軟弱な場合，軟弱な路床土が路盤用材料と混ざることを防止するために設ける。 |
H 16 |
| 構内舗装 |
|
修正CBR は，砕石などの粒状路盤材料の強さを表すものである。 |
H 15 |
|
透水性舗装は，粒状材料による路盤の上に多孔質なアスファルト混合物を舗設し，雨水を路床まで浸透させるものである。 |
H 15 |
|
舗装用のストレートアスファルトは，一般地域では主として針入度が60～ 80の範囲のものを使用する。 |
H 15 |
| 照明設備 |
|
白熱電球は熱放射が多く，暖かい雰囲気を要する照明に適している。 |
H 17 |
|
蛍光ランプは熱放射が少なく，一般事務室の照明に適している。 |
H 17 |
|
高圧ナトリウムランプは，長寿命であり，天井の高い工場などの照明に適している。 |
H 17 |
| 測量 |
|
三角測量は，測量区域を三角形で区分けして，三角形の辺長と内角を測定することにより各点の位置を求める方法である。 |
H 14 |
|
平板測量は，アリダードと巻尺で測量した結果を，平板上で直接作図していく方法である。 |
H 14 |
|
スタジア測量は，２点間の距離と高低差をトランシットと標尺により測定する方法である。 |
H 14 |
|
磁北は磁針が指す北の方向で，真北といくらかの傾きを持ち，その大きさは場所によって多少異なる。 |
H 16 |
|
スタジア測量は，２点間の距離と高低差をトランシットと標尺により測定する方法である。 |
H 16 |
|
測量用の標識は，一般に測量標と総称され永久標識，一時標識，仮設標識に大別される。 |
H 16 |
|
平板測量は,アリダードと巻尺で測量した結果を,平板上で直接作図していく方法である。 |
H 19 |
|
直接水準測量は,レベルと標尺によって高低を測定する方法である。 |
H 19 |
|
トラバース測量は,測点を結んでできた多角形の各辺の長さと角度を,順次測定していく方法である。 |
H 19 |
| 機械設備 |
|
パッケージユニットは，機内に冷凍機を内蔵する空気調和機である。 |
H 14 |
|
排水設備では，トラップの封水の保護のために通気管を設ける。 |
H 14 |
|
火災時管制運転は，火災時にエレベーターを避難階に呼び戻す機能をいう。 |
H 14 |
|
パッケージ形空調機は，機内に冷凍機を内蔵している。 |
H 17 |
|
排水設備では，トラップの封水切れを防止するために通気管を設ける。 |
H 17 |
|
給水管のウォーターハンマー現象は，管内の水流を急激に停止するときに生じやすい。 |
H 17 |
|
圧力タンク方式は，受水槽の水を給水ポンプで圧力タンクに給水し，タンク内の空気を圧縮，加圧させ，その圧力で給水する方式である。 |
H 16 |
|
中水道とは，水の有効利用を図るため，排水を回収して処理再生し，雑用水などに再利用する水道のことである。 |
H 16 |
|
泡消火設備は，泡を放射してその窒息作用による消火を主体とし，特に引火点の低い油類による火災の消火に適している。 |
H 16 |
|
２重ダクト方式は，２本のダクトで送風された温風と冷風を，末端の混合ユニットで負荷に応じて混合して吹き出す方式である。 |
H 15 |
|
高置タンク方式は，給水圧力の変動がほとんどなく，停電時や断水時もタンク内に残存する量の給水が可能である。 |
H 15 |
|
雨水排水立て管は，通気管と連結してはならない。 |
H 15 |
| 電気設備 |
|
非常用の白熱灯の照明装置は，直接照明とし床面において１ルクス以上の照度を確保する。 |
H 14 |
|
避雷設備の突針部の保護角は，一般の建築物では60°以下とする。 |
H 14 |
|
電気方式のうち三相４線式は，大規模な建物で負荷が大きい場合に用いられる。 |
H 14 |
|
金属製可とう電線管内では，電線に接続点を設けない。 |
H 16 |
|
地上部の外壁を貫通する電線管は，貫通するコンクリートと管の隙間に，シーリング材による止水処置などを行う。 |
H 16 |
|
高圧水銀ランプは光束が大きく長寿命なので，体育館などの高い天井からの照明に適している。 |
H 16 |
|
バスダクトは，電流の容量の大きい幹線に使用される。 |
H 15 |
|
フロアーダクトは，使用電圧が300V 以下の屋内配線に用いられる。 |
H 15 |
|
電線のサイズは，許容電流，電圧降下及び機械的強度から決められる。 |
H 15 |
|
低圧屋内配線における電線の接続は，原則としてアウトレットボックスなどの内部で行う。 |
H 18 |
|
低圧屋内配線の使?電圧が300 Vを超える場合は，金属製の電線接続箱などには接地工事を施す。 |
H 18 |
|
低圧屋内配線のための金属管の厚さは，コンクリートに埋め込む場合，1.2 mm以上とする。 |
H 18 |
|
バスダクトは,電流の容量の大きい幹線に使用される。 |
H 19 |
|
電線の太さは,許容電流,電圧降下及び機械的強度から決められる。 |
H 19 |
|
合成樹脂製可とう電線管内では,電線に接続点を設けてはならない。 |
H 19 |
| 給排水設備 |
|
上水の給水系統は，クロスコネクションをしてはならない。 |
H 18 |
|
ウォーターハンマーの防止のため，流速を減ずるよう配管の管径を太くする。 |
H 18 |
|
超高層建築における給水系統は，中間水槽や減圧弁を用いてゾーニングを行う。 |
H 18 |
|
水道直結直圧方式は,上水道の配水管から引込み,直接各水栓に給水する方式である。 |
H 19 |
|
高置水槽方式は,受水槽の水をポンプで屋上の高置水槽に揚水し,この水槽からは重力によって各所に給水する方式である。 |
H 19 |
|
圧力水槽方式は,受水槽の水をポンプで圧力水槽に送水し,圧力水槽の空気を圧縮・加圧して,その圧力によって各所に給水する方式である。 |
H 19 |
| 消火設備 |
|
連結散水設備は，地下街などで火災が発生すると，煙が充満して消?活動が困難な場所に適している。 |
H 18 |
|
粉末消火設備は，消炎作用が大きく，油などの表面火災に適している。 |
H 18 |
|
二酸化炭素消火設備は，電導性や汚損がなく，電気室などに適している。 |
H 18 |
| 空気調和設備 |
|
|
空気調和機は,一般にエアフィルタ,空気冷却器,空気加熱器,加湿器及び送風機で構成される。 |
H 19 |
|
二重ダクト方式は,2本のダクトで送風された温風と冷風を,末端の混合ユニットで負荷に応じて混合して吹き出す方式である。 |
H 19 |
|
冷却塔は,冷凍機内で温度上昇した冷却水を空気と直接接触させて,気化熱により冷却する装置である。 |
H 19 |
| 「公共建築数量積算基準（国土交通省制定）」 |
|
鉄骨鉄筋コンクリート造の鉄骨によるコンクリートの欠除は，コンクリート中の鉄骨の設計数量について7.85ｔを1m3として換算した体積とする。 |
H 17 |
|
階段における段型の鉄筋の長さは，コンクリートの踏面，蹴上げの長さに継手及び定着長さを加えたものとする。 |
H 17 |
|
衛生器具，電気器具など器具類による各部分の仕上げの欠除が１か所当たり0.5㎡以下のときは，その欠除は原則としてないものとする。 |
H 17 |
| 「建築数量積算基準(国土交通省制定)」 |
|
鉄筋及び小口径管類によるコンクリートの欠除はしない。 |
H 15 |
|
フープ（帯筋）の長さは，柱のコンクリート断面の設計寸法による周長を鉄筋の長さとする。 |
H 15 |
|
仕上げ材の凹凸が0.05m以下のものは，原則として凹凸のない仕上げとする。 |
H 15 |
| 「公共工事標準請負契約約款」 |
|
発注者は，引渡し前においても，工事目的物の全部又は一部を請負者の承諾を得て使用することができる。 |
H 14 |
|
請負者は，特許権，その他第三者の権利の対象となっている施工方法を使用するときは，原則として，その使用に関する一切の責任を負わなければならない。 |
H 14 |
|
約款に定める請求，通知，報告，申出，承諾，解除及び指示は，法令に違反しない限り，電子情報処理組織を使用する方法により行うことができる。 |
H 14 |
|
設計図書において監督員の検査を受けて使用すべきものと指定された工事材料の検査に直接要する費用は，請負者の負担とする。 |
H 17 |
|
発注者は，工事の目的物に重要な瑕疵(かし)があるときは，請負者に対して相当の期間を定めてその瑕疵(かし)の修補を請求することができる。 |
H 17 |
|
請負者は，工事目的物及び工事材料等を設計図書に定めるところにより火災保険，建設工事保険その他の保険に付さなければならない。 |
H 17 |
|
発注者は，請負者が正当な理由なく，工事に着手すべき期日を過ぎても工事に着手しないときは，契約を解除することができる。 |
H 18 |
|
発注者は，特別の理由により?期を短縮する必要があるときは，工期の短縮変更を請負者に請求することができる。 |
H 18 |
|
発注者又は請負者は，一定の条件のもとで，賃金水準又は物価水準の変動により請負代金額が不適当となったと認めたときは，相手方に対して請負代?額の変更を請求することができる。 |
H 18 |
| 載荷試験及び地盤調査 |
|
常時微動測定により，地震時の地盤の振動特性を調べることができる。 |
H 14 |
|
圧密試験により，粘性土の沈下特性を判断することができる。 |
H 14 |
|
一軸圧縮試験により，粘性土のせん断強度を求めることができる。 |
H 14 |
|
孔内水平載荷試験は，ボーリング孔内において地盤の変形係数や降伏圧力などを求めるために行う。 |
H 16 |
|
杭の水平載荷試験は，杭頭に水平力を加え，杭の水平抵抗力などを確認するために行う。 |
H 16 |
|
平板載荷試験は，支持地盤に載荷して，地盤の極限支持力や地盤反力係数などを求めるために行う。 |
H 16 |
|
井戸による揚水試験は，地盤の透水性の調査に用いられる。 |
H 15 |
|
シンウォールサンプラーは，軟弱な粘性土の試料の採取に用いられる。 |
H 15 |
|
PS 検層は，地盤内を伝わる弾性波速度の測定に用いられる。 |
H 15 |
|
地盤調査で，地下水に関する測定項目の主なものは，水位と透水係数である。 |
H 14 |
|
常時微動測定により,地震時の地盤の振動特性を調べることができる。 |
H 19 |
|
圧密試験により,粘性土の沈下特性を調べることができる。 |
H 19 |
|
三軸圧縮試験により,粘性土のせん断強度を求めることができる。 |
H 19 |
| 仮設 |
|
作業を行う箇所の深さが1.4mであったので，昇降するための設備は設けなかった。 |
H 17 |
|
脚立を使用するときは，脚立の脚と水平面との角度を75度とした。 |
H 17 |
|
高さが1.8mで勾配が35度の昇降するための架設通路には，踏さんと手すりを設けた。 |
H 17 |
| 仮設建物・作業用通路 |
|
準防火地域内の延べ面積が50㎡を超える下小屋で，耐火構造又は準耐火構造でない屋根は，不燃材料で造り，又は葺かなければならない。 |
H 15 |
|
屋内の通路床面から高さ1.8m以内には，障害物を置いてはならない。 |
H 15 |
|
高さ２m以上の通路の勾配は，階段を除き，30°以下としなければならない。 |
H 15 |
| 枠組足場 |
|
高さが20mを超えるときは，主枠間の間隔は1.85m以下とする。 |
H 14 |
|
足場に設ける水平材は，最上層及び５層以内ごととする。 |
H 14 |
|
足場の高さは，原則として45m以下とする。 |
H 14 |
| 仮設足場 |
|
単管足場の脚部には，ベース金具を用い，かつ敷板などを用い，根がらみを設ける。 |
H 16 |
|
建枠の幅が1.2mで，作業床の幅が1mの枠組足場の，１層１スパンの許容積載荷重は4.9kN
とする。 |
H 16 |
|
脚輪を取り付けた移動式足場は，作業中はブレーキなどで脚輪を固定させ，足場の一部を建設物に固定させるなどの措置をする。 |
H 16 |
| 足場等の危険防止 |
|
高さ2mの作業床の端で，墜落の危険のある箇所に高さ75cm 以上の手すりを設ける。 |
H 16 |
|
墜落による危険を防止するためのネットの網目は，角目又は菱目とし，その大きさは10cm以下とする。 |
H 16 |
|
高さが5m以上の構造の足場の場合，足場材の緊結，取外しの作業では，幅20cm
以上の足場板を設け，安全帯を使用させる。 |
H 16 |
| 乗入れ構台 |
|
構台の支柱の位置は，躯体の柱，梁及び壁を避けた。 |
H 18 |
|
乗込みスロープの勾配は，1/6とした。 |
H 18 |
|
構台の幅は，施工機械，車両の使用状況に応じて決めた。 |
H 18 |
| 土工事 |
|
埋戻し及び盛土は，土質に応じて沈みしろを見込んで余盛りを行う。 |
H 14 |
|
リチャージ工法を採用することにより，周辺の地下水位の低下や地盤沈下を少なくすることができる。 |
H 14 |
|
山留め壁の根入れ長さを十分とることは，根切り底面の盤ぶくれに対して有効である。 |
H 14 |
|
土は，ある適当な含水比のとき最もよく締め固まり，このときの含水比を最適含水比という。 |
H 17 |
|
均等係数は土の粒度分布状態を表すものであり，埋戻し土は均等係数が大きいものを選ぶ。 |
H 17 |
|
床付け地盤が凍結した場合，凍結した部分は乱された土と同様に扱い，良質土と置換するなどの処置を行う。 |
H 17 |
|
ボイリング発生の防止のため,止水性の山留め壁の根入れを深くし,動水勾配を減らした。 |
H 19 |
|
ヒービング発生の防止のため,山留め壁の根入れを深くし,背面地盤のまわり込みを抑えた。 |
H 19 |
|
ボイリング発生の防止のため,山留め壁を不透水層地盤まで根入れした。 |
H 19 |
| 根切り工事 |
|
根切り底面下に被圧帯水層があり，盤ぶくれの発生が予測されたので，ディープウェル工法で地下水位を低下させた。 |
H 18 |
|
粘性土地盤を法切りオープンカット?法で掘削するので，円弧すべりに対する安定を検討した。 |
H 18 |
|
切梁工法の二次根切りにおいては，山留め壁の頭部が倒れるような変形が一般的なので，山留め壁頭部の動きに留意して掘削した。 |
H 18 |
| 山留め工事 |
|
山留め壁の根入れ長さは，山留め壁の掘削側側圧による抵抗モーメントが背面側側圧による転倒モーメントより大きくなるように定める。 |
H 15 |
|
水平切梁工法において，集中切梁とする方法は，根切り及び躯体の施工能率の向上に効果がある。 |
H 15 |
|
地盤アンカーを含む山留め背面の土塊全体の安定は，円弧すべりによる安定を検討する。 |
H 15 |
|
自立山留め工法は,山留め壁の根入れ部の受働抵抗に期待するため,根切り深さが浅い場合に適している。 |
H 19 |
|
地盤アンカー工法は,敷地の高低差が大きく山留めにかかる側圧が偏土圧となる場合に適している。 |
H 19 |
|
親杭横矢板工法は,止水性はないが比較的硬い地盤でも施工可能であり,他の工法に比べて経済的に有利である。 |
H 19 |
| ソイルセメント柱列山留め壁 |
|
心材として，ソイルセメント中にＨ形鋼やＩ形鋼などを挿入する。 |
H 16 |
|
掘削に伴う周辺地盤の緩みが少ないため，近接構造物に与える影響が少ない。 |
H 16 |
|
根切り時に発見したソイルセメントの硬化不良部分は，モルタル充填などの処置をする。 |
H 16 |
|
ソイルセメントは，止水の役目と山留め壁の構造材の一部として使用される場合がある。 |
H 18 |
|
単軸のロックオーガーによる方法は，硬質な岩や地中障害がある場合の山留め壁の造成に用いられる。 |
H 18 |
|
先行削孔併用方式は，N 値50 以上の地盤における山留め壁の造成に用いられる。 |
H 18 |
| ヒービングの発生防止 |
|
大きな平面を一度に根切りしないで部分的に掘削を行い，順次コンクリート等で固めてから次の部分の掘削を行う。 |
H 17 |
|
根切り底より深い部分の軟弱地盤の地盤改良を行う。 |
H 17 |
|
山留め壁外周の地盤のすき取りを行い，山留め壁背面土の荷重を減らす。 |
H 17 |
| 既製コンクリート杭のセメントミルク工法 |
|
杭に現場溶接継手を設ける場合，原則としてアーク溶接とする。 |
H 14 |
|
オーガーは，掘削時及び引上げ時とも正回転とする。 |
H 14 |
|
杭の自重だけでは沈設が困難な場合，杭の中空部に水を入れて重量を増すとよい。 |
H 14 |
| 既製コンクリート杭の施工 |
|
現場溶接継手部の仮付け溶接の長さの最小値は，40mm とする。 |
H 16 |
|
セメントミルク工法の杭周固定液の４週圧縮強度は，0.5N/ｍ㎡以上とする。 |
H 16 |
|
セメントミルク工法の根固め液の４週圧縮強度は，20N/ｍ㎡以上とする。 |
H 16 |
| 場所打ちコンクリート杭 |
|
オールケーシング工法では，コンクリート打設中にトレミー管とケーシングの先端は，常に2m以上コンクリート中に入っているように保持する。 |
H 17 |
|
深礎工法のコンクリート打込みは，コンクリートの分離を防ぐためコンクリートの自由落下高さを常に2m以下に保つ。 |
H 17 |
|
アースドリル工法の掘削深さの確認は，検測器具を用いて孔底の２箇所以上で検測する。 |
H 17 |
|
アースドリル工法では，安定液の粘性が使用中に小さくなりやすいので，作液粘性は必要粘性より大きくする。 |
H 15 |
|
オールケーシング工法における鉄筋かごのスペーサーは，径13mm 以上の鉄筋とする。 |
H 15 |
|
オールケーシング工法において，鉄筋かごの共上がりの有無は，鉄筋かごの頭部に鉄線を取り付けケーシングチューブの天端まで伸ばして，その動きを監視することにより確認する。 |
H 15 |
|
オールケーシング工法におけるスライム処理は,孔内水がない場合やわずかな場合にはハンマーグラブにより行う。 |
H 19 |
|
リバース工法における1次スライム処理は,孔内泥水の循環により行う。 |
H 19 |
|
鉄筋かごに取り付ける同一深さ位置のスペーサーは,4箇所以上設ける。 |
H 19 |
| 鋼管杭 |
|
バイブロハンマーを用いた振動による杭の打込み工法は，一般に杭径600 mm以下の鋼管杭の打込みに用いられる。 |
H 18 |
|
鋼管杭の杭頭処理では，ガス切断，ディスクカッターやプラズマ切断が使用されている。 |
H 18 |
|
回転圧入による埋込み工法では，硬質で厚い中間層がある場合は，打抜きの可否等について事前検討が必要である。 |
H 18 |
| 鉄筋の加工 |
|
片持ちスラブ上端筋の先端は，90°曲げ，余長４ｄ以上とする。 |
H 14 |
|
壁がダブル配筋の場合の開口補強筋は，壁筋の内側に配筋する。 |
H 14 |
|
柱，梁の出隅部分に使用する異形鉄筋には，重ね継手の鉄筋の末端部にフックを付ける。 |
H 14 |
|
柱の帯筋の末端部は，すべて135°フックとした。 |
H 16 |
|
杭基礎のベース筋は，両端を曲げ上げて，末端部に90°フックを設けた。 |
H 16 |
|
Ｔ形梁のあばら筋をＵ字形とする場合，上部のキャップタイの末端部は，折曲げ角度90°とした。 |
H 16 |
| 鉄筋のかぶり厚さ |
|
耐力壁の最小かぶり厚さは，屋内の場合は30mm とする。 |
H 15 |
|
梁の主筋にＤ 29以上を使用する場合は，主筋のかぶり厚さを径の1.5倍以上とする。 |
H 15 |
|
密着張り工法による外壁タイル仕上げは，耐久性上有効な仕上げと見なすことができる。 |
H 15 |
| 鉄筋のガス圧接 |
|
Ｄ 29の鉄筋を圧接する場合，１箇所につき30mm 程度の縮みしろを見込んで鉄筋を加工した。 |
H 14 |
|
Ｄ 29の鉄筋に同一径のものを圧接する場合，鉄筋中心軸の偏心量は５ mm 以下とした。 |
H 14 |
|
Ｄ 29の鉄筋にＤ 25の鉄筋を圧接した。 |
H 14 |
|
鉄筋のガス圧接で，著しい曲がりが生じた場合，再加熱して修正する。 |
H 14 |
|
圧接器を鉄筋に取り付けた場合，鉄筋突合せ面のすき間は3 mm以下になるようにする。 |
H 18 |
|
同一径の鉄筋をガス圧接する場合，鉄筋中心軸の偏心量はその径の1/5以下とする。 |
H 18 |
|
同一径の鉄筋をガス圧接する場合，膨らみの直径は，その径の1.4 倍以上とする。 |
H 18 |
| 鉄筋の加工及び組立て |
|
片持ちスラブ上端筋の先端は，フックを設け，余長４ｄ以上とする。 |
H 17 |
|
開口補強のための斜め筋は，壁がダブル配筋の場合，壁筋の内側に配筋する。 |
H 17 |
|
柱，梁の出隅部分に使用する異形鉄筋には，重ね継手の鉄筋の末端部にフックを付ける。 |
H 17 |
| 鉄筋の継手 |
|
Ｄ35の鉄筋の継手は，一般に重ね継手を用いない。 |
H 16 |
|
径の異なる鉄筋の重ね継手の長さは，細い方の径により算定する。 |
H 16 |
|
同一種類の鉄筋の場合，Ｄ29の鉄筋にＤ25の鉄筋を圧接することができる。 |
H 16 |
|
隣り合う重ね継手の中心位置は,重ね継手長さの約0.5倍ずらすか又は1.5倍以上ずらす。 |
H 19 |
|
径の異なる鉄筋の重ね継手の長さは,細い方の径により算定する。 |
H 19 |
|
柱主筋のガス圧接継手位置は,梁上端から500mm 以上、1,500mm 以下,かつ,柱の内法高さの3/4以下とする。 |
H 19 |
| 墨出しの方法 |
|
陸墨を除く基準墨には，原則として逃げ墨を設けておく。 |
H 14 |
|
鉄骨鉄筋コンクリート造では，鉄骨柱を利用して躯体工事用の基準高さを表示し，これによりレベルの墨出しを行う。 |
H 14 |
|
鉄筋コンクリート造では，躯体工事用の各階ごとの基準高さは１階の基準高さから確認する。 |
H 14 |
|
床面の通り心などの基準墨は,一般に1m離れた位置に返り墨を設ける。 |
H 19 |
|
鉄筋コンクリート造では,躯体工事用の各階ごとの基準高さは1階の基準高さから確認する。 |
H 19 |
|
鉄骨鉄筋コンクリート造では,鉄骨柱を利用して躯体工事用の基準高さを表示し,これによりレベルの墨出しを行う。 |
H 19 |
| 型枠の設計 |
|
パイプサポートを支保工とするスラブ型枠の場合，打込み時に作用する水平荷重は，支保工に作用する鉛直荷重の５％とする。 |
H 15 |
|
合板せき板のたわみは，各支点間を単純梁として計算する。 |
H 15 |
|
高さ1.5mの型枠の側圧は，フレッシュコンクリートの単位容積質量に重力加速度とフレッシュコンクリートのヘッドを乗じた値とする。 |
H 15 |
|
型枠支保工の支柱に鋼管の枠組を用いる場合,荷重は枠組の荷重受などを利用して脚柱部で直接受け亜枠組の横架材で受けないようにする。 |
H 19 |
|
スラブ下の支柱を早期に取り外す場合,コンクリートの圧縮強度が,設計基準強度の85％以上,又は12
N/mm2以上であり,かつ,施工中の荷重及び外力について,構造計算により安全であることを確認する。 |
H 19 |
|
型枠の構造計算において,支保工以外の材料の許容応力度は,長期と短期の許容応力度の平均値とする。 |
H 19 |
| 型枠工事 |
|
型枠支保工に用いる鋼材と鋼材との交差部は，クランプ等の金具を用いて緊結した。 |
H 17 |
|
支柱にパイプサポートを２本継いで使用するので，継手部を４本以上のボルトで固定した。 |
H 17 |
|
型枠支保工は，支柱の沈下を防止するためコンクリートを打設してその上に設置した。 |
H 17 |
|
型枠の組立ては，これらの荷重を受ける下部のコンクリートが有害な影響を受けない材齢に達してから開始する。 |
H 18 |
|
合板を型枠に用いる場合は，方向性による曲げヤング係数の低下を考慮する。 |
H 18 |
|
スラブ型枠の支保工に鋼製仮設梁を用いる場合は，トラス下弦材をパイプサポートで支持してはならない。 |
H 18 |
| フレッシュコンクリートの運搬 |
|
粗骨材の最大寸法が25mm の普通コンクリートを圧送する場合，輸送管の呼び寸法は100A以上とする。 |
H 16 |
|
コンクリートポンプの輸送管は，支持台や緩衝材を使用して設置する。 |
H 16 |
|
外気温が20℃の場合，コンクリートの練混ぜ開始から打込み終了までの時間を120分以内とする。 |
H 16 |
| レディーミクストコンクリートの受入れ時の試験 |
|
軽量コンクリートの場合，構造体コンクリートの強度管理用供試体の採取は，輸送管の筒先で行った。 |
H 16 |
|
普通コンクリートの強度試験の試験回数は，種類が異なるごとに１日１回以上，かつ，コンクリート150m3ごと及びその端数につき１回以上とした。 |
H 16 |
|
強度試験のための試料の採取時には，スランプの試験を行った。 |
H 16 |
| コンクリートの調合 |
|
球形に近い骨材を用いる方が，偏平なものを用いるよりもワーカビリティーがよい。 |
H 15 |
|
空気量が多くなると，硬化後の圧縮強度の低下や乾燥収縮率の増加をもたらし，空気量が少なくなると凍結融解作用に対する抵抗性が低下しやすい。 |
H 15 |
|
アルカリシリカ反応性試験で無害でないものと判定された骨材を使わざるを得ない場合は，コンクリート中のアルカリ総量を3kg/m3以下とする。 |
H 15 |
|
流動化コンクリートのベースコンクリートを発注する場合は，呼び強度，スランプなどの他，スランプの増大量を指定する。 |
H 18 |
|
コンクリートの品質を確保するために，単位水量は一般に185 kg/m3以下とする。 |
H 18 |
|
砕石を用いるコンクリートでは，砂利を用いる場合に比べ，所要のスランプに対する単位水量が大きくなる。 |
H 18 |
|
骨材に砕石や砕砂を使用し,スランプ18cm のコンクリートを調合する場合,単位水量を185
kg/m3以下にするためには,高性能AE減水剤を使用するとよい。 |
H 19 |
|
粗骨材の最大寸法が大きくなると,必要単位水量は減少する。 |
H 19 |
|
ポルトランドセメントを用いる場合,水セメント比の最大値は,一般に65％とする。 |
H 19 |
| コンクリートの養生 |
|
厚さ18cm 以上のコンクリート部材においては，コンクリートの圧縮強度が10Ｎ/m㎡以上になれば，以降の湿潤養生を打ち切ることができる。 |
H 14 |
|
コンクリート打込み後５日間は，振動によってコンクリートの凝結及び硬化が妨げられないよう養生する。 |
H 14 |
|
マスコンクリート打込み後，部材断面の中心温度が外気温より25℃以上高くなるおそれがある場合，保温養生を行う。 |
H 14 |
|
コンクリート打設後，コンクリート面が露出している部分に水密シートによる被覆や散水を行うことは初期養生として有効である。 |
H 17 |
|
大断面の柱や基礎梁など，部材断面の中心部の温度が外気温より25℃ 以上高くなるおそれがある場合は，保温養生により，温度ひび割れの発生を防止する。 |
H 17 |
|
早強ポルトランドセメントを用いる場合，普通ポルトランドセメントを用いる場合より湿潤養生の期間を短くすることができる。 |
H 17 |
|
コンクリートが硬化後に所要の性能を発揮するためには，硬化初期の期間中に十分な湿潤養生を行う。 |
H 18 |
|
打込み後のコンクリートが，透水性の小さいせき板で保護されている場合は，湿潤養生と考えてもよい。 |
H 18 |
|
湿潤養生の期間は，早強ポルトランドセメントを用いたコンクリートの場合は，普通ポルトランドセメントを用いた場合より短くすることができる。 |
H 18 |
| コンクリート工事 |
|
コンクリートをＡＥコンクリートとすると，凍結融解作用に対する抵抗性が増大する。 |
H 14 |
|
梁のコンクリートは，柱及び壁のコンクリートの沈みが落ち着いた後に打ち込む。 |
H 17 |
|
コンクリートの打継ぎ部に散水した後に残った水は，コンクリートの打設前に高圧空気などで取り除く。 |
H 17 |
|
コンクリートの圧送に先立ち，配管内面の潤滑性を付与し，コンクリートの品質変化を防止するため，富調合のモルタルを圧送する。 |
H 17 |
| コンクリートの打込み |
|
打継ぎ面に散水した水は，コンクリート打込み前に高圧空気によって取り除いた。 |
H 14 |
|
コンクリートの圧送に先立ち，富調合のモルタルを圧送した。 |
H 14 |
|
壁の打込み口は１～２m間隔とし，各位置から平均に打ち込んだ。 |
H 14 |
|
粗骨材の最大寸法が25 mm の普通コンクリートの圧送において,輸送管は呼び寸法125Aを使用した。 |
H 19 |
|
地上標準階のコンクリート打設において,打込み速度は,コンクリートポンプ車1台当たり25
m3/hとした。 |
H 19 |
|
コンクリートの圧送負荷の算定において,ベント管1箇所当たりの水平換算長さを3m
として計算した。 |
H 19 |
| コンクリートの試験・検査 |
|
マスコンクリートにおいて，構造体コンクリートの強度管理のための供試体の養生方法は，標準養生とする。 |
H 15 |
|
スランプ18cm のレディーミクストコンクリートのスランプの許容差は，±2.5cmとする。 |
H 15 |
|
塩化物量の試験における塩化物イオン濃度は，同一試料からとった３個の分取試料について各１回測定し，その平均値とする。 |
H 15 |
| 鉄骨工事の溶接 |
|
両面から溶接するにあたり，裏側の初層を溶接する前に裏はつりを行った。 |
H 14 |
|
溶接線の全周から100mm 程度の範囲まで予熱して溶接を行った。 |
H 14 |
|
クレーンガーダーのエンドタブは，溶接後切除してグラインダーで仕上げ加工した。 |
H 14 |
|
板厚の差が10mm あるフランジ材の突合せ溶接の場合，厚い方の材を1/2.5の傾斜に加工し，開先部分で薄い方の高さに合わせることとした。 |
H 16 |
|
ガスシールドアーク半自動溶接において風速が2m/sec未満の場合，防風処置を行わないこととした。 |
H 16 |
|
オーバーラップは，グラインダーで削除し，なめらかな形状に仕上げることとした。 |
H 16 |
| 鉄骨溶接部の溶接割れの防止 |
|
低水素系の溶接棒を使用する。 |
H 18 |
|
溶接部とその周辺の予熱により，溶接部の冷却速度を遅くする。 |
H 18 |
|
炭素当量の少ない鋼材を使用する。 |
H 18 |
| 鉄骨工事 |
|
SN400などの軟鋼で板厚25mm 以上の鋼材の組立溶接を被覆アーク溶接で行う場合，低水素系の溶接棒を用いる。 |
H 16 |
|
板厚6mm の部材を組立溶接する場合の最小ビード長さを，30mm とする。 |
H 16 |
|
錆止め塗装を行う場合，鋼板の表面温度が50℃以上では塗装作業を中止する。 |
H 16 |
| 鉄骨工事の錆止め塗装 |
|
|
湿式吹付けロックウール耐火被覆をする鉄骨面に錆止め塗装を施す場合は,鉛丹さび止めペイント2種を用いる。 |
H 19 |
|
鋼管などの密閉される閉鎖形断面の内面は,錆止め塗装を行わない。 |
H 19 |
|
ブラスト処理で素地調整を行った鉄面は,直ちに錆止め塗装を行う。 |
H 19 |
| 高力ボルト接合 |
|
トルクコントロール法による締付け完了後，1次締付けの後に付けたマークのずれによりナットの回転量を検査する。 |
H 15 |
|
接合部に生じたはだすきが1mm を超える場合，フィラーを入れる。 |
H 15 |
|
呼び径がＭ 22の高力ボルトの長さは，締付け長さに40mm を加えた値を標準とする。 |
H 15 |
| 鉄骨の工作 |
|
厚さ6mm の鋼板に外側曲げ半径が厚さの10倍以上となる曲げ加工を行う場合，加工後の基準強度が加工前の基準強度と同等以上であることを確かめなくてもよい。 |
H 17 |
|
開先加工は自動ガス切断とすることができるが，著しい凹凸のあるものは修正する。 |
H 17 |
|
溶融亜鉛めっき高力ボルトＭ22を用いる場合のボルト孔径は，高力ボルトＭ22の孔径と同じとしてよい。 |
H 17 |
| 鉄骨造の柱脚 |
|
引張力を負担するアンカーボルトの埋込み位置ずれの修正は，台直しによって行ってはならない。 |
H 18 |
|
露出形式柱脚におけるアンカーボルトでは，二重ナット及び座金を用い，その先端は，ねじがナットの外に3山以上出るようにする。 |
H 18 |
|
露出形式柱脚におけるベースプレートのアンカーボルト孔の径は，アンカーボルトの径に5
mmを加えた数値以下とする。 |
H 18 |
| 鉄骨の建方 |
|
架構の倒壊防止用ワイヤロープを使用する場合，これを建入れ直し用に兼用してよい。 |
H 14 |
|
工事現場で使用する鋼製巻尺は，工場製作用基準巻尺と照合したものとする。 |
H 14 |
|
引張力を負担するアンカーボルトの埋込み位置ずれの修正は，台直しによって行ってはならない。 |
H 14 |
|
建方精度の測定にあたっては，日照による温度の影響を考慮した。 |
H 15 |
|
計測寸法が正規より小さいスパンの微調整は，梁の接合部のクリアランスに矢を打ち込んで押し広げた。 |
H 15 |
|
高力ボルト接合における仮ボルトの締付け本数は，一群のボルト数の1/3以上かつ２本以上とした。 |
H 15 |
|
建方時の予期しない外力に備えて,1日の建方終了ごとに所定の補強ワイヤを張る。 |
H 19 |
|
柱亜梁接合では,梁の上フランジのスプライスプレートをあらかじめはね出しておき,建方を容易にする。 |
H 19 |
|
高力ボルト摩擦接合における仮ボルトの締付け本数は,一群のボルト数の1/3以上,かつ2本以上とする。 |
H 19 |
| 鉄骨工事の試験及び検査 |
|
組立て加工によるＨ形部材の断面の直角度はウェブを基準にして治具を当て，フランジとのすき間をすき間ゲージで測定する。 |
H 17 |
|
スタッド溶接後の打撃曲げ試験は，１ロットにつき１本以上行い，打撃により角度15°まで曲げた後，溶接部に割れその他の欠陥が生じない場合は，そのロットを合格とする。 |
H 17 |
|
鉄骨の建方における建物の倒れの限界許容値は，建物高さの1/2,500に10mm を加えた値以下，かつ，50mm
以下とする。 |
H 17 |
| クレーンによる揚重 |
|
ジブを有しないクレーンの定格荷重とは，つり上げ荷重からフックやグラブバケットなどのつり具の重量に相当する荷重を除いた荷重のことである。 |
H 18 |
|
傾斜ジブ式タワークレーンは，高揚程で比較的重量の大きい荷のつり上げに用いられる。 |
H 18 |
|
クレーンで重量物をつり上げる場合，地切り後に一旦停止して機械の安定や荷崩れの有無を確認する。 |
H 18 |
| タワークレーン |
|
瞬間風速が30m/secを超える風が吹いた後に作業を行うときは，クレーン各部の異常の有無について点検を行う。 |
H 16 |
|
地表から60m以上の高さのクレーンには，航空障害灯を設置する。 |
H 16 |
|
傾斜ジブ式タワークレーンは，高揚程で比較的重量の大きい荷の吊り上げに用いられる。 |
H 16 |
| 鉄骨建方に用いるクレーン |
|
|
ラチス式クローラクレーンは油圧式トラッククレーンと異なり,ブームの組立て解体の場所を考慮しなければならない。 |
H 19 |
|
つり上げ荷重が同程度の場合,クローラクレーンは,油圧式トラッククレーンに比べて,一般に最大作業半径は大きい。 |
H 19 |
|
油圧式トラッククレーンのつり上げ性能は,アウトリガーを最大限に張出し,ジブ長さを最短にし,ジブの傾斜角を最大にしたときにつり上げることができる最大の荷重で示す。 |
H 19 |
| 建設機械 |
|
湿地ブルドーザーの平均接地圧は，全装備質量が同程度の場合，標準のブルドーザーの半分程度である。 |
H 14 |
|
バックホウは，深さ６m程度までの掘削に適し，水中の土砂の掘削も可能である。 |
H 14 |
|
クレーンによる作業は，10分間の平均風速が10m/sec以上の場合は中止する。 |
H 14 |
|
クローラークレーンは，トラッククレーンより，軟弱地盤上での走行性能が優れている。 |
H 15 |
|
ブームの先端が地表から60m以上の高さとなるタワークレーンには，航空障害燈を設置する。 |
H 15 |
|
作業地盤の安全性を検討する場合，トラッククレーンのアウトリガーの１点に作用する最大荷重として，定格総荷重に全装備重量を加えた値を安全側の値として用いる。 |
H 15 |
|
建設用リフトの停止階には，荷の積卸し口に遮断設備を設ける。 |
H 17 |
|
ホイールクレーンは，同じ運転室内でクレーンと走行操作ができ，機動性がある。 |
H 17 |
|
機械式トラッククレーンは，ブームの組立て解体の場所を考慮しなければならない。 |
H 17 |
| 鉄筋コンクリート造の躯体の耐震改修工事 |
|
コンクリート流込み工法による壁の増設では，上部すき間に圧入したグラウト材が空気抜きから出ることで充填されたことを確認した。 |
H 18 |
|
溶接閉鎖フープ巻き工法によるRC 巻き立て補強では，フープ筋をフレア溶接継手とした。 |
H 18 |
|
柱の連続繊維補強工法では，下地コンクリート表面の凹凸は平滑に処理した。 |
H 18 |
| 鉄筋コンクリート造の耐震改修工事 |
|
|
枠付き鉄骨ブレースの設置工事では,H形鋼のブレースの継手はすべて高力ボルト接合とした。 |
H 19 |
|
グラウト材の練上り時の温度が10～35 ℃の範囲となるように,練り混ぜる水の温度を管理した。 |
H 19 |
|
柱の鋼板巻き工法では,鋼板を2つ割りに分割し,現場で突合せ溶接で一体化した。 |
H 19 |
| 現場打ち鉄筋コンクリート耐震壁の増設工事 |
|
打継ぎ面となる範囲の既存構造体コンクリート面はすべて目荒しを行う。 |
H 17 |
|
あと施工アンカーが多数埋め込まれる増設壁部分は，新設コンクリート又はグラウト材の割裂防止のために補強筋を設けなければならない。 |
H 17 |
|
あと施工アンカー工事で接着系アンカーを梁下端に上向きで施工する場合は，くさび等を打ってアンカー筋の脱落防止の処置を行う。 |
H 17 |
| 躯体工事 |
|
コンクリートの圧縮強度試験用の供試体は，脱型するまでの間，常温で保管した。 |
H 17 |
|
型枠工事で，せき板の最小存置期間は，梁側と壁を同じとした。 |
H 17 |
|
鉄骨柱のベースプレート下面のモルタルに接する部分には，錆止め塗装を行わなかった。 |
H 17 |
|
Ｄ 38の鉄筋の折曲げは，冷間加工とした。 |
H 15 |
|
高強度コンクリートを使用した鉄筋コンクリート造の一般階では，コンクリートを梁下で打ち止め，その後，梁・スラブの配筋を行った。 |
H 15 |
|
トルシア形高力ボルトの締付け作業は，１次締め，マーキング，本締めの順で行った。 |
H 15 |
| アスファルト防水工事 |
|
パラペットの立上り入隅部に用いる成形キャント材は，角度45°，見付幅70mm
程度のものとした。 |
H 17 |
|
屋根保護防水断熱工法の場合，ポリスチレン断熱材とコンクリート保護層の間に設ける絶縁用シートは，70g/㎡程度のフラットヤーンクロスとした。 |
H 17 |
|
屋根防水保護コンクリートの伸縮調整目地は，パラペット周辺などの立上り際より600mm程度離した位置から割り付けた。 |
H 17 |
|
寒冷地であったので，防水工事用アスファルトは，JISの規格4 種のものを使用した。 |
H 18 |
|
保護コンクリートに用いる成形伸縮目地材は，キャップ幅25 mm，本体がキャップ幅の80
％以上のものを使用した。 |
H 18 |
|
露出防?絶縁工法において，アスファルトプライマー塗りの後，砂付あなあきルーフィングを突き付けて敷き並べた。 |
H 18 |
|
コンクリート下地のアスファルトプライマーの使用量は,0.2 kg/m2とする。 |
H 19 |
|
コンクリートスラブの打継ぎ部は,絶縁用テープを張り付けた後,幅300mm 程度のストレッチルーフィングを増張りする。 |
H 19 |
|
平場のアスファルトルーフィング類の重ね幅は,縦横とも100mm 程度とする。 |
H 19 |
| 合成高分子系ルーフィングシート防水 |
|
軽歩行が可能となるように，加硫ゴム系シート防水の上にケイ砂を混入した厚塗り塗装材を塗ることとした。 |
H 14 |
|
機械的固定仕様の塩化ビニル樹脂系シート防水を，下地が十分乾燥していない状態で施工することとした。 |
H 14 |
|
非加硫ゴム系ルーフィングシートは柔軟で下地になじみやすいため，加硫ゴム系シート防水の出隅の増張り補強に用いることとした。 |
H 14 |
| 塩化ビニル樹脂系ルーフィングシートの機械的固定工法によるシート防水 |
|
平場のシートの固定方法には，固定金具の取付けをシート敷設後に行う後付けとシート敷設前に行う先付けの２つの方法がある。 |
H 16 |
|
立上り末端部は，水切りあごのある場合，固定金具と水切りあごとの間を不定形シール材で処理する。 |
H 16 |
|
シートの接合部は，原則として水上側のシートが水下側のシートの上になるように張り重ね，シートの接合幅は40mm
とする。 |
H 16 |
| 改質アスファルトシート防水工事（トーチ工法） |
|
立上り部の出入隅部には，改質アスファルトシート張付けに先立ち，幅200mm 程度の増張用シートを張り付ける。 |
H 15 |
|
ルーフドレン回りには，あらかじめドレン内径程度の大きさの穴をあけた500mm
角程度の増張用シートを，ドレンのつばと平場面に張り付ける。 |
H 15 |
|
防水層の下地は入隅部は直角とし，出隅部は45°の面取りとする。 |
H 15 |
| アスファルト防水改修工事 |
|
既存の保護コンクリートの撤去は，ハンドブレーカーを使用し，仕上げや構造体に影響を与えないように行った。 |
H 18 |
|
既存のアスファルト防水層の撤去は，けれん棒を使用し，下地に影響を与えないように行った。 |
H 18 |
|
既存のアスファルト防水層の立上り部は，劣化は少なかったが平場とともに撤去した。 |
H 18 |
| シーリング工事 |
|
シーリング材の打継ぎ箇所は，目地の交差部及びコーナー部を避け，そぎ継ぎとした。 |
H 15 |
|
ＰＣカーテンウォールの目地では，シーリング材の充填深さを所要の寸法とするために，バックアップ材を使用した。 |
H 15 |
|
外壁の石張りの目地に，ポリサルファイド系シーリング材を使用した。 |
H 15 |
|
目地の充填は交差部から始め，打継ぎ位置は交差部を避けた。 |
H 18 |
|
ノンワーキングジョイントの目地においては，3 面接着とした。 |
H 18 |
|
ポリサルファイド系シーリング材に変成シリコーン系シーリング材を後打ちした。 |
H 18 |
|
被着面にのろが付着していた場合,サンドペーパーなどを用いて完全に除去する。 |
H 19 |
|
目地深さが所定の寸法より深い場合,バックアップ材などを用いて,所定の目地深さになるように調整する。 |
H 19 |
|
金属製笠木の笠木間の目地には,2成分形変成シリコーン系シーリングを使用する。 |
H 19 |
| 外壁カーテンウォールのシーリング工事 |
|
目地底のない部分に用いるバックアップ材は，のりの付いていない丸形で，シーリング材と接着しないものを選定することとした。 |
H 14 |
|
ダブルシーリング方式の２次シールは，排水経路内の水がしぶき状となって室内に浸入しないように，気密性を確保することとした。 |
H 14 |
|
変成シリコーン系シーリング材を充填する目地には，ポリエチレンテープのボンドブレーカーを用いることとした。 |
H 14 |
| シーリング材の選択 |
|
ALC パネル間の目地には，低モジュラスのシーリング材を使用する。 |
H 16 |
|
PC パネル間の目地には，２成分形変成シリコーン系シーリング材を使用できる。 |
H 16 |
|
異種シーリング材を打ち継ぐ場合，ポリウレタン系シーリング材にはポリサルファイド系シーリング材を後打ちできる。 |
H 16 |
| 乾式工法による外壁の石張り工事 |
|
だぼ穴は，石材の両端部から石材幅の１/４程度の位置にそれぞれ１箇所設けることとした。 |
H 14 |
|
スライド方式で石材を取り付ける場合，だぼの周囲に盛り上がるだぼ穴充填材は，硬化前に除去することとした。 |
H 14 |
|
石材間の目地幅を８ mm として，シーリング材を充填することとした。 |
H 14 |
|
石材の最大寸法は，幅1,000mm，高さ800mm とし，面積で0.8㎡以下とした。 |
H 15 |
|
ダブルファスナーの場合，石材の裏面と躯体表面の間隔を90mm とした。 |
H 15 |
|
石材間の目地は，幅を10mm としてシーリング材を充填した。 |
H 15 |
|
600 mm 角の石材のだぼ穴の位置は，石材の両端から150 mmとした。 |
H 18 |
|
石材が衝撃を受けた際の飛散や脱落を防止するため，繊維補強タイプの裏打ち処理材を使用した。 |
H 18 |
|
石厚が30 mmなので，石材のだぼ穴中央は，石材の裏面から15 mmの位置とした。 |
H 18 |
|
石材間の目地は,幅を10 mm としてシーリング材を充填した。 |
H 19 |
|
ファスナーは,ステンレス製とし,ダブルファスナーとした。 |
H 19 |
|
壁最下部の幅木石には,裏面にモルタルを充填した。 |
H 19 |
| 湿式工法による張り石工事 |
|
裏込めモルタルは，容積比でセメント１に対し砂３の調合とし，十分充填できるよう流動性をもたせる。 |
H 16 |
|
躯体コンクリートの水平打継ぎ位置では縦流し筋を切断し，横流し筋は下側の縦流し筋の上端に取り付ける。 |
H 16 |
|
通しだぼを用いる場合には，石材の取付けに先立ち，石材下端のだぼ穴にだぼ穴充填材を注入する。 |
H 16 |
| タイル工事 |
|
接着剤張りでは，接着剤の１回の塗付け面積を3㎡以内かつ20分以内に張り終える面積とした。 |
H 16 |
|
外部床タイル張りでは，縦横の伸縮調整目地で囲まれた面積を10㎡以内とした。 |
H 16 |
|
小口タイルの密着張りでは，張付けモルタルの１回の塗付け面積を2㎡以内とした。 |
H 16 |
| ALC パネル工事 |
|
外壁の出隅及び入隅部のパネル接合部は，伸縮目地を設け，耐火目地材を挟み込んだ。 |
H 18 |
|
外壁パネルは横使いとし，パネル積上げ段数5段ごとに受け金物を設 けた。 |
H 18 |
|
間仕切パネルの長辺方向に，パネルの強度上支障とならない程度の溝掘りを行った。 |
H 18 |
| 金属製折板葺屋根工事 |
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折板葺屋根の勾配が小さいので，軒先に15°程度の尾垂れを付けた。 |
H 18 |
|
梁とタイトフレームの溶接は，表面の防錆 処理が施されたままで行った。 |
H 18 |
|
タイトフレームの下地への溶接は，タイトフレームの立上がり部分の縁から10
mm 残し，底部両側を隅肉溶接とした。 |
H 18 |
| 瓦葺き |
|
|
瓦の割付けは,葺き上がりが納まるように,「働き幅」や「働き長さ」に基づいて行った。 |
H 19 |
|
引掛け桟瓦葺きにおいて,桟山補強を行うので,桟木の上に瓦割付けを行い,縦桟木を取り付けた。 |
H 19 |
|
屋根勾配が4/10未満で流れ長さが10 m を超えたので,J 形瓦の下葺き材に,改質アスファルトルーフィングシートを使用した。 |
H 19 |
| 改良圧着張り工法 |
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張付けモルタルを下地面に塗り，モルタルが軟らかいうちにタイル裏面に同じモルタルを塗ってタイルを張り付ける工法 |
H15 |
| 外壁のタイル張り工事 |
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タイル面の伸縮調整目地は，下地コンクリートの亀裂誘発目地と一致させることとした。 |
H 14 |
|
マスク張りにおいて，ユニットタイルの裏面にマスク板をあて，張付けモルタルを所定の厚さに塗り付けることとした。 |
H 14 |
|
モザイクタイル張りにおいて，張付けモルタルの１回の塗付け面積は３ ㎡とし，金ごて押えとすることとした。 |
H 14 |
| 壁のタイル張り工事 |
|
密着張りの張付けモルタルは２度塗りとし，その塗り付ける面積は，30分以内にタイルを張り終える面積とした。 |
H 17 |
|
改良積上げ張りの１日の張付け高さの限度は，1.5m程度とした。 |
H 17 |
|
改良圧着張りの張付けモルタルの１回に塗り付ける面積は，60分以内にタイルを張り終える面積とした。 |
H 17 |
| 屋根及びとい工事 |
|
長尺金属板葺のこはぜ掛けの折返しの幅は，15mm 程度とした。 |
H 17 |
|
ルーフドレンの取付けは，コンクリートに打込みとし，水はけよく，床面より下げた位置とした。 |
H 17 |
|
といの横走り管が長い場合や曲がりが多い場合等の管が詰まりやすい箇所には，掃除口を設けた。 |
H 17 |
| 金属工事 |
|
アルミニウム材の表面処理には，陽極酸化皮膜の上に着色塗装するものがある。 |
H 16 |
|
ステンレス鋼板のヘアライン仕上げは，加工後に生じた軽微な傷に対し，補修が比較的容易である。 |
H 16 |
|
銅合金の表面仕上げには，バフ仕上げやヘアライン仕上げがある。 |
H 16 |
| 金属の表面処理 |
|
|
ステンレスと銅合金の接触腐食防止処置として,銅合金を塩化ビニル材で被覆した。 |
H 19 |
|
ステンレスとアルミニウムの接触腐食防止処置として,アルミニウムにアクリル系の塗料を塗布した。 |
H 19 |
|
ステンレスのヘアライン仕上げは補修が比較的容易なので,取付け後についた軽微な傷は現場で補修した。 |
H 19 |
| 軽量鉄骨壁下地 |
|
スタッドは，スタッドの天端と上部ランナーの溝底との隙間が10mm 以下となるように，間仕切り壁の高さに合せて切断することとした。 |
H 14 |
|
スタッドの高さが4.0mの場合，65型のスタッドを用いることとした。 |
H 14 |
|
開口部のため切断されるスタッドは，水平方向の補強材に固定されたランナーに取り付けることとした。 |
H 14 |
|
スタッドの間隔は，ボード２枚張りの場合は450mm 程度，ボード１枚張りの場合は300mm
程度とする。 |
H 15 |
|
ランナーは，軽量鉄骨天井下地に取り付ける場合は，タッピンねじの類又は溶接で，間隔900mm
程度に固定する。 |
H 15 |
|
スペーサーは，各スタッドの端部を押さえ，間隔600mm 程度に留め付ける。 |
H 15 |
|
スタッドは，上下ランナーに差し込み，半回転させて取り付けた。 |
H 18 |
|
ランナー両端部の固定位置は，端部から50 mm内側とした。 |
H 18 |
|
スペーサーは，各スタッドの端部を押さえ，600 mm間隔で留め付けた。 |
H 18 |
| 軽量鉄骨天井下地工事 |
|
屋内の天井のふところが1,500mm 以上あったので，振れ止め補強を行った。 |
H 17 |
|
ダクト等で直接吊りボルトが取り付けられないので，アングル等の鋼材をダクトと切り離して設け，吊りボルトを取り付けた。 |
H 17 |
|
屋外の野縁の間隔は，300mm 程度とした。 |
H 17 |
| 外壁コンクリート下地のセメントモルタル塗り |
|
下塗り面には，金ぐしを用いて，くし目を全面に付けた。 |
H 15 |
|
下塗りを14日以上放置して，発生したひび割れを処置した後に中塗りを行った。 |
H 15 |
|
下塗り，中塗り，上塗りの各層の塗厚は，７ mm 程度とした。 |
H 15 |
| 現場調合のセメントモルタル塗り |
|
額縁のちりじゃくりの周囲は，こて１枚の厚さだけ透かしておくこととした。 |
H 14 |
|
下地処理にセメントペースト塗りを行い，乾かないうちにモルタル塗りを行うこととした。 |
H 14 |
|
つけ送りを要する下地は，下塗り用と同配合のモルタルで不陸を調整することとした。 |
H 14 |
|
額縁のちりじゃくりの周囲は,こて1枚の厚さだけ透かしておいた。 |
H 19 |
|
下地処理にセメントペースト塗りを行い,乾かないうちにモルタル塗りを行った。 |
H 19 |
|
つけ送りを要する下地は,下塗り用と同配合のモルタルで不陸を調整した。 |
H 19 |
| コンクリート下地セメントモルタル塗り |
|
床をモルタル塗り仕上げとする場合，モルタルの調合は，容積比でセメント１対砂2.5とする。 |
H 17 |
|
床をモルタル塗り仕上げとする場合，塗厚の標準値を30mm とする。 |
H 17 |
|
内壁をモルタル塗り仕上げとする場合，下塗り用モルタルの調合は，容積比でセメント１対砂2.5とする。 |
H 17 |
| 建築用仕上塗材の主材の一般的な塗付け工法 |
|
複層塗材Ｅの凹凸模様は，吹付け工法により行う。 |
H 16 |
|
内装厚塗材Ｃのスタッコ状は，吹付け工法又はこて塗り工法により行う。 |
H 16 |
|
可とう形外装薄塗材Ｅのゆず肌状は，ローラー工法により行う。 |
H 16 |
| 建具工事 |
|
集合住宅の１階共用玄関出入口錠を，逆マスターキーシステムとすることとした。 |
H 14 |
|
アルミニウム製建具の見え隠れ部で用いる補強材に，亜鉛めっき鋼材を用いることとした。 |
H 14 |
|
外部に面する錠は，防犯上から，モノロックをシリンダー箱錠に変更することとした。 |
H 14 |
| アルミニウム製建具 |
|
現場内での建具の仮置きは，立て置きとする。 |
H 15 |
|
モルタルに接する見え隠れとなる建具裏面は，防錆処理を行う。 |
H 15 |
|
建具の取付けは，くさびで仮止めしてから躯体付けアンカーに溶接する。 |
H 15 |
| 鉄筋コンクリート造に用いるアルミニウム製建具 |
|
水切り付きサッシは，水切り板及びサッシ下枠部と躯体間を，二度に分けてモルタル詰めを行った。 |
H 18 |
|
モルタルが長時間アルミニウム材に付着すると，変色することがあるため，早期に除去，清掃した。 |
H 18 |
|
建具枠に組み込む鋼製のアンカーに，亜鉛めっき鋼板を使用した。 |
H 18 |
| 金属製建具 |
|
|
コンクリート外壁に建具枠を取り付ける場合,仮止めに用いるくさびは,モルタルを充填する際,取残しがないよう長めのものを使用した。 |
H 19 |
|
片開きドアに取り付けるドアクローザは,押して開ける側に取り付けるのでパラレル取付けとした。 |
H 19 |
|
防火設備の防火戸が枠と接する部分は,戸当たりを設け,閉鎖したときにすき間がない構造とした。 |
H 19 |
| 板ガラスのはめ込み |
|
不定形シーリング材構法におけるセッティングブロックの設置位置は，一般にガラスの両端部よりガラス幅の1/4のところとする。 |
H 16 |
|
グレイジングガスケット構法におけるガスケットは，伸ばさないようにして各隅を留め付ける。 |
H 16 |
|
構造ガスケット構法において，ジッパーを取り付ける際には，ジッパーとジッパー溝に滑り剤を塗布する。 |
H 16 |
| 重量シャッター |
|
吹抜け部の防火区画に，防煙シャッターを用いた。 |
H 17 |
|
防火シャッターは，スラットの形式がインターロッキング形のものを用いた。 |
H 17 |
|
煙及び熱感知器と連動する防火シャッターは，挟まれ事故防止のために二段降下方式とした。 |
H 17 |
| 塗装工事 |
|
合成樹脂調合ペイント塗りは，木部には適するが，モルタル面には適さない。 |
H 15 |
|
合成樹脂エマルションペイント塗りは，モルタル面には適するが，金属面には適さない。 |
H 15 |
|
クリヤラッカー塗りは，木部面には適するが，コンクリート面には適さない。 |
H 15 |
| 塗装工事の工程 |
|
亜鉛めっき鋼面の合成樹脂調合ペイント塗りでは，鉛酸カルシウムさび止めペイント２回塗り後，中塗りを行った。 |
H 16 |
|
塩化ビニル樹脂エナメル塗りでは，気温が20℃のとき，中塗り後３時間以上放置して次の工程に入った。 |
H 16 |
|
外壁コンクリート面のアクリル樹脂エナメル塗りでは，下塗りの前に穴埋めパテかいと研磨紙ずりを行った。 |
H 16 |
| 塗装のための素地調整 |
|
亜鉛めっき面は，クロム酸塩による化成皮膜処理を適用することとした。 |
H 14 |
|
溶接部は，自然放置によるアルカリ性の中和を待つこととした。 |
H 14 |
|
ブラスト処理後の鉄面は，直ちに下塗りすることとした。 |
H 14 |
|
けい酸カルシウム板の塗装において,吸込止め処理として,反応形合成樹脂ワニスを全面に塗布した。 |
H 19 |
|
押出成形セメント板面の塗装において,下地調整塗りの工程を省略して,吸込止め処理を行った。 |
H 19 |
|
コンクリート面へのアクリル樹脂系エナメルの塗装において,穴埋めパテかいに塩化ビニル樹脂パテを用いた。 |
H 19 |
| コンクリート素地面の塗装工事 |
|
2 液形ポリウレタンエナメル塗りにおいて，塗料は所定の可使時間内に使い終える量を調合して使用した。 |
H 18 |
|
アクリル樹脂エナメル塗りにおいて，下塗り，中塗り，上塗りには，同一材料を使用し，塗付け量も0.08
kg/m2 ずつとした。 |
H 18 |
|
常温乾燥形ふっ素樹脂エナメル塗りにおいて，気温が20℃だったので，塗膜の層間付着性に配慮し，工程間隔を16
時間とした。 |
H 18 |
| 塗装の欠陥とその原因の組合せ |
|
はけ目 ----- 塗料の希釈不足 |
H 17 |
|
だれ ----- 過度の厚塗り |
H 17 |
|
白化 ----- 湿度が高いときの施工 |
H 17 |
| 木工事 |
|
せっこうボード用の壁胴縁は303mm 間隔とし，柱及び間柱に添え付け釘打ちすることとした。 |
H 14 |
|
野縁は，ボード取付け面を機械かんな１回削りとすることとした。 |
H 14 |
|
柱材の削りしろは，両面仕上げの場合，５ mm 程度とすることとした。 |
H 14 |
|
下地材に用いる釘の長さは，打ち付ける板厚の３倍とした。 |
H 17 |
|
せっこうボード張りに用いる壁胴縁の取付けは，柱及び間柱に添え付け，釘打ちとした。 |
H 17 |
|
コンクリート土間に接する土台には，防腐処理を行った。 |
H 17 |
| ビニル床タイル張り |
|
寒冷期に施工する場合は，必要に応じて採暖を行い，床タイル及び下地とも５℃以下にならないようにする。 |
H 16 |
|
張付けは，ハンドローラー等を用い下地になじませ，更に45㎏ローラーなどで十分に圧着する。 |
H 16 |
|
張付け後，１～２週間は水拭き等を避ける。 |
H 16 |
|
|
|
| ビニル床シート張り |
|
下地コンクリートの仕上がりの平坦さは，３mにつき７ mm 以下とすることとした。 |
H 14 |
|
継手溶接において，溝の深さはシートの厚さの２/３程度とすることとした。 |
H 14 |
|
洗面所での張付けには，エポキシ樹脂系接着剤を使用することとした。 |
H 14 |
|
溶接工法において，溶接部が完全に冷却してから余盛りを削り取り，平滑にした。 |
H 17 |
|
地下階の床や土間コンクリートの床の張付けには，エポキシ樹脂系の接着剤を使用した。 |
H 17 |
|
施工に先立ち仮敷きを行い，巻ぐせを取り除いた。 |
H 17 |
|
下地コンクリートの仕上がりの平坦さは,3m につき7mm以下とした。 |
H 19 |
|
継手溶接において,溝の深さはシートの厚さの2/3程度とした。 |
H 19 |
|
シートの張付けは,室温を10℃以上にした状態で行った。 |
H 19 |
| 弾性ウレタン塗り床 |
|
コンクリート下地面は，研磨機でぜい弱な層を除去した。 |
H 18 |
|
平滑仕上げでは，下地調整後にウレタン樹脂を床に流し，金ごてで平滑に仕上げた。 |
H 18 |
|
コンクリート下地?の含水率を定期的に測定し，測定値に変化がなくなり，下地が十分乾燥したことを確認してから施工した。 |
H 18 |
| 合成樹脂塗り床 |
|
弾性ウレタン塗り床の下地調整は，プライマーの乾燥後，下地のくぼみや隙間等の大きさにより樹脂パテ等の材料を使い分けて下地を平滑に仕上げる。 |
H 16 |
|
弾性ウレタン塗り床でウレタン樹脂１回の塗り厚さは，あまり厚いと施工不良となるので，２mm
以下とする。 |
H 16 |
|
エポキシ樹脂塗り床の流しのべ工法における下地コンクリートは，金ごてを用いて平滑に仕上げる。 |
H 16 |
|
ウレタン樹脂塗り床材を施工するコンクリ―トの土間下に，あらかじめ防湿シートを敷く。 |
H 15 |
|
塗り床の施工中，直射日光が当たる部分には，仮設の日除け設備を設置する。 |
H 15 |
|
骨材を散布する防滑仕上げでは，下塗りが硬化する前に骨材を散布し，硬化後に余剰の骨材を除去する。 |
H 15 |
| 既存床仕上げ材の撤去 |
|
|
乾式工法のフローリング張り床材の除去は,丸のこで適切な寸法に切断し,ケレン棒ではがし取った。 |
H 19 |
|
コンクリート下地の合成樹脂塗床材は,電動ケレン棒を使用し,コンクリート下地表面から3mm程度削り取った。 |
H 19 |
|
磁器質床タイルは,張替え部をダイヤモンドカッターで縁切りをし,タイル片を電動はつり器具により周囲を損傷しないように撤去した。 |
H 19 |
| ロックウール吹付け工事 |
|
材料混和方法を現場配合とする場合，現場でセメントをスラリー化し，ノズル先でロックウールとセメントスラリーを吐出させながら吹き付ける。 |
H 18 |
|
吹付けロックウールの密度は，断熱吸音用の場合は0.18 g/cm3程度とし，不燃材指定の場合は0.2 g/cm3 以上とする。 |
H 18 |
|
発塵防止のために表面を硬化させる場合は，こて押え終了後，表?にセメントスラリーを均一に吹き付ける。 |
H 18 |
| 断熱工事における硬質ウレタンフォームの吹付け工法 |
|
コンクリート面に吹き付ける場合，吹付け面の温度は20～ 30℃ が適当である。 |
H 17 |
|
１回の吹付け厚さは10～ 20mm を標準とし，所定の厚みがこれ以上の場合は多層吹きとする。 |
H 17 |
|
換気の少ない場所では，酸欠状態となりやすいので，強制換気などの対策を行う。 |
H 17 |
| 鉄筋コンクリート造建物内部の断熱工事 |
|
硬質ウレタンフォーム吹付け工法において，厚く付き過ぎて支障となるところは，カッターナイフで表層を除去した。 |
H 18 |
|
押出法ポリスチレンフォーム張付け工法において，樹脂モルタルなどを用いてすき間ができないようにし，断熱材を全面接着で張り付けた。 |
H 18 |
|
押出法ポリスチレンフォーム打込み工法において，断熱材の継目は突付けとし，テープ張りをしてからコンクリートを打ち込んだ。 |
H 18 |
| 壁のボード張り |
|
天然木化粧合板の張付けでは，接着剤が硬化するまでとんぼ釘で目地部分を押える。 |
H 16 |
|
せっこう系接着剤による直張り工法において，一度に練る接着剤の量は，１時間以内に使い切れる量とする。 |
H 16 |
|
テーパーボードの継目処理で，グラスメッシュのジョイントテープを用いる場合，ジョイントコンパウンドの下塗りを省略できる。 |
H 16 |
| 壁のせっこうボード張り |
|
入隅はジョイントテープを２つに折ってＬ形にコーナーに当て，一般部の継目処理に準じて行うこととした。 |
H 14 |
|
二重張りの上張りボードは，接着剤を主とし，ステープルを併用して張り付けることとした。 |
H 14 |
|
曲率の小さな下地には，ボードの片面の紙に切込みを入れて曲面を形成することとした。 |
H 14 |
|
外壁の室内面では，躯体に打ち込んだポリスチレンフォーム断熱材の上に，直張り工法によりせっこうボードを張り付けた。 |
H 15 |
|
２重張りとする場合，上張りは縦方向とし，継目位置が下張りの継目と重ならないようにした。 |
H 15 |
|
直張り工法では，ボード下端と床面との間にスペーサーを置き，床面から10mm
程度浮かして張り付けた。 |
H 15 |
| 壁のせっこうボードのせっこう系接着材直張り工法 |
|
|
一度に練る接着材の量は,1時間以内に使い切れる量とした。 |
H 19 |
|
接着材の盛上げ高さは,接着するボードの仕上がり面までの高さの2倍とした。 |
H 19 |
|
外壁の室内面では,躯体に打ち込んだポリスチレンフォーム断熱材にプライマー処理をして,せっこうボードを張り付けた。 |
H 19 |
| 外壁に用いる押出成形セメント板 |
|
縦張り工法の目地幅は，縦目地よりも横目地の方を大きくする。 |
H 17 |
|
パネルの取付け金物は，取付けボルトが取付け金物のルーズホールの中心に位置するように取り付ける。 |
H 17 |
|
縦張り工法のパネルは，各段ごとに構造体に固定した下地鋼材で受け，横張り工法のパネルは，積上げ枚数３枚以下ごとに構造体に固定した自重受け金物で受ける。 |
H 17 |
| 住宅のユニット工事 |
|
システムキッチンのシンクの排水性を確認するため，シンクに20 リットルの水をためた後，止水栓を解除して水を排水し，その所要時間を調べた。 |
H 18 |
|
システムキッチンのウォールキャビネットは，取付け後に棚におもり等を載せ一定期間放置し，取付け部に変形や緩みが生じないことを確認した。 |
H 18 |
|
洗面化粧台ユニットの化粧キャビネットを軽量鉄骨下地組のボード壁に取り付けるので，あらかじめ補強用の胴縁を設けた。 |
H 18 |
| 仕上げ工事 |
|
棟覆いの亜鉛めっき鋼板は，通し付け子を用いて留め付けることとした。 |
H 14 |
|
コンクリート打放し面の厚付け仕上塗材塗りにおいては，下地調整塗材の塗付けを行わないこととした。 |
H 14 |
|
弾性ウレタン塗り床の防滑仕上げの骨材は，下塗りの後に均一に散布し，その上に上塗りを施工することとした。 |
H 14 |
|
軽量鉄骨壁下地において，スタッドの間隔は，ボード２枚張りの場合は450mm 程度，ボード１枚張りの場合は300mm
程度とする。 |
H 17 |
|
加硫ゴム系シート防水において，出隅角はシートの張付け前に非加硫ゴム系シートで増張りする。 |
H 17 |
|
せっこうボードの直張りにおいて，ボード下端と床面との間にくさび等をかい，床面から10mm
程度浮かして張り付ける。 |
H 17 |
| 壁紙張り |
|
寒冷期に採暖して施工する場合，乾燥によるジョイントのはがれや隙間の発生の防止に留意する。 |
H 16 |
|
壁紙の張付けを完了したあとの室内は，接着剤の急激な乾燥を避けるため，通風を避けた状態とする。 |
H 16 |
|
せっこうボ―ドをせっこう系接着剤で直張りした下地にビニルクロス張りを行う場合，クロスの張付け前に下地を20日間以上放置する。 |
H 16 |
| メタルカーテンウォール工事 |
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|
躯体付け金物は,本体鉄骨の製作に合わせてあらかじめ鉄骨工場で取り付けた。 |
H 19 |
|
床面に取り付けるファスナーのボルト孔は,躯体の施工誤差を吸収するため,ルーズホール方式とした。 |
H 19 |
|
形材の取付けは,脱落しないよう,2箇所以上仮止めとし,本止め後,仮止めボルトは,速やかに撤去した。 |
H 19 |
| カーペット敷き |
|
タフテッドカーペットを，全面接着工法で張り付ける。 |
H 15 |
|
タイルカーペットを，粘着はく離形の接着剤で張り付ける。 |
H 15 |
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ウイルトンカーペットを，置敷き工法で施工する。 |
H 15 |
| 内装工事 |
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ビニル床タイルは，下地面に接着剤を塗布し，所定のオープンタイムをとってから張り付けた。 |
H 15 |
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ALC パネル面にせっこうボードの直張りを行う場合，下地面の吸水調整を行った。 |
H 15 |
|
壁紙張りでは，下地面にシーラー処理を行い，下地のあくが表面に浮き出るのを防止した。 |
H 15 |
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|
|
|
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１級建築施工管理技士 学科試験ポイント 午前