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 1級建築施工管理技士 学科試験ポイント 午前  1級建築施工管理技士 学科試験ポイント 午後
1級建築施工管理 学科試験問題ポイント 午前
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1級建築施工管理技士 学科テキスト問題集
伝熱
外気に面する壁体の隅角部(室内側の入隅)は、平面壁部分に比べて冬季暖房時に結露しやすい。
外壁の熱容量が大きくなれば、外部の天候の変動に対する室温の変動が緩やかになる。
多孔質な材料は、含水量が増すと、熱伝導率が増大し、断熱性能が低下する。
 
壁の中空層(空気層)の熱抵抗は,中空層の厚さが20~ 30mm を超えると,厚さに関係なくほぼ一定となる。 H 16
壁の中空層(空気層)の熱抵抗は,中空層の密閉度によって異なる。 H 16
外断熱の施された熱容量の大きな壁は,室温の著しい変動の抑制に有効である。 H 16
 
壁体の熱貫流抵抗は、熱伝達抵抗と熱伝導抵抗の和によって得られる。 H 23
外断熱の施された熱容量の大きな壁は、室温の著しい変動の抑制に有効である。 H 23
熱損失係数は、建物の断熱性能、保温性能を表す数値として用いられる。 H 23
 
複数の材料で構成された多層壁の熱伝導抵抗は、材料ごとの熱伝導抵抗の合計値で表される。 H25
熱放射は、電磁波による熱移動現象であり、真空中であっても放射による熱移動は生じる。 H25
熱損失係数は、建物の断熱性能評価の指標であり、この値が小さいほど断熱性能が高い。 H25
     
  熱損失係数は、建物の断熱性能評価の指標であり、その値が小さいほど断熱性能が高い。 H28
  壁体の熱貫流抵抗は、熱伝達抵抗と熱伝導抵抗の和によって得られる。 H28
  壁体の中空層(空気層)の熱抵抗は、中空層の厚さが 20 〜 30 mm を超えると、厚さに関係なくほぼ一定となる。 H28
 
結露
壁表面の結露は,壁表面の温度における飽和水蒸気圧が空気中の水蒸気圧より低くなる場合に発生する。 H 14
冬場の暖房時に,外壁出隅部の室内側は,温度が低下しやすく結露しやすい。 H 14
夏場に冷房された部屋では,換気によって外気が流入すると結露しやすい。 H 14
 
冬季の暖房時に,外壁出隅部の室内側は,温度が低下し結露しやすい。 H 19
表面結露は,壁面で空気が冷却され露点温度以下になると壁表面に生じる。 H 19
壁体に比べ大きな熱伝導率を持つ部材が壁内部にあると熱が集中して流れ,熱橋となり結露しやすい。 H 19
 
乾燥空気と共存できる水蒸気の量は、気温が低いときよりも高いときの方が多い。 H 21
相対湿度は、湿り空気中に含まれている水蒸気分圧のその温度における飽和水蒸気分圧に対する割合で示される。 H 21
露点温度とは、湿り空気が冷やされて空気中に存在する一部の水蒸気が凝縮し水滴となり始める温度をいう。 H 21
 
換気
室内外温度差による自然換気量は、他の条件が同じであれば、上下の窓の垂直距離が大きいほど多くなる。
機械換気を行う場合は、給気口と排気口の両方、又はその片方に換気設備用の機械を取り付ける。
在室者の呼吸作用による1人当たりの必要換気量は、在室者のCO2発生量を、室内の許容CO2濃度と外気のCO2濃度の差で除して求められる。
 
一般に,営業用の厨房は窓のない浴室よりも換気回数を多く必要とする。 H 17
換気は人工的な動力によってファンなどを駆動して行う機械換気と,風などによる自然換気に大別される。 H 17
機械換気を行う場合は,給気口と排気口の両方,又はその片方に換気設備用の機械を取り付ける。 H 17
 
二酸化炭素濃度を一定値以下に保つための必要換気量は,室内の人員が多いほど多くなる。 H 15
在室者の二酸化炭素発生量による必要換気量は,室内の二酸化炭素の許容濃度と外気の二酸化炭素濃度の差をもとに求められる。 H 15
室内外温度差による自然換気量は,他の条件が同じであれば,流入口と流出口との高低差が大きいほど多くなる。 H 15
 
室内外の温度差による自然換気量は,他の条件が同じであれば,流入口と流出口との高低差が大きいほど多い。 H 18
静穏時の呼吸による二酸化炭素濃度をもとにして定めた場合,成人1人当たりの必要換気量は,30 m3/h 程度である。 H 18
在室者の呼吸による必要換気量は,室内の.酸化炭素発.量を,室内の許容二酸化炭素濃度と外気の二酸化炭素濃度の差で除して求める。 H 18
 
建材や接着剤などから発生するホルムアルデヒドは,室内空気汚染の原因となり,室内空気環境を評価するための対象物質の一つである。 H 20
温度差による自然換気の場合,室内外の圧力差が0となる垂直方向の位置を中性帯といい,この部分に開口部を設けても換気はほとんど起こらない。 H 20
風上側と風下側に外部開口部をもつ室における,風力による自然換気量は,風向きが一定であれば,外部風速に比例する。 H 20
 
第3種機械換気方式は、自然給気と排気機による換気方式で、浴室や便所などに用いられる。 H 22
必要換気量は、室内の空気環境を良好な状態に保つために必要とされる最小限の取入れ外気量である。 H 22
営業用の厨房は、一般に窓のない浴室よりも換気回数を多く必要とする。 H 22
     
  在室者の呼吸による必要換気量は、室内の二酸化炭素発生量を、室内の許容二酸化炭素濃度と外気の二酸化炭素濃度の差で除して求める。 H 24
  風圧力による換気量は、他の条件が同じであれば、風上側と風下側の風圧係数の差の平方根に比例する。 H 24
  換気量が一定の場合、室容積が大きいほど換気回数は少なくなる。 H 24
     
  汚染物質が局所的に発生する場所では、汚染物質が拡散する前に捕集し排気する方法が有効である。 H26
  必要換気量は、換気をする室の 時間に必要とする外気量で表すことができる。 H26
  熱交換器は、冷暖房時に換気による熱損失を軽減するために用いられる。 H26
     
  静穏時の呼気による成人1人当たりの必要換気量は、二酸化炭素濃度を基にして定めた場合、30 m3/h 程度である。 H 27
  換気量が一定の場合、室容積が大きいほど換気回数は少なくなる。 H 27
  温度差による自然換気の場合、室内外の圧力差がとなる垂直方向の位置を中性帯といい、この部分に開口部を設けても換気はほとんど起こらない。 H 27
     
  在室者の呼吸による二酸化炭素発生量に基づく必要換気量は、室内の二酸化炭素発生量を、室内の許容二酸化炭素濃度と外気の二酸化炭素濃度の差で除して求める。 H28
  室内外の温度差による自然換気量は、他の条件が同じであれば、流入口と流出口との高低差が大きいほど大きくなる。 H28
  風圧力による換気量は、他の条件が同じであれば、風上側と風下側の風圧係数の差の平方根に比例する。 H28
 
採光又は照明
一般事務室の作業面の照度は、300ルクスから750ルクスが適当である。
演色性とは,物体の色の見え方の変化を起こさせる光源の性質をいう。 H 14
光束とは,単位時間当り,発散,透過又は入射する光のエネルギー量をいう。 H 14
照度とは,受照面の単位面積当りの入射光束をいう。 H 14
 
窓はその位置を高くすると,昼光による室内の照度分布の均斉度が改善される。 H 16
点光源による照度は,光源からの距離の2乗に反比例する。 H 16
昼光率とは,室内のある点の照度と全天空照度との比率である。 H 16
 
昼光率とは,全天空照度に対する室内のある点の照度の比である。 H 19
室内の採光計画においては,一般に,変動しない明るさの指標である昼光率を用いる。 H 19
人工照明は,人工光源の直接光と反射光を利用して行われる。 H 19
 
昼光率とは、全天空照度に対する室内のある点の天空光による照度の比をいう。 H 23
照度とは、受照面の単位面積当たりの入射光束をいう。 H 23
グレアとは、高輝度な部分、極端な輝度対比や輝度分布などによって感じられる まぶしさ をいう。 H 23
     
全天空照度とは、天空光が遮蔽されることのない状況で、直射日光を除いた全天空による、ある点の水平面照度をいう。 H25
昼光による室内の採光では、一般に天空光を活用することを考える。 H25
ある点における間接昼光率は、壁や天井などの室内表面の反射率の影響を受ける。 H25
     
  光束とは、単位時間当たり、発散、透過又は入射する光のエネルギー量をいう。 H26
  演色性とは、照明光による物体色の見え方についての光源の性質をいう。 H26
  昼光率とは、全天空照度に対する室内のある点の天空光による照度の比をいう。 H26
 
日照及び日射
夏至における南東に面する垂直壁の日射量は、南に面する垂直壁の日射量より多い。
冬至における水平屋根面の日射量は、東に面する垂直壁の日射量より多い。
冬至における南に面する垂直壁の日射量は、水平屋根面の日射量より多い。
 
北緯35度付近における,冬至における南面の垂直壁の終日の直達日射量は,水平な屋根面の直達日射量より大きい。 H 17
北緯35度付近における,東面の垂直壁の終日の直達日射量は,1年中で夏至のときに最大になる。 H 17
北緯35度付近における,北面の垂直壁の可照時間は,1年中で夏至のときに最長になる。 H 17
 
太陽が子午線上にきた時を南中といい,南中から次の南中までが1真太陽日である。 H 15
真南に面する垂直壁の可照時間は,夏至より冬至の方が長い。 H 15
太陽高度は太陽光線と地平面がなす角度で示され,南中時が最大である。 H 15
 
ブラインドは,窓面の内側より外側に設置した方が室内への熱負荷を軽減できる。 H 20
東西に伸びる直方体の集合住宅が平行に配置される場合,同じ日照時間を確保するためには,緯度が高い地域ほど南北の隣棟間隔を大きく取る必要がある。 H 20
日差し曲線は,地平面上のある点が周囲の建物によって,日照時間にどのような影響を受けるか検討するのに用いられる。 H 20
 
建物の高さを高くした場合、日影は遠くへ伸びるが、一定の高さを超えると長時間影となる範囲はあまり変化しない。 H 22
日照図表を用いると、冬至などの特定日に、対象となる建物が特定の地点に及ぼす日照の影響を知ることができる。 H 22
東西に隣接した建物間の北側の少し離れた場所に生じる、長時間日影となる領域を、島日影という。 H 22
     
  建物の高さが同じである場合、東西に幅が広い建物ほど影の影響の範囲が大きくなる。 H 24
  同じ日照時間を確保するためには、緯度が高くなるほど南北の隣棟間隔を大きくとる必要がある。 H 24
  冬至における南向き鉛直面の終日の直達日射量は、水平面の直達日射量より大きい。 H 24
     
  建物により影になる時間が等しい点を結んだ線を、等時間日影線という。 H 27
  日射は、一般的に直達日射と天空日射のつに大別される。 H 27
  同じ日照時間を確保するためには、緯度が高くなるほど南北の隣棟間隔を大きくとる必要がある。 H 27
 
日本工業規格(JIS)に定める人工照明による照度基準
事務所の製図室1,000 lx H 21
学校の廊下150 lx H 21
事務所の屋内非常階段50 lx H 21
 
色彩
赤と青を明るい所から暗い所へ移すと,赤の方がより暗くなるように感じられる。 H 14
ある色を見た後に白色を見ると,はじめの色の補色が感じられる。 H 14
マンセル色相環の向い合う位置にある色は,補色の関係にある。 H 14
 
同じ色でも面積が大きいほど,彩度が高く見える。 H 16
色彩の温度感には色相が影響し,赤,橙,黄は暖かみを感じる。 H 16
暖色や明度の高い色ほど,近くに感じる。 H 16
 
マンセル表色系
「5 R 6 / 10」の記号のうち,「5 R」は色相を表す。 H 19
鮮やかさが増すにつれて,彩度を表す数は大きくなる。 H 19
「5 Y 8 / 10」の記号のうち,「8」は明度を表す。 H 19
 
マンセル色相環において、対角線上にある2つの色は、補色の関係にある。 H 22
彩度は、色の鮮やかさの程度を表し、無彩色軸からの距離で示す。 H 22
マンセル記号「5Y8/10」のうち、数値「8」は明度を表す。 H 22
     
マンセル色相環の相対する位置にある色相は、互いに補色の関係にある。 H25
明度は、理想的な白を10、理想的な黒を1として、10段階に分割している。 H25
彩度は、色の鮮やかさの程度を表し、マンセル色立体では、無彩色軸からの距離で示す。 H25
 
固体音として構造体を伝わってくる振動からも騒音は発生する。 H 17
コンクリート間仕切壁の音の透過損失は,一般に低周波数域より高周波数域の方が大きい。 H 17
騒音計は,音圧計に人間の聴感特性を考慮した周波数補正回路が組み込まれた測定器である。 H 17
 
吸音率は,壁などの境界面に入射する音のエネルギーに対する反射されなかった音のエネルギーの比で表される。 H 20
残響時間とは,音が鳴りやんでから,はじめの音庄レベルより60dB減衰するのに要する時間のことをいう。 H 20
無指向性の点音源からの音の強さは,音源からの距離の二乗に反比例する。 H 20
 
直接音から1/20秒以上遅れて大きな反射音があることによって、音が二重に聞こえる現象をエコー(反響)という。 H 21
同じ周波数の音波が2つ同時に存在するとき、全体の音圧が同位相の場合大きくなり、逆位相の場合小さくなる現象を干渉という。 H 21
障害物が音波の波長より小さいと、音波が障害物の背後に回り込む現象を回折という。 H 21
 
剛壁と多孔質材料との間に空気層を設けると、低音域の吸音率は上昇する。 H 23
残響時間は、室容積に比例し、室内の総吸音力に反比例する。 H 23
単層壁の透過損失は、一般に壁の面密度が大きいほど大きくなる。 H 23
     
  音波の回折現象は、障害物がその波長より小さいと起こりやすい。 H 24
  マスキング効果は、マスキングする音とマスキングされる音の周波数が近いほど大きい。 H 24
  無指向性の点音源からの音の強さは、音源からの距離の2乗に反比例する。 H 24
     
  単層壁の透過損失は、一般に壁の面密度が大きいほど大きくなる。 H26
  残響時間は、室の容積が大きいほど長くなり、室内の平均吸音率が大きいほど短くなる。 H26
  コインシデンス効果とは、入射音波と板材の共振により、遮音性能が低下する現象をいう。 H26
     
  1つの点音源からの距離が倍になると、音圧レベルは 6 dB 低下する。 H 27
  残響時間とは、音源が停止してから音圧レベルが60dB減衰するのに要する時間のことをいう。 H 27
  人間が聞き取れる音の周波数は、一般的に 20 Hz から 20 kHz といわれている。 H 27
     
  吸音率は、壁などの境界面に入射する音のエネルギーに対する反射されなかった音のエネルギーの比で表される。 H28
  剛壁と多孔質材料との間に空気層を設けると、低音域の吸音率は上昇する。 H28
  合板などの板状材料は、共振周波数に近い低音域の音をよく吸収する。 H28
 
騒音
同じ音圧レベルの騒音源が2 つになった場合,音圧レベルは1 つの場合より約3 dB大きくなる。 H 18
騒音の感じ方は,同じ音圧レベルでも,一般に高音の方が低音よりうるさく感じる。 H 18
同じ透過損失の値をもつ2 枚の壁を一定の距離以上離すと,1 枚の時に比べて透過損失は2倍の値となる。 H 18
 
免震構造
免震機構は,一般にアイソレータとダンパーにより構成される。 H 17
免震構造は,地震動により建物に作用する水平力を大きく低減する効果がある。 H 17
地下部分に免震層を設ける場合は,上部構造と周囲の地盤との間にクリアランスが必要である。 H 17
 
免震構造は,一般に建物を鉛直方向及び水平方向に支える機構と,建物に作用するエネルギーを吸収する機構から構成される。 H 20
免震構造では,上部構造全体の重心と免震部材全体の剛心とのずれを極力小さくすることで,捩れ(ねじれ)の影響を小さくする。 H 20
地下部分に免震層を設ける場合は,上部構造と周囲の地盤との間に十分なクリアランスを確保する必要がある。 H 20
     
  免震構造とした建物は、免震構造としない場合に比べて、固有周期が長くなる。 H 27
  アイソレータは、上部構造の重量を支持しつつ水平変形に追従し、適切な復元力を持つ。 H 27
  地下部分に免震層を設ける場合は、上部構造と周囲の地盤との間にクリアランスが必要である。 H 27
 
補強コンクリートブロック造
耐力壁の縦筋は,末端をかぎ状に折り曲げ,縦筋の径の40倍以上基礎又は基礎梁及びがりょう又は屋根版に定着させる。 H 19
がりょうの有効幅は,20 cm 以上とし,かつ,耐力壁の水平力に対する支点間の距離の1/20以上としなければならない。 H 19
耐力壁の縦筋は,原則としてコンクリートブロックの空胴部内で継いではならない。 H 19
 
鉄筋コンクリート造建築物の地震時の挙動
エキスパンションジョイントの間隙が十分でないと,その両側の建物が衝突する恐れがある。 H 14
耐震壁の量などにより,上下階の剛性が著しく変化している場合,剛性の小さい方の階が被害を受けやすい。 H 14
屋上に突出する煙突には,大きな水平力が作用するため,破壊が生じやすい。 H 14
 
鉄筋コンクリート造建築物の地震時に対する構造計画
煙突等の屋上突出部は,剛性が急変するため大きな地震力が作用するので,水平震度を増大させて計画する。 H 18
建物に設けるエキスパンションジョイント部のあき寸法は,建物の高さを考慮する。 H 18
垂れ壁や腰壁により短柱となった柱は,水平力が集中するので,壁と柱の間を構造的に絶縁するなど考慮する。 H 18
 
鉄筋コンクリート構造の構造計画
平面的に長大な建物には,コンクリートの乾燥収縮や不同沈下等の影響が生じないよう,エキスパンションジョイントを設ける。 H 16
柱は,地震時のぜい性破壊の危険を避けるため,軸方向応力度が小さくなるようにする。 H 16
床スラブは,過大なたわみを防止するため,小梁を設けてスラブ1枚当たりの面積を小さくする。 H 16
 
平面的に長大な建物には、コンクリートの乾燥収縮や不同沈下等の問題が生じやすいので、エキスパンションジョイントを設ける。 H 21
柱は、地震時のぜい性破壊の危険を避けるため、軸方向圧縮応力度を小さくすることが重要である。 H 21
煙突等の屋上突出部は、剛性が急変するため大きな地震力が作用するので、設計震度を増大させて計画する。 H 21
 
建物に設けるエキスパンションジョイント部のあき寸法は、建物の高さを考慮する。 H 22
同一階に同一断面の長柱と短柱が混在する場合は、地震時に短柱の方が先に破壊しやすい。 H 22
耐震壁は、地震時にねじれ変形が生じないよう、建物の重心と剛心との距離が小さくなるように配置する。 H 22
     
  煙突等の屋上突出部は、剛性が急変するため大きな地震力が作用するので、設計震度を増大させて計画する。 H 24
  地震時の応力集中による変形茜損傷を避けるため、各階の剛性に大きな偏りがないように計画する。 H 24
  腰壁、垂れ壁、そで壁等は、柱及び梁の剛性やじん性への影響を考慮して計画する。 H 24
     
建物間に設けるエキスパンションジョイント部のあき寸法は、建物相互の変形量を考慮する。 H25
同一階に同一断面の長柱と短柱が混在する場合は、地震時に短柱の方が先に破壊しやすい。 H25
特定の階だけ階高を高くすると剛性が不連続になるので、耐震壁を増やすなど、その階の剛性増加を図る。 H25
     
  垂れ壁や腰壁により短柱となる柱は、水平力が集中するので、壁と柱の間を構造的に縁を切るなど考慮する。 H26
  壁に小さな開口がある場合でも、その壁を耐震壁として扱うことができる。 H26
  平面形状が極めて長い建物には、コンクリートの乾燥収縮や不同沈下等による問題が生じやすいので、エキスパンションジョイントを設ける。 H26
     
  腰壁、垂れ壁、そで壁等は、柱及び梁の剛性やじん性への影響を考慮して計画する。 H28
  大梁は大地震に対してねばりで抵抗させるため、原則として梁の両端での曲げ降伏がせん断破壊に先行するよう設計される。 H28
  建物間に設けるエキスパンションジョイント部のあき寸法は、建物相互の変形量を考慮する。 H28
 
鉄筋コンクリート構造
梁に貫通孔を設けた場合の構造耐力の低下は,曲げ耐力よりせん断耐力の方が著しい。 H 14
柱のせん断耐力は,帯筋量を増やすことにより増加する。 H 14
構造耐力上主要な部分である梁は,複筋梁とする。 H 14
 
帯筋比は,0.2%以上とする。 H 15
柱の最小径は,その構造耐力上主要な支点間の距離の1/15以上とする。 H 15
帯筋の端部は,おおよそ135°の折り曲げとする。 H 15
 
柱の主筋の断面積の和は,コンクリートの断面積の0.8 %以上とする。 H 19
梁のあばら筋にD 10の異形鉄筋を用いる場合,間隔を梁せいの1/2以下,かつ,250 mm 以下とする。 H 19
柱の靭性を確保するためには,帯筋の径を太くするよりも,間隔を密にすることや中子筋を用いることが有効である。 H 19
 
帯筋比は,0.2%以上とする。 H 20
普通コンクリートを使用する場合,柱の小径は,その構造耐力上主要な支点間の距離の1/15以上とする。 H 20
梁に貫通孔を設けた場合の構造耐力の低下は,曲げ耐力よりせん断耐力の方が著しい。 H 20
 
大梁は大地震に対しねばりで抵抗させるため、原則として、両端での曲げ降伏がせん断破壊に先行するよう設計される。 H 21
柱に腰壁や垂れ壁が接続されていると、柱のせん断破壊が生じやすくなる。 H 21
一般に梁の圧縮鉄筋は、じん性の確保やクリープによるたわみの防止に有効である。 H 21
 
梁に2個以上の貫通孔を設ける場合、孔径は梁せいの1/3以下、中心間隔は孔径の3倍以上とするのがよい。 H 22
柱の靭性を確保するためには、帯筋の径を太くするよりも、間隔を密にすることや中子筋を用いることが有効である。 H 22
梁のあばら筋にD 10の異形鉄筋を用いる場合、その間隔は梁せいの1/2以下、かつ、250 mm 以下とする。 H 22
 
梁のせん断耐力は、一般にあばら筋量を増やすことにより増加する。 H 23
柱梁接合部内の帯筋間隔は、原則として150 mm以下とし、かつ、隣接する柱の帯筋間隔の1.5 倍以下とする。 H 23
普通コンクリートを使用する場合、柱の小径は、原則としてその構造耐力上主要な支点間の距離の1/15以上とする。 H 23
     
  大梁は大地震に対してねばりで抵抗させるため、原則として、両端での曲げ降伏がせん断破壊に先行するよう設計される。 H 24
  一般に梁の圧縮鉄筋は、じん性の確保やクリープによるたわみの防止に有効である。 H 24
  柱の引張鉄筋比が大きくなると、付着割裂破壊が生じやすくなる。 H 24
     
柱の主筋の断面積の和は、コンクリートの断面積の0.8%以上とする。 H25
床スラブは、地震力に対し同一階の水平変位を等しく保つ役割をし、面内剛性が高いほどよい。 H25
柱のじん性を確保するため、短期軸方向力を柱のコンクリート全断面積で除した値は、コンクリートの設計基準強度の1/3以下とする。 H25
 
  壁板のせん断補強筋比は、直交する各方向に関して、それぞれ0.0025以上とする。 H26
  普通コンクリートを使用する場合の柱の小径は、原則としてその構造耐力上主要な支点間の距離の1/15以上とする。 H26
  柱梁接合部内の帯筋間隔は、原則として150 mm以下とし、かつ、隣接する柱の帯筋間隔の1.5 倍以下とする。 H26
     
  一般に梁の圧縮鉄筋は、じん性の確保やクリープ変形によるたわみの防止に有効である。 H 27
  梁に貫通孔を設けた場合の構造耐力の低下は、曲げ耐力よりせん断耐力の方が著しい。 H 27
  耐震壁の剛性評価に当たっては、曲げ変形、せん断変形、回転変形を考慮する。 H 27
     
  梁のあばら筋に D10 の異形鉄筋を用いる場合、その間隔は梁せいの1/2以下、かつ、250mm 以下とする。 H28
  開口のある耐震壁では開口隅角部には斜め引張力が、開口周囲には縁応力が生じるため、前者には斜め筋、後者には縦筋及び横筋を用いて補強する。 H28
  柱のじん性を確保するためには、帯筋の間隔を密にすることや副帯筋を用いることが有効である。 H28
 
鉄筋コンクリート構造の配筋
異形鉄筋相互のあきは,呼び名の数値の1.5 倍,粗骨材の最大寸法の1.25倍,25 mmのうち最も大きな数値以上とする。 H 18
梁主筋を外柱にフック付き定着とする場合,鉄筋の折曲げ起点は柱の中心線を越えた位置とする。 H 18
柱に用いるスパイラル筋の重ね継手の長さは,50 d(dは呼び名の数値,又は鉄筋径)以上,かつ300 mm 以上とする。 H 18
 
鉄筋コンクリート構造の梁
構造耐力上主要な部分である梁は,複筋梁とする。 H 17
梁のスパンが長い場合は,ひび割れやクリープが生じやすい。 H 17
梁に貫通孔を設けた場合の構造耐力の低下は,曲げ耐力よりせん断耐力の方が著しい。 H 17
 
鉄骨構造
部材の板要素の局部座屈を防止するため,幅厚比に制限がある。 H 14
圧縮材は,有効細長比が大きくなると座屈耐力が低下する。 H 14
せん断応力のみを受ける高力ボルト接合の場合,繰返し応力によるボルトの疲労を考慮する必要はない。 H 14
 
角形鋼管柱とH形鋼梁の剛接仕口部には,応力の伝達が円滑になるように,ダイアフラムを設ける。 H 15
シヤーコネクターでコンクリートスラブと結合された鋼製梁は,上端圧縮となる曲げ応力に対して横座屈が生じにくい。 H 15
中間スチフナは,梁の材軸の直角方向に配置し,主としてウェブプレートのせん断座屈補強として用いる。 H 15
 
被覆アーク溶接に従事できる溶接技能者の資格は,板厚と溶接方法及び溶接姿勢ごとに決められている。 H 17
高力ボルト摩擦接合部の摩擦面は,浮き錆を除いた赤錆状態を標準とする。 H 17
柱梁接合部の梁端溶接部にノンスカラップ工法を用いると,スカラップ工法に比べ接合部の変形能力が向上する。 H 17
 
H 形鋼梁の材軸に直角方向に配置する中間スチフナは,局部座屈の補強として用いる。 H 18
梁の材質をSN 400 からSN 490に変えても,荷重条件が同一ならば,梁のたわみは同一である。 H 18
構造用鋼管は,曲げモーメントに対して横座屈を生じにくい。 H 18
 
高力ボルトの摩擦接合面は,自然発生の赤錆状態であれば,すべり係数0.45 を確保できる。 H 19
充分な管理が行われる場合,完全溶込み溶接の許容応力度は,接合される母材の許容応力度とすることができる。 H 19
片面溶接による部分溶込み溶接は,継目のルート部に,曲げによって生じる引張応力が作用する箇所に使用してはならない。 H 19
 
角形鋼管柱とH形鋼梁の剛接合の仕口部には,ダイアフラムを設けて力が円滑に流れるようにする。 H 20
応力を伝達させる主な溶接継目の形式は,完全溶込み溶接,部分溶込み溶接,隅肉溶接とする。 H 20
高層建築,大型工場など大規模な構造物で,圧縮と引張りに抵抗する筋かいには,一般にH形鋼や鋼管が用いられる。 H 20
 
中間スチフナは、梁の材軸と直角方向に配置し、主としてウェブプレートのせん断座屈補強として用いる。 H 21
溶接と高力ボルトを併用する継手で、溶接を後で行う場合は両方の許容耐力を加算してよい。 H 21
引張力とせん断力を同時に受ける高力ボルトの許容せん断応力度は、引張力を受けないときの許容値より低減させる。 H 21
 
スカラップは、溶接線の交差による割れ等の溶接欠陥や材質劣化を防ぐために設けられる。 H 22
荷重点スチフナーは、H形鋼の大梁と小梁の接合部などに、大梁の座屈補強のために設けられる。 H 22
充分な管理が行われる場合、完全溶込み溶接の許容応力度は、接合される母材の許容応力度とすることができる。 H 22
 
片面溶接による部分溶込み溶接は、継目のルート部に、曲げ又は荷重の偏心による付加曲げによって生じる引張応力が作用する箇所に使用してはならない。 H 23
部材の引張力によってボルト穴周辺に生じる応力集中の度合は、普通ボルト接合の場合より高力ボルト摩擦接合の方が少ない。 H 23
完全溶込み溶接によるT継手の余盛は、溶接部近傍の応力集中を緩和する上で重要である。 H 23
     
  応力を伝達させる主な溶接継目の形式は、完全溶込み溶接、部分溶込み溶接、隅肉溶接とする。 H 24
  引張材の接合を高力ボルト摩擦接合とする場合は、母材のボルト孔による欠損を考慮して、引張応力度を計算する。 H 24
  根巻き柱脚は、露出柱脚よりも高い回転拘束をもつ柱脚が構成できる。 H 24
     
  H形鋼は、フランジ及びウェブの幅厚比が大きくなると局部座屈を生じやすい。 H26
  角形鋼管柱とH形鋼梁の剛接合の仕口部には、ダイアフラムを設けて力が円滑に流れるようにする。 H26
  中間スチフナは、梁の材軸と直角方向に配置し、主としてウェブプレートのせん断座屈補強として用いる。 H26
     
  溶接継目ののど断面に対する長期許容せん断応力度は、溶接継目の形式にかかわらず同じである。 H 27
  片面溶接による部分溶込み溶接は、継目のルート部に、曲げ又は荷重の偏心による付加曲げによって生じる引張応力が作用する箇所に使用してはならない。 H 27
  引張力を負担する筋かいの接合部の破断耐力は、筋かい軸部の降伏耐力以上になるように設計する。 H 27
  
 鉄骨構造における接合部  
引張力とせん断力を同時に受けるときの摩擦接合部の高力ボルトの軸断面に対する許容せん断応力度は、引張力を受けないときの許容値より低減させる。 H25
十分な管理が行われる場合、完全溶込み溶接の許容応力度は、接合される母材の許容応力度とすることができる。 H25
応力を負担させるT継手の隅肉溶接の場合、母材間の交角は、60度から120度の範囲とする。 H25
     
  構造耐力上主要な部分に普通ボルト接合を用いる場合には、延べ床面積 3,000 m2 以下、軒高 9 m 以下、はり間 13 m 以下の規模等の制限がある。 H28
  完全溶込み溶接による T 継手の余盛は、溶接部近傍の応力集中を緩和する上で重要である。 H28
  高力ボルト摩擦接合におけるボルト相互間の中心距離は、公称軸径の 2.5 倍以上とする。 H28
 
鉄骨鉄筋コンクリート構造
梁の曲げ耐力は,鉄筋コンクリート及び鉄骨の曲げ耐力の和として算定できる。 H 14
柱の許容耐力の算定においては,コンクリートの許容圧縮応力度を圧縮側鉄骨比に応じて低減する。 H 14
梁の鉄骨の付着応力度の算定においては,鉄骨の下面は付着面積から除外する。 H 14
 
基礎構造
支持杭の許容支持力には,基礎スラブ底面における地盤の支持力は加算しない。 H 15
地震時に杭が曲げ破壊する場合には,破壊は杭上部に発生しやすい。 H 15
杭材に継手を設ける場合は,杭材の長期許容圧縮応力度を低減する。 H 15
     
  直接基礎の地盤の許容応力度は、基礎スラブの底面積が同じであっても、その底面形状が正方形の場合と長方形の場合とでは異なる値となる。 H28
  フローティング基礎は、建物重量と基礎等の構築による排土重量をつり合わせ、地盤中の応力が増加しないようにする基礎形式である。 H28
  直接基礎下における粘性土地盤の圧密沈下は、地中の応力の増加により長時間かかって土中の水が絞り出され、間隙が減少するために生じる。 H28
 
基礎設計
直接基礎の場合,水平力が作用するときは,基礎の滑動抵抗の検討を行う。 H 18
直接基礎の場合,地盤の調査深度は,基礎スラブの大きさや形状を考慮して決める。 H 18
基礎梁の剛性を大きくすることにより,基礎フーチングの沈下を平均化できる。 H 18
 
杭基礎
支持地盤が非常に深い場合,経費の問題等から支持杭基礎に代え,摩擦杭基礎やフローティング基礎などが用いられることがある。 H 16
杭の鉛直支持力を求める方法としては,杭の載荷試験が最も信頼できる。 H 16
埋込み杭は,打込み杭に比べて極限支持力に達するまでの沈下量が大きい。 H 16
 
地震時に杭が曲げ破壊する場合には,破壊は一般に杭上部に発生しやすい。 H 20
群杭の杭1本当たりの水平荷重は,同じ杭頭水平変位の下では,一般に単杭の場合に比べて小さくなる。 H 20
単杭の引抜き抵抗力を算定式により評価する場合,杭の周面摩擦力に地下水位以下の部分の浮力を考慮した杭の自重を加えることができる。 H 20
 
支持杭を用いた杭基礎の許容支持力には、基礎スラブ底面における地盤の支持力は加算しない。 H 23
埋込み杭は、打込み杭に比べて極限支持力に達するまでの沈下量が大きい。 H 23
地盤から求める単杭の引抜き抵抗力には、杭の自重から地下水位以下の部分の浮力を減じた値を加えることができる。 H 23
     
杭の極限鉛直支持力は、極限先端支持力と極限周面摩擦力との和で表す。 H25
既製コンクリート杭の継手の方法には、溶接継手のほか、接続金具による無溶接継手工法がある。 H25
支持杭の場合、周囲地盤の沈下によって杭周面に働く負の摩擦力を考慮する。 H25
     
  埋込み杭は、打込み杭に比べて極限支持力に達するまでの沈下量が大きい。 H26
  地盤から求める杭の引抜き抵抗力に杭の自重を加える場合は、地下水位以下の部分の浮力を考慮する。 H26
  地震時に杭が曲げ破壊する場合には、破壊は一般に杭上部に発生しやすい。 H26
     
  鋼杭は、曲げや引張力に対する強度と変形性能に優れており、既製コンクリート杭のようにひび割れによる曲げ剛性の低下がない。 H 27
  杭の周辺地盤に沈下が生じたときに、杭に作用する負の摩擦力は、一般に支持杭の方が摩擦杭より大きい。 H 27
  基礎杭の先端の地盤の許容応力度は、セメントミルク工法による埋込み杭の方がアースドリル工法による場所打ちコンクリート杭より大きい。 H 27
 
既製コンクリート杭基礎
杭の鉛直支持力を求める方法としては,杭の載荷試験が最も信頼できる。 H 19
埋込み杭は,打込み杭に比べて極限支持力に達するまでの沈下量が大きい。 H 19
支持杭の許容支持力には,基礎スラブ底面における地盤の支持力は加算しない。 H 19
 
直接基礎
建物に水平力が作用するときは、基礎の滑動抵抗の検討を行う。 H 21
地盤の調査深度は、基礎スラブの大きさや形状を考慮して決める。 H 21
基礎梁の剛性を大きくすることにより、基礎フーチングの沈下を平均化できる。 H 21
     
  基礎底面の面積が同じであっても、その形状が正方形と長方形とでは、地盤の許容応力度は異なる。 H 24
  基礎梁の剛性を大きくすることにより、基礎フーチングの沈下を平均化できる。 H 24
  建物に水平力が作用する場合は、基礎の滑動抵抗の検討を行う。 H 24
 
建築物の構造
構造体の骨組で剛性が急激に変化する部分には応力が集中しやすい。 H 15
鉄筋コンクリート構造において,垂れ壁や腰壁により短柱となった柱は,地震によりせん断破壊を起こしやすい。 H 15
トラス構造の各部材の応力は,一般に軸方向力のみ考慮することでよい。 H 15
 
プレストレストコンクリート構造
プレテンション方式の場合,35N/m㎡以上の高強度コンクリートを用いると,プレストレストコンクリート構造の利点を発揮することができる。 H 17
グラウトは,PC 鋼材の防食,シースとPC 鋼材との付着確保のために注入する。 H 17
プレストレストコンクリート梁の梁せいは,スパンの1/25~1/15程度とすることができる。 H 17
 
荷重
積載荷重は,建築物の使用に伴って生じる移動可能な荷重であって,通常は部屋の用途に応じて常時作用する等分布荷重として扱う。 H 17
風圧力は,速度圧に風力係数を乗じて計算する。 H 17
積雪荷重は,積雪の単位荷重に屋根の水平投影面積及びその地方における垂直積雪量を乗じて計算する。 H 17
 
建築物に作用する風荷重
基準風速V0 はその地方の再現期間50年の10分間平均風速値に相当する。 H 19
防風林などにより風を有効にさえぎることができる場合,風荷重は低減することができる。 H 19
風力係数の数値は,建築物の外圧係数と内圧係数との差により算出する。 H 19
 
建築物に加わる荷重及び外力
多雪区域における地震層せん断力は、固定荷重、積載荷重及び積雪荷重の和に地震層せん断力係数を乗じて計算する。 H 21
積雪荷重は、積雪の単位荷重に屋根の水平投影面積及びその地方における垂直積雪量を乗じて計算する。 H 21
劇場、映画館等の客席の積載荷重は、固定席の方が固定されていない場合より小さい。 H 21
 
風圧力を求めるために用いる風力係数は、建築物の外圧係数と内圧係数の積により算出する。 H 23
地震層せん断力は、2階に生じる地震層せん断力より、1階に生じる地震層せん断力の方が大きい。 H 23
保有水平耐力計算において、多雪区域の積雪時における長期応力度計算に用いる荷重は、固定荷重と積載荷重の和に、積雪荷重に0.7を乗じた値を加えたものである。 H 23
     
  積雪荷重は、積雪の単位荷重に屋根の水平投影面積及びその地方における垂直積雪量を乗じて計算する。 H26
  地震層せん断力は、2階に生じる地震層せん断力より 階に生じる地震層せん断力の方が大きい。 H26
  劇場、映画館等の客席の積載荷重は、固定席の方が固定されていない場合より小さい。 H26
     
  多雪区域に指定されていない地域において、積雪荷重の計算に用いる積雪の単位荷重は、積雪量 1 cm ごとに 20 N/m2 以上としなければならない。 H 27
  屋根葺き材に作用する風圧力は、平均速度圧にピーク風力係数を乗じて求める。 H 27
  地震力の計算に用いる振動特性係数は、建築物の弾性域における固有周期と地盤種別に影響される。 H 27
 
コンクリート
コンクリート中の塩化物含有量は,原則として0.30kg/m3以下とする。 H 14
コンクリートの引張強度は,圧縮強度の1/10程度である。 H 14
ブリージングは,スランプの大きなコンクリートほど顕著である。 H 14
 
単位水量が大きくなると,乾燥収縮やブリージングが大きくなる。 H 17
単位セメント量が過小であると,型枠内へのコンクリートの充填性が低下する。 H 17
細骨材率が小さすぎると,スランプの大きいコンクリートでは分離しやすくなる。 H 17
 
早強ポルトランドセメントは,寒中コンクリートに適している。 H 16
AE減水剤は,コンクリートの水密性を高める効果がある。 H 16
形状が偏平なものや細長いものを骨材として使用すると,コンクリートの流動性が悪くなる。 H 16
 
単位水量の小さいコンクリートほど,乾燥収縮が小さくなる。 H 20
コンクリートの圧縮強度が大きぐなるほど,ヤング係数は大きくなる。 H 20
単位セメント量が過大なコンクリートは,ひび割れが発生しやすい。 H 20
 
単位水量の小さいコンクリートほど、乾燥収縮が小さくなる。 H 23
コンクリートにAE剤を混入すると、凍結融解作用に対する抵抗性が改善される。 H 23
空気量が1 % 増加すると、コンクリートの圧縮強度は4~6 %低下する。 H 23
     
  コンクリートにAE剤を混入すると、凍結融解作用に対する抵抗性が改善される。 H26
  コンクリートのポアソン比は0.2 程度である。 H26
  空気量が1%増加すると、コンクリートの圧縮強度は4 〜6 %低下する。 H26
 
コンクリートのアルカリ骨材反応を抑制するための対策
普通ポルトランドセメントを使用する場合,コンクリート1 m3中に含まれるアルカリの総量(酸化ナトリウム換算)を3.0 kg以下とする。 H 19
低アルカリ形のポルトランドセメントを使用する。 H 19
アルカリシリカ反応性試験で無害と判定された骨材を使用する。 H 19
 
セメント
ポルトランドセメントは,クリンカーに適量のせっこうを加え,粉砕してつくられる。 H 15
フライアッシュセメントB種は,普通ポルトランドセメントに比べて,水和熱が小さく,マスコンクリートに適している。 H 15
比表面積(ブレーン値)は,セメント粒子の細かさを示す値で,その値が大きいほど早期強度が大きい。 H 15
 
中庸熱ポルトランドセメントは,水和熱の発生を少なくするように造られたセメントである。 H 18
高炉セメントB 種を用いたコンクリートは,普通ポルトランドセメントを用いたものに比べ,化学的な作用や海水に対する抵抗力は大きい。 H 18
セメントの貯蔵期間が長いと,空気中の水分や二酸化炭素を吸収し,セメントペーストの水和反応が阻害される。 H 18
 
中庸熱ポルトランドセメントは、水和熱の発生を少なくするようにつくられたセメントである。 H 22
高炉セメントB種を用いたコンクリートは、普通ポルトランドセメントを用いたものに比べ、化学的な作用や海水に対する耐久性が高い。 H 22
フライアッシュセメントB種は、普通ポルトランドセメントに比べて、水和熱が小さく、マスコンクリートに適している。 H 22
     
  ポルトランドセメントは、セメントクリンカーに凝結時間調整用のせっこうを加え、粉砕してつくられる。 H 24
  セメントは、時間の経過とともに水和反応が進行し、強度が発現していく水硬性材料である。 H 24
  セメントの貯蔵期間が長いと、空気中の水分や二酸化炭素を吸収し、風化による品質劣化を起こしやすい。 H 24
     
  高炉セメント B 種を用いたコンクリートは、普通ポルトランドセメントを用いたものに比べ、耐海水性や化学抵抗性が大きい。 H28
  エコセメントは、都市ごみ焼却灰を主とし、必要に応じて下水汚泥等を加えたものを主原料として製造される、資源リサイクル型のセメントである。 H28
  フライアッシュセメント B 種を用いたコンクリートは、普通ポルトランドセメントを用いたものに比べ、水和熱が小さく、マスコンクリートに適している。 H28
 
金属材料
アルミニウムにマンガンやマグネシウムを加えると耐食性が増す。 H 17
チタンは鉄に比べ密度が小さく,耐食性に優れている。 H 17
銅は鉄に比べ熱伝導率が大きく,耐食性に優れている。 H 17
 
アルミニウムに陽極酸化皮膜処理をすると,耐食性,耐摩耗性が向上する。 H 18
鋼にマンガンやケイ素を添加すると,溶接性が改善される。 H 18
ステンレス鋼の錆は,ほとんどの場合,鉄粉,塩分その他の異物の付着に起因するもらい錆である。 H 18
 
アルミニウムにマグネシウムやケイ素を添加すると,耐食性と強度が増す。 H 20
溶融亜鉛めっき鋼板は,亜鉛の腐食生成物が保護膜となって表面を覆うことにより耐食性を高めた鋼板である。 H 20
ステンレス鋼は,ニッケルやクロムを含む特殊鋼であり,炭素量が少ないものほど耐食性に優れている。 H 20
     
  アルミニウムの密度及びヤング係数は、それぞれ鋼の約 1/3である。 H 27
  青銅は銅と錫を主成分とする合金で、黄銅に比べ耐食性に優れている。 H 27
  チタンは鋼に比べ密度が小さく、耐食性に優れている。 H 27
 
鋼材
銅を添加すると,耐候性が増す。 H 14
マンガンを添加すると,溶接性を改善できる。 H 14
モリブデンやバナジウムを添加すると,高温時の強度低下を少なくすることができる。 H 14
 
軟鋼の場合,引張強さは炭素量の増加とともに増大するが,伸びは反対に減少する。 H 16
ヤング係数は,コンクリートの約10倍である。 H 16
一般に使用する鋼材の密度は,約7.8×103kg/m3である。 H 16
 
銅を添加すると,耐食性が改善される。 H 19
ヤング係数は,コンクリートの約10倍である。 H 19
モリブデンを添加すると,高温時の強度低下が少なくなる。 H 19
 
引張強さは、200~300 ℃ で最大となり、それ以上温度が上がると急激に低下する。 H 21
引張強さに対する降伏点の割合を降伏比と呼び、一般に高張力鋼になるとその値は大きくなる。 H 21
建築構造用圧延鋼材のB種及びC種は、炭素当量の上限を規定して溶接性を改善した鋼材である。 H 21
 
炭素の含有量の増加とともに伸びが減少する。 H 22
ヤング係数は、コンクリートの約10倍である。 H 22
構造用鋼材には、主として軟鋼が用いられる。 H 22
     
  SN鋼のB種及びC種は、炭素当量の上限を規定して溶接性を改善した鋼材である。 H 24
  TMCP鋼は、熱加工制御により製造された、高じん性で溶接性に優れた鋼材である。 H 24
  低降伏点鋼は、添加元素を極力低減した純鉄に近い鋼で、強度を低くし、延性を高めた鋼材である。 H 24
     
銅を添加すると、耐候性が向上する。 H25
クロムを添加すると、耐食性が向上する。 H25
モリブデンを添加すると、高温時の強度低下が少なくなる。 H25
     
  SN490B や SN490C は、炭素当量の上限を規定して溶接性を改善した鋼材である。 H28
  TMCP 鋼は、熱加工制御により製造された、高じん性で溶接性に優れた鋼材である。 H28
  FR 鋼は、モリブデン等の元素を添加することで耐火性を高めた鋼材である。 H28
 
左官材料
せっこうプラスターは,主成分である焼せっこうが水和反応を起こし,余剰水が発散して硬化する塗り壁材料である。 H 14
メチルセルロースは,下地への吸水の抑制や作業性の向上のために用いられる保水剤である。 H 14
パーライトは,真珠岩や黒曜石を粉砕し,高温で急激に加熱し膨張させた人工軽量骨材である。 H 14
 
せっこうプラスターは,乾燥が困難な場所や乾湿の繰返しを受ける部位では硬化不良となりやすい。 H 17
セメントモルタルの混和材として消石灰を用いると,こての のび がよく,平滑な面が得られる。 H 17
しっくい用の のり には,海草又はその加工品と,水溶性高分子がある。 H 17
 
せっこうプラスターは、乾燥が困難な場所や乾湿の繰返しを受ける部位では硬化不良となりやすい。 H 21
セメントモルタルの混和材として消石灰を用いると、こて伸びがよく、平滑な面が得られる。 H 21
しっくい用ののり剤には、海草又はその加工品と、水溶性高分子がある。 H 21
 
ポルトランドセメントは練り混ぜ後にアルカリ性を示し、せっこうプラスターは弱酸性を示す。 H 23
せっこうプラスターは、ドロマイトプラスターに比べ、硬化に伴う乾燥収縮が小さい。 H 23
ドロマイトプラスターは、しっくいに比べ、粘度が高く粘性がある。 H 23
     
  メチルセルロースは、水溶性粉末でセメントモルタルに混入して、作業性の向上のために用いられる。 H26
  パーライトは、真珠岩や黒曜石を粉砕し、高温で急激に加熱し膨張させた軽量骨材である。 H26
  せっこうプラスターは、主成分である焼せっこうが水和反応を起こし、余剰水が発散して硬化する塗り壁材料である。 H26
     
  せっこうプラスターは、乾燥が困難な場所や乾湿の繰返しを受ける部位では硬化不良となりやすい。 H28
  セメントモルタルの混和材として消石灰を用いると、こて伸びがよく、平滑な面が得られる。 H28
  しっくい用ののり剤には、海草又はその加工品と、水溶性高分子がある。 H28
 
アスファルト防水材料
アスファルトプライマーは,ブローンアスファルトなどを溶剤に溶解したものである。 H 16
アスファルトルーフィングは,有機天然繊維を主原料とした原紙にアスファルトを浸透,被覆し,表裏面に鉱物質粉末を付着させたものである。 H 16
ストレッチルーフィングは,有機合成繊維を主原料とした不織布原反に防水工事用アスファルトを浸透,被覆し,表裏面に鉱物質粉末を付着させたものである。 H 16
 
フラースぜい化点とは,低温時におけるアスファルトのぜい化温度を示し,その値の低いものほど低温特性のよいアスファルトといえる。 H 19
ストレッチルーフィングは,有機合成繊維を主原料とした不織布原反に防水工事用アスファルトを浸透亜被覆し,表裏面に鉱物質粉末を付着させたものである。 H 19
改質アスファルトとは,合成ゴム又はプラスチックを添加して性質を改良したアスファルトである。 H 19
 
有機溶剤タイプのアスファルトプライマーは、ブローンアスファルトなどを揮発性溶剤に溶解したものである。 H 22
ストレッチルーフィングは、合成繊維不織布にアスファルトを浸透させたものである。 H 22
改質アスファルトは、合成ゴム又はプラスチックを添加して性質を改良したアスファルトである。 H 22
     
  砂付ストレッチルーフィング800の数値800は、製品の抗張積(引張強さと最大荷重時の伸び率との積)の呼びを表している。 H26
  有機溶剤タイプのアスファルトプライマーは、ブローンアスファルトなどを揮発性溶剤に溶解したものである。 H26
  改質アスファルトは、合成ゴム又はプラスチックを添加して性質を改良したアスファルトである。 H26
 
木材
辺材は,心材に比較して耐朽性が劣り,虫害を受けやすい。 H 15
節のある場合は,節のない場合より強度が小さい。 H 15
乾燥収縮の割合は,接線方向>半径方向>幹軸方向の順である。 H 15
 
床材料
リノリウムシートは、あまに油、松脂、コルク粉、木粉、炭酸カルシウム等を練り込んで、麻布を裏打ち材として成型した床シートである。 H 22
ゴム床タイルは、天然ゴム、合成ゴム等を主原料とした弾性質の床タイルである。 H 22
コルク床タイルは、天然コルク外皮を主原料として、必要に応じてウレタン樹脂等で加工した床タイルである。 H 22
     
  複層ビニル床タイルは、耐水性、耐薬品性、耐磨耗性に優れているが、反面、熱による伸縮性が大きい。 H26
  ウィルトンカーペットは、機械織りカーペットで、数色のパイル糸を使って模様を織り出すことができる。 H26
  リノリウムシートは、あまに油、松脂、コルク粉、木粉、炭酸カルシウム等を練り込んで、麻布を裏打ち材として成形した床シートである。 H26
 
ガラス
型板ガラスは,ロールアウト法により,ローラーに彫刻された型模様をガラス面に熱間転写して製造された,片面に型模様のある板ガラスである。 H 18
熱線吸収板ガラスは,ガラス原材料に日射吸収特性に優れた金属を加え着色し,主として近赤外領域を吸収する性能をもたせたガラスである。 H 18
倍強度ガラスは,フロート板ガラスを軟化点まで加熱後,両表面から空気を吹き付けて冷却し,耐風圧強度を約2 倍程度に高めたガラスである。 H 18
 
複層ガラスは,2枚のガラスの間に乾燥空気層を設け,密封したもので,結露防止に効果がある。 H 20
合わせガラスは,2枚以上のガラスをプラスチックフィルムで張り合わせたもので,防犯に効果がある。 H 20
強化ガラスは,板ガラスを熱処理してガラス表面に強い圧縮応力層を形成したもので,衝撃強度が高い。 H 20
 
複層ガラスは、2枚のガラスの間に乾燥空気層を設けて密封したもので、結露防止に効果がある。 H 23
合わせガラスは、2枚以上のガラスをプラスチックフィルムを挟み接着したもので、防犯に効果がある。 H 23
強化ガラスは、板ガラスを熱処理してガラス表面に強い圧縮応力層を形成したもので、衝撃強度が高い。 H 23
     
  複層ガラスは、2枚の板ガラスの間に乾燥空気層を設けて密封したもので、結露防止に効果のあるガラスである。 H26
熱線吸収板ガラスは、板ガラスに鉄、ニッケル、コバルトなどを微量添加したもので、冷房負荷の軽減に効果のあるガラスである。 H26
  合わせガラスは、2枚以上の板ガラスに中間膜を挟み全面接着したもので、外力の作用によって破損しても、破片の大部分が飛び散らないようにしたガラスである。 H26
     
  Low-E複層ガラスは、中空層側のガラス面に特殊金属をコーティングすることで、日射制御機能と高い断熱性を兼ね備えたガラスである。 H 27
  熱線反射ガラスは、日射熱の遮蔽を主目的とし、ガラスの片側の表面に熱線反射性の薄膜を形成したガラスである。 H 27
  型板ガラスは、ロールアウト方式により、ロールに彫刻された型模様をガラス面に熱間転写して製造された、片面に型模様のある板ガラスである。 H 27
 
普通板ガラス
ガラス表面は,ふっ化水素酸により激しく浸食される。 H 17
密度は,約2.5g/cm3である。 H 17
圧縮強度は,引張強度より大きい。 H 17
 
石材
花崗岩は,耐久性に優れているが,耐火性にやや劣る。 H 14
大理石は,加工しやすいが,外部に使用すると劣化しやすい。 H 14
安山岩は,硬度が高いが,光沢がない。 H 14
 
花崗岩は耐摩耗性,耐久性に優れ,建物の外部,床,階段に用いられる。 H 16
砂岩は耐火性に優れるが,吸水率の大きなものは耐凍害性に劣る。 H 16
安山岩は強度,耐久性に優れ,建物の外装用としても用いられる。 H 16
 
花崗岩は,耐磨耗性や耐久性に優れているが,耐火性にやや劣る。 H 19
大理石は,緻密で磨くと光沢が出るが,屋外に使用すると表面が劣化しやすい。 H 19
安山岩は,硬度が高いが,光沢がない。 H 19
 
花こう岩は、耐磨耗性、耐久性に優れるが、耐火性に劣る。 H 22
大理石は、耐酸性、耐火性に劣り、屋外に使用すると表面が劣化しやすい。 H 22
凝灰岩は、軟質で加工しやすく、耐火性に優れるが、耐久性に劣る。 H 22
     
花崗岩は、耐摩耗性、耐久性に優れ、建物の外部、床、階段に用いられる。 H25
砂岩は、耐火性に優れるが、吸水率の大きなものは耐凍害性に劣る。 H25
大理石は、美観に優れるが、耐酸性、耐火性に劣り、屋外に使用すると表面が劣化しやすい。 H25
     
  安山岩は、硬度が高く、耐久性に優れる。 H 27
  粘板岩は、吸水が少なく、耐久性に優れる。 H 27
  石灰岩は、加工しやすいが、耐水性に劣る。 H 27
 
陶磁器質タイルのJIS 規格
タイルは,きじの質により磁器質タイル,せっ器質タイル,陶器質タイルの3つに区分される。 H 14
磁器質タイルは,摩耗試験を省略することができる。 H 14
外壁に使用するタイルの裏あしの高さは,タイル表面積が60c㎡以上の場合は,原則として1.5mm 以上必要である。 H 14
 
JIS による鋼材の材料試験
0.2%耐力とは,引張試験において,0.2%の永久伸びを生じるときの荷重を試験片平行部の原断面積で除した値をいう。 H 15
引張強さとは,最大引張荷重を試験片平行部の原断面積で除した値をいう。 H 15
絞りとは,引張試験において試験片破断後における最小断面積とその原断面積との差の,原断面積に対する百分率をいう。 H 15
 
日本工業規格(JIS)に規定するスイングドアセットの性能項目において,等級が規定されている性能項目
耐風圧性 H 19
気密性 H 19
遮音性 H 19
 
日本工業規格(JIS)に規定される屋根材料
粘土がわらの製法による区分は、ゆう薬がわら(塩焼がわらを含む)、いぶしがわら、無ゆうがわらである。 H 21
住宅屋根用化粧スレートについて規定されている吸水率は、平形、波形とも同じである。 H 21
プレスセメントがわらの種類は、形状及び塗装の有無によって区分されている。 H 21
     
  粘土がわらの形状による区分は、J形粘土がわら、S形粘土がわら、F形粘土がわらである。 H 24
  プレスセメントがわらの種類は、形状及び塗装の有無によって区分されている。 H 24
  住宅屋根用化粧スレートの吸水率の上限は、平形屋根用スレート、波形屋根用スレートとも同じである。 H 24
 
日本工業規格(JIS)に規定される金属製折板屋根構成材
梁と折板との固定に使用するタイトフレームには、ボルト付きタイトフレーム、タイトフレームだけのもの及び端部用タイトフレームがある。 H 22
折板の結合の形式による区分には、重ね形、はぜ締め形及びかん合形がある。 H 22
折板の材料による区分には、鋼板製とアルミニウム合金板製がある。 H 22
     
  梁と折板との固定に使用するタイトフレームには、ボルト付きタイトフレーム、タイトフレームだけのもの及び端部用タイトフレームがある。 H28
  折板の結合の形式による区分には、重ね形、はぜ締め形及びかん合形がある。 H28
  折板の加工にはロール成形機を用い、折曲げ部分には適当な丸みを付ける。 H28
防水材料
ストレッチルーフィング1000の数値1000は、製品の抗張積(引張強さと最大荷重時の伸び率との積)を表している。 H 23
塗膜防水に用いる補強布は、必要な塗膜厚さの確保と立上り部や傾斜面における防水材の垂れ下がりの防止に有効である。 H 23
通気緩衝シートは、塗膜防水層の破断や ふくれ の発生を低減するために用いる。 H 23
 
建築用シーリング材
シリコーン系シーリング材は,耐候性,耐熱性,耐寒性に優れている。 H 14
不定形シーリング材とは,施工時に粘着性のあるペースト状のシーリング材のことである。 H 14
1成分形シーリング材とは,あらかじめ施工に供する状態に調製されているシーリング材のことである。 H 14
 
モジュラスとは,試験片に一定の伸びを与えたときの引張応力をいう。 H 15
JIS によるクラスの数値は,目地に対する適用能力を示すムーブメント追従性を表したものである。 H 15
IS によるタイプFは,グレイジング以外に使用するシーリング材である。 H 15
 
モジュラスとは,試験片に一定の伸びを与えたときの引張応力をいう。 H 18
2面接着とは,シーリング材が相対する2面で被着体と接着している状態をいう。 H 18
1成分形シーリング材は,あらかじめ施工に供する状態に調製されているシーリング材である。 H 18
 
日本工業規格(JIS)による建築用シーリング材のタイプFは、グレイジング以外に使用するシーリング材である。 H 21
不定形シーリング材とは、施工時に粘着性のあるペースト状のシーリング材のことである。 H 21
クレージングとは、ウェザリングなどによって生じたシーリング材表面の細かい亀甲状のひび割れをいう。 H 21
 
シーリング材のクラスは、目地に対する拡大率、縮小率などで区分されている。 H 23
シーリング材の引張応力による区分で、LM は低モジュラスを表す。 H 23
シーリング材のタイプは、用途による区分を表し、タイプGはグレイジングに使用するシーリング材を指す。 H 23
     
日本工業規格(JIS)によるタイプFは、グレイジング以外の用途に使用するシーリング材である。 H25
シリコーン系シーリング材は、耐候性、耐熱性、耐寒性に優れている。 H25
不定形シーリング材とは、施工時に粘着性のあるペースト状のシーリング材のことである。 H25
     
  成分形高モジュラス形シリコーン系シーリング材は、耐熱性茜耐寒性に優れ、防かび剤を添加したものは、浴槽や洗面化粧台などの水まわりの目地に用いられる。 H 27
  成分形低モジュラス形シリコーン系シーリング材は、耐光接着性に優れ、ガラス茜マリオン方式のカーテンウォールの目地に用いられる。 H 27
  成分形変成シリコーン系シーリング材は、耐候性茜耐久性が良好で、プレキャストコンクリートカーテンウォールの部材間の目地に用いられる。 H 27
 
ウレタンゴム系塗膜防水材料
屋根用ウレタンゴム系の塗膜防水材には,1類と2類があり,1類が主として露出用に用いられる。 H 20
補強布は,必要な塗膜厚さの確保と立上り部や傾斜面における防水材の垂れ下がりの防止に有効である。 H 20
通気緩衝シートは,塗膜防水層の破断やふくれの発生を低減するために用いる。 H 20
     
屋根用ウレタンゴム系防水材は、引張強さ、伸び率、抗張積などの特性によって、高伸長形(旧1類)と高強度形に区分される。 H 24
2成分形のウレタンゴム系防水材は、施工直前に主剤、硬化剤の2成分に、必要によって硬化促進剤、充填材などを混合して使用する。 H 24
塗付けタイプゴムアスファルト系防水材は、ゴムアスファルトエマルションだけで乾燥造膜するものと、硬化剤を用いて反応硬化させるものがある。 H 24
 
内装材料
パーティクルボードには,JIS で定められたホルムアルデヒド放出量による区分がある。 H 15
強化せっこうボードは,防火性,耐火性が高いので,壁及び天井の下地材として使用される。 H 15
普通合板は,日本農林規格で定められた接着性の種類によって1~3類に分類されており,1類が最も耐水性に優れている。 H 15
 
だんつうは,製造法による分類で織りカーペットの手織りに分類される。 H 20
エポキシ樹脂系塗り床材は,耐薬品性に優れ,実験室などの床材に適している。 H 20
日本農林規格の普通合板は,接着の程度によって1類と2類に分類されており,1類の方が耐水性に優れている。 H 20
     
だんつうは、製造法による分類で織りカーペットの手織りに分類される。 H25
日本工業規格(JIS)のパーティクルボードは、ホルムアルデヒド放散量による区分がある。 H25
日本農林規格(JAS)の普通合板は、接着の程度によって 1類と2類に分類されている。 H25
     
  構造用せっこうボードは、強化せっこうボードの性能を満たしたうえ、くぎ側面抵抗を強化したもので、耐力壁用の面材などに使用される。 H28
  ロックウール化粧吸音板は、ロックウールのウールを主材料として、結合材及び混和材を用いて成形し、表面化粧加工したものである。 H28
  コルク床タイルは、天然コルク外皮を主原料として、必要に応じてウレタン樹脂等で加工した床タイルである。 H28
ボード類
けい酸カルシウム板は、石灰質原料、けい酸質原料、石綿以外の繊維、混和材料を原料として製造した板である。 H 23
シージングせっこうボードは、両面のボード用原紙及び芯のせっこうに防水処理を施したものである。 H 23
ロックウール化粧吸音板は、ロックウールのウールを主材料とし、結合材、混和材を用いて成形し、表面化粧をしたものである。 H 23
     
  けい酸カルシウム板は、断熱性、耐火性に優れ、タイプ2は内装用として、タイプ は耐火被覆用として使用される。 H 24
  構造用せっこうボードは、強化せっこうボードの性能を満たした上で、くぎ側面抵抗を強化したもので、耐力壁用の面材などに使用される。 H 24
  インシュレーションボードは、主に木材などの植物繊維を成形した繊維板の一種で、用途による区分により畳床用、断熱用、外壁下地用として使用される。 H 24
 
ボード及びパネルの説明と組合せ
シージングせっこうボード ----- 両面の紙と芯のせっこうに防水処理を施したもの H 17
押出成形セメント板 ----- セメント,けい酸質原料及び繊維質原料を主原料として,中空を有する板状に押出成形したもの H 17
インシュレーションボード ----- 主に木材などの植物繊維を成形したもの H 17
 
建築材料
ポリカーボネート樹脂板は,耐熱性や耐衝撃性に優れている。 H 16
アルミニウムは,陽極酸化皮膜処理をすることにより,耐食性,耐摩耗性を向上させることができる。 H 16
せっこうプラスターは,水和反応により硬化する材料である。 H 16
 
塗料
合成樹脂エマルションペイントは,水が蒸発し樹脂粒子が融合して塗膜を形成する。 H 16
塩化ビニル樹脂エナメルは,常温で短時間に乾燥硬化して塗膜を形成する。 H 16
合成樹脂調合ペイントは,溶剤の蒸発とともに油分の酸化重合が進み,乾燥硬化して塗膜を形成する。 H 16
 
合成樹脂調合ペイントは,光沢がよく,隠蔽力や耐候性もよい。 H 15
フタル酸樹脂エナメルは,耐候性や平滑性がよい。 H 15
塩化ビニル樹脂エナメルは,合成樹脂エマルションペイントと比較して耐水性に優れる。 H 15
     
  合成樹脂調合ペイントは、木部面の塗装に適している。 H 27
  つや有合成樹脂エマルションペイントは、屋内の鉄鋼面の塗装に適している。 H 27
  合成樹脂エマルションペイントは、せっこうボード面の塗装に適している。 H 27
 
植栽工事
根回しは,移植時期の2年前に行った。 H 17
掘取り作業に際して,必要に応じて仮支柱やロープ等で倒れないように養生した。 H 17
掘取りにより根鉢側面に現れた根は,鉢に沿って鋭利な刃物で切断した。 H 17
 
樹木を移植する場合は,出来るだけ細根を残すように掘り取る。 H 15
根巻きを行う場合は,樹木の根元直径の3~5倍程度の鉢土を付ける。 H 15
断根式根回しは,モッコク,サザンカなどの浅根性又は非直根性の樹種に用いる。 H 15
 
樹木の幹周は幹の周長をいい,幹が2 本以上の場合は,各々の周長の総和の70 %とする。 H 18
樹木は現場搬入後,仮植えや保護養生してから植え付けるよりも,速やかに植え付ける方がよい。 H 18
客土は植物の生育に適した土壌で,小石,ごみ,雑草などを含まないものとする。 H 18
 
樹高は,樹木の樹冠の頂端から根鉢の上端までの垂直高をいう。 H 20
幹巻きは,移植後の樹木の幹から水分の蒸散防止と幹焼け防止,防寒のために行う。 H 20
枝張りは,樹木の四方面に伸長した枝の幅をいい,測定方向により長短がある場合は,最長と最短の平均値とする。 H 20
 
樹木の掘取りにより根鉢側面に現れた根は、鉢に沿って鋭利な刃物で切断する。 H 21
根巻きを行う場合は、樹木の根元直径の3~5 倍程度の鉢土を付ける。 H 21
断根式根回しは、モッコク、サザンカなどの比較的浅根性又は非直根性の樹種に用いる。 H 21
     
  樹高は、樹木の樹冠の頂端から根鉢の上端までの垂直高をいう。 H 24
  枝張りは、樹木の四方面に伸長した枝の幅をいい、測定方向により長短がある場合は、最長と最短の平均値とする。 H 24
  樹木の幹が2本以上の場合の幹周は、各々の幹の周長の総和の70 %とする。 H 24
     
  樹木は工事現場搬入後、仮植えや保護養生してから植え付けるよりも、速やかに植え付ける方がよい。 H26
  幹周は、樹木の幹の周長をいい、根鉢の上端より1.2 m の位置を測定する。 H26
  断根式根回しは、キンモクセイ、サザンカなどの比較的浅根性又は非直根性の樹種に用いる。 H26
     
  根巻きに際しては、鉢土のくずれを防止するため、鉢の表面を縄などで十分に締め付ける。 H28
  移植後の樹木の幹からの水分の蒸散防止、幹焼け防止と防寒等のために幹巻きを行う。 H28
  根回しに際しては、できるだけ細根を残すように掘り下げる。 H28
 
アスファルト舗装工事
フィラーには,石灰岩を粉砕した石粉などが用いられる。 H 14
砂置換法による土の密度試験は,路床や路盤の締固め度の検査のために行う。 H 14
施工後の舗装のコア抜きは,舗装厚さ及び締固め度の検査のために行う。 H 14
 
粒度調整砕石とは,粒度が異なる砕石などを2種以上混合して,所要の粒度範囲を持つように調整した砕石である。 H 19
プライムコートは,路盤の仕上がり面を保護し,その上のアスファルト混合物層との接着をよくするために行う。 H 19
アスファルト混合物の締固め作業は,一般に継目転圧,初転圧,二次転圧及び仕上げ転圧の順に行う。 H 19
 
フィラーは,アスファルトと一体となって,混合物の安定性,耐久性を向上させる役割をもち,一般に石灰岩を粉砕した石粉が用いられる。 H 20
アスファルト混合物等の敷均し時の温度は,110℃以上とする。 H 20
アスファルト舗装の舗装終了後の交通開放は,舗装表面の温度が50℃以下になってから行う。 H 20
     
  プライムコートは、路盤の仕上がり面を保護し、その上のアスファルト混合物層との接着性を向上させる。 H 27
  粒度調整砕石は、所要の粒度範囲に入るように調整された砕石で、路盤の支持力を向上させる。 H 27
  フィラーは、アスファルトと一体となって、混合物の安定性、耐久性を向上させる。 H 27
   
構内アスファルト舗装
舗装に用いるストレートアスファルトは、一般地域では主として針入度が60~80 の範囲のものを使用する。 H25

アスファルト混合物の締固め作業は、一般に継目転圧、初転圧、2次転圧、仕上げ転圧の順に行う。

H25
  アスファルト舗装終了後の交通開放は、舗装表面の温度が50℃以下になってから行う。 H25
 
舗装
路床土に散布混合して安定処理する添加材としては,一般に砂質土にはセメントが,シルト質土及び粘性土には石灰が用いられる。 H 16
タックコートは,アスファルト混合物からなる基層と表層の接着をよくするために施す。 H 16
遮断層は,路床が軟弱な場合,軟弱な路床土が路盤用材料と混ざることを防止するために設ける。 H 16
 
舗装用のストレートアスファルトは、一般地域では主として針入度60~80 の種類のものが使用される。 H 21
遮断層は、路床が軟弱な場合、軟弱な路床土が路盤用材料と混ざることを防止するため、路盤の下に設ける砂等の層である。 H 21
排水性アスファルト舗装は、透水性のある表層の下に不透水層を設けて、雨水が不透水層上を流下して速やかに排水され、路盤以下に浸透しない構造としたものである。 H 21
 
プライムコートは、路盤の仕上がり面を保護し、その上のアスファルト混合物層との接着をよくするために施す。 H 23
フィラーは、アスファルトと一体となって、混合物の安定性、耐久性を向上させるために施す。 H 23
タックコートは、アスファルト混合物からなる基層と表層の接着をよくするために施す。 H 23
 
構内舗装
修正CBR は,砕石などの粒状路盤材料の強さを表すものである。 H 15
透水性舗装は,粒状材料による路盤の上に多孔質なアスファルト混合物を舗設し,雨水を路床まで浸透させるものである。 H 15
舗装用のストレートアスファルトは,一般地域では主として針入度が60~ 80の範囲のものを使用する。 H 15
 
照明設備
白熱電球は熱放射が多く,暖かい雰囲気を要する照明に適している。 H 17
蛍光ランプは熱放射が少なく,一般事務室の照明に適している。 H 17
高圧ナトリウムランプは,長寿命であり,天井の高い工場などの照明に適している。 H 17
ハロゲン電球は、光色や演色性が良く、店舗などのスポット照明に用いられる。 H 22
Hf 蛍光ランプは、高効率、長寿命でちらつきが少なく、事務所などの照明に用いられる。 H 22
高圧水銀ランプは、長寿命であり、屋外の競技場、公園、庭園などの照明に用いられる。 H 22
 
エレベーター設備
浸水時管制運転は、地盤面より下に着床階がある場合で、洪水等により浸水するおそれがあるときに、エレベーターを避難階に帰着させるものである。 H 22
自家発時管制運転は、停電時に自家発電源でエレベーターを各グループ単位に順次避難階に帰着させるものである。 H 22
火災時管制運転は、火災時にエレベーターを避難階に呼び戻すものである。 H 22
  
エレベーターの管制運転
火災時管制運転は、火災発生時にエレベーターを避難階に帰着させるものである。 H 27
自家発時管制運転は、停電時に自家発電源でエレベーターを各グループ単位に順次避難階又は最寄り階に帰着させるものである。 H 27
浸水時管制運転は、地盤面より下に着床階がある場合で、洪水等により浸水するおそれがあるときに、エレベーターを避難階に帰着させるものである。 H 27
 
測量
三角測量は,測量区域を三角形で区分けして,三角形の辺長と内角を測定することにより各点の位置を求める方法である。 H 14
平板測量は,アリダードと巻尺で測量した結果を,平板上で直接作図していく方法である。 H 14
スタジア測量は,2点間の距離と高低差をトランシットと標尺により測定する方法である。 H 14
 
磁北は磁針が指す北の方向で,真北といくらかの傾きを持ち,その大きさは場所によって多少異なる。 H 16
スタジア測量は,2点間の距離と高低差をトランシットと標尺により測定する方法である。 H 16
測量用の標識は,一般に測量標と総称され永久標識,一時標識,仮設標識に大別される。 H 16
 
平板測量は,アリダードと巻尺で測量した結果を,平板上で直接作図していく方法である。 H 19
直接水準測量は,レベルと標尺によって高低を測定する方法である。 H 19
トラバース測量は,測点を結んでできた多角形の各辺の長さと角度を,順次測定していく方法である。 H 19
 
トラバース測量は、測点を結んでできた多角形の各辺の長さと角度を、順次測定していく方法である。 H 23
直接水準測量は、レベルと標尺によって高低を測定する方法である。 H 23
平板測量は、アリダードと巻尺で測量した結果を、平板上で直接作図していく方法である。 H 23
 
機械設備
パッケージユニットは,機内に冷凍機を内蔵する空気調和機である。 H 14
排水設備では,トラップの封水の保護のために通気管を設ける。 H 14
火災時管制運転は,火災時にエレベーターを避難階に呼び戻す機能をいう。 H 14
 
パッケージ形空調機は,機内に冷凍機を内蔵している。 H 17
排水設備では,トラップの封水切れを防止するために通気管を設ける。 H 17
給水管のウォーターハンマー現象は,管内の水流を急激に停止するときに生じやすい。 H 17
 
圧力タンク方式は,受水槽の水を給水ポンプで圧力タンクに給水し,タンク内の空気を圧縮,加圧させ,その圧力で給水する方式である。 H 16
中水道とは,水の有効利用を図るため,排水を回収して処理再生し,雑用水などに再利用する水道のことである。 H 16
泡消火設備は,泡を放射してその窒息作用による消火を主体とし,特に引火点の低い油類による火災の消火に適している。 H 16
 
2重ダクト方式は,2本のダクトで送風された温風と冷風を,末端の混合ユニットで負荷に応じて混合して吹き出す方式である。 H 15
高置タンク方式は,給水圧力の変動がほとんどなく,停電時や断水時もタンク内に残存する量の給水が可能である。 H 15
雨水排水立て管は,通気管と連結してはならない。 H 15
 
電気設備
非常用の白熱灯の照明装置は,直接照明とし床面において1ルクス以上の照度を確保する。 H 14
避雷設備の突針部の保護角は,一般の建築物では60°以下とする。 H 14
電気方式のうち三相4線式は,大規模な建物で負荷が大きい場合に用いられる。 H 14
金属製可とう電線管内では,電線に接続点を設けない。 H 16
地上部の外壁を貫通する電線管は,貫通するコンクリートと管の隙間に,シーリング材による止水処置などを行う。 H 16
高圧水銀ランプは光束が大きく長寿命なので,体育館などの高い天井からの照明に適している。 H 16
 
バスダクトは,電流の容量の大きい幹線に使用される。 H 15
フロアーダクトは,使用電圧が300V 以下の屋内配線に用いられる。 H 15
電線のサイズは,許容電流,電圧降下及び機械的強度から決められる。 H 15
 
低圧屋内配線における電線の接続は,原則としてアウトレットボックスなどの内部で行う。 H 18
低圧屋内配線の使?電圧が300 Vを超える場合は,金属製の電線接続箱などには接地工事を施す。 H 18
低圧屋内配線のための金属管の厚さは,コンクリートに埋め込む場合,1.2 mm以上とする。 H 18
 
バスダクトは,電流の容量の大きい幹線に使用される。 H 19
電線の太さは,許容電流,電圧降下及び機械的強度から決められる。 H 19
合成樹脂製可とう電線管内では,電線に接続点を設けてはならない。 H 19
 
フロアダクトは、使用電圧が300 V 以下で、乾燥した場所の屋内隠ぺい配線に用いられる。 H 21
低圧屋内配線の使用電圧が300 V を超える場合、金属製の電線接続箱には接地工事を施す。 H 21
フロアダクト内やセルラダクト内では、原則として、電線に接続点を設けない。 H 21
     
  低圧屋内配線の使用電圧が300 Vを超える場合、金属製の電線接続箱には接地工事を施す。 H 24
  バスダクトは、電流の容量の大きい幹線に使用される。 H 24
  合成樹脂管内、金属管内及び可とう電線管内では、電線に接続点を設けてはならない。 H 24
     

フロアダクトは、使用電圧が300V以下で、屋内の乾燥した場所の床埋込み配線に用いられる。

H25

低圧屋内配線のための金属管の厚さは、コンクリートに埋め込む場合、1.2 mm以上とする。

H25
電線の太さは、許容電流、電圧降下などを考慮して決められる。 H25
     
  電圧の種別で低圧とは、直流にあっては750V以下、交流にあっては600V以下のものをいう。 H 27
  特別高圧受電を行うような大規模なビルや工場などの電気供給方式には、三相4線式400V級が多く用いられる。 H 27
  バスダクトは、電流の容量の大きい幹線に用いられる。 H 27
     
  ライティングダクトは、壁や天井などを貫通して設置してはならない。 H28
  地中電線路では、ビニル電線(IV)を使用してはならない。 H28
  合成樹脂管内、金属管内及び金属製可とう電線管内では、電線に接続点を設けてはならない。 H28
 
給排水設備
上水の給水系統は,クロスコネクションをしてはならない。 H 18
ウォーターハンマーの防止のため,流速を減ずるよう配管の管径を太くする。 H 18
超高層建築における給水系統は,中間水槽や減圧弁を用いてゾーニングを行う。 H 18
 
水道直結直圧方式は,上水道の配水管から引込み,直接各水栓に給水する方式である。 H 19
高置水槽方式は,受水槽の水をポンプで屋上の高置水槽に揚水し,この水槽からは重力によって各所に給水する方式である。 H 19
圧力水槽方式は,受水槽の水をポンプで圧力水槽に送水し,圧力水槽の空気を圧縮・加圧して,その圧力によって各所に給水する方式である。 H 19
 
雨水排水立て管は,汚水排水管若しくは通気管と兼用し,又はこれらの管に連結してはならない。 H 20
エアチャンバーは,給水管内の水の流れを急閉したときに生ずるウォーターハンマーの水撃庄を吸収する装置である。 H 20
通気管は,サイホン作用によるトラップの封水切れを防止するために設けられる。 H 20
屋内の自然流下式横走り排水管の最小勾配は、管径100 mmの場合、1/100とする。 H 22
通気弁を有しない通気管の末端は、屋根を貫通して大気中に開口する場合、屋根面から20 cm以上立ち上げる。 H 22
排水トラップの封水深は、阻集器を兼ねるものを除き、5 ~10 cmとする。 H 22
     
  圧力水槽方式は、受水槽の水をポンプで圧力水槽に送水し、圧力水槽内の空気を圧縮茜加圧して、その圧力によって各所に給水する方式である。 H 24
  高置水槽方式は、受水槽の水をポンプで建物高所の高置水槽に揚水し、この水槽からは重力によって各所に給水する方式である。 H 24
  水道直結直圧方式は、上水道の配水管から引き込み、直接各所に給水する方式である。 H 24
     
  屋内の自然流下式横走り排水管の最小勾配は、管径が100 mm の場合、1/100とする。 H26
  雨水排水立て管は、汚水排水管若しくは通気管と兼用し、又はこれらの管に連結してはならない。 H26
  排水トラップの封水深は、阻集器を兼ねるものを除き、5~10 cm とする。 H26
     
  水道直結直圧方式は、水道本管から分岐した水道引込み管から直接各所に給水する方式である。 H 27
  水道直結増圧方式は、水道本管から分岐した水道引込み管に増圧給水装置を直結し、各所に給水する方式である。 H 27
  高置水槽方式は、一度受水槽に貯留した水をポンプで建物高所の高置水槽に揚水し、この水槽からは重力によって各所に給水する方式である。 H 27
 
屋外排水設備
構内舗装道路下の排水管には、遠心力鉄筋コンクリート管の外圧管を使用した。 H 22
埋設排水管路の直線部の桝は、埋設管の内径の120 倍以内ごとに設けた。 H 22
合流式下水道に放流するため、雨水系統と汚水系統が合流する合流桝をトラップ桝とした。 H 22
     
  排水管を給水管と平行にして埋設する場合は、原則として両配管の間隔を500 mm 以上とし、排水管は給水管の下方に埋設する。 H 24
  遠心力鉄筋コンクリート管の排水管は、一般に、埋設は下流部より上流部に向けて行い、勾配は1/100以上とする。 H 24
  管きょの排水方向や管径が変化する箇所及び管きょの合流箇所には、ます又はマンホールを設ける。 H 24
 
消火設備
連結散水設備は,地下街などで火災が発生すると,煙が充満して消?活動が困難な場所に適している。 H 18
粉末消火設備は,消炎作用が大きく,油などの表面火災に適している。 H 18
二酸化炭素消火設備は,電導性や汚損がなく,電気室などに適している。 H 18
 
泡消火設備は,特に引火点の低い油類による火災の消火に適し,主として泡による窒息作用により消火する。 H 20
不活性ガス消火設備は,二酸化炭素などの消火剤を放出することにより,酸素濃度の希釈作用と,気化するときの熱吸収による冷却作用により消火する。 H 20
水噴霧消火設備は,噴霧ヘッドから微細な霧状の水を噴霧することにより,冷却作用と窒息作用により消火する。 H 20
 
連結散水設備は、地下街など、火災が発生すると煙が充満して消火活動が困難な場所に設置される。 H 23
水噴霧消火設備は、微細な霧状の水の噴霧による冷却、窒息効果により、自動車車庫などの火災に適している。 H 23
粉末消火設備は、消炎作用が大きく、油などの表面火災に適している。 H 23
     
  閉鎖型ヘッドのスプリンクラー消火設備は、スプリンクラーヘッドの放水口が火災時の熱により開放し、流水検知装置が作動して放水し消火する。 H28
  不活性ガス消火設備は、二酸化炭素などの消火剤を放出することにより、酸素濃度の希釈作用や気化するときの熱吸収による冷却作用により消火する。 H28
  連結送水管は、火災の際にポンプ車から送水口を通じて送水し、消防隊が放水口にホースを接続して消火活動を行うための設備である。 H28
 
避雷設備
指定数量の10倍以上の危険物を貯蔵する倉庫は,高さにかかわらず,原則として避雷設備を設ける。 H 20
受雷部は,保護しようとする建築物等の種類,重要度等に対応した4段階の保護レベルに応じて配置する。 H 20
鉄筋コンクリート造の鉄筋は,構造体利用の引下げ導線の構成部材として利用することができる。 H 20
 
高さが20 m を超える建築物には、原則として、有効に避雷設備を設けなければならない。 H 23
鉄骨造の鉄骨は、構造体利用の引下げ導線の構成部材として利用することができる。 H 23
受雷部は、保護しようとする建築物等の種類、重要度等に対応した4段階の保護レベルに応じて配置する。 H 23
     
  指定数量の10倍以上の危険物を貯蔵する倉庫には、高さにかかわらず、原則として避雷設備を設ける。 H26
  受雷部は、保護しようとする建築物等の種類、重要度等に対応した段階の保護レベルに応じて配置する。 H26
  鉄筋コンクリート造の鉄筋は、構造体利用の引下げ導線の構成部材として利用することができる。 H26
 
空気調和設備
空気調和機は,一般にエアフィルタ,空気冷却器,空気加熱器,加湿器及び送風機で構成される。 H 19
二重ダクト方式は,2本のダクトで送風された温風と冷風を,末端の混合ユニットで負荷に応じて混合して吹き出す方式である。 H 19
冷却塔は,冷凍機内で温度上昇した冷却水を空気と直接接触させて,気化熱により冷却する装置である。 H 19
 
パッケージユニットは、機内に冷凍機を内蔵するユニット形空調機である。 H 21
単一ダクト方式におけるVAV 方式は、負荷変動に応じて供給風量が制御される方式である。 H 21
圧縮式冷凍機は、圧縮機、凝縮器、膨張弁、蒸発器の4つの主要部分から構成される。 H 21
     
パッケージユニットは、機内に冷凍機を内蔵するユニット形空調機である。 H25
ファンコイルユニット方式の4管式配管は、ゾーンごとに冷暖房の同時運転が可能である。 H25

冷却塔は、冷凍機内で温度上昇した冷却水を空気と直接接触させて、気化熱により冷却する装置である。

H25
     
  二重ダクト方式は、系統のダクトで送風された温風と冷風を、混合ユニットにより熱負荷に応じて混合量を調整して吹き出す方式である。 H28
  ファンコイルユニット方式の管式配管は、管式に比べてゾーンごとに冷暖房同時運転が可能で、室内環境の制御性に優れている。 H28
  空気調和機は、一般にエアフィルタ、空気冷却器、空気加熱器、加湿器及び送風機で構成される。 H28
  
昇降設備
エスカレーターの踏段の幅は1.1 m 以下とし、踏段の両側に手すりを設ける。 H25

乗用エレベーターにあっては、1人当たりの体重を65 kgとして計算した最大定員を明示した標識を掲示する。

H25

エレベーターの昇降路内には、原則として、エレベーターに必要な配管以外の配管設備を設けてはならない。

H25
  
消防用設備
連結散水設備は、地下街など、火災が発生すると煙が充満して消火活動が困難な場所に設置される。 H26
水噴霧消火設備は、微細な霧状の水の噴霧による冷却、窒息効果により消火するもので、自動車駐車場に適している。 H26
粉末消火設備は、燃焼の抑制効果と窒息効果により消火するもので、ボイラ室に適している。 H26
 
「公共建築数量積算基準(国土交通省制定)」
鉄骨鉄筋コンクリート造の鉄骨によるコンクリートの欠除は,コンクリート中の鉄骨の設計数量について7.85tを1m3として換算した体積とする。 H 17
階段における段型の鉄筋の長さは,コンクリートの踏面,蹴上げの長さに継手及び定着長さを加えたものとする。 H 17
衛生器具,電気器具など器具類による各部分の仕上げの欠除が1か所当たり0.5㎡以下のときは,その欠除は原則としてないものとする。 H 17
 
開口部の内法の見付面積が1箇所当たり0.5 m2 以下の場合は、原則として、型枠の欠除はしない。 H 22
フープ(帯筋)の長さは、柱のコンクリート断面の設計寸法による周長を鉄筋の長さとする。 H 22
仕上げの凹凸が0.05 m以下のものは、原則として、凹凸のない仕上げとみなした面積とする。 H 22
     
  根切り又は埋戻しの土砂量は地山数量とし、掘削による増加、締固めによる減少は考慮しない。 H 24
  圧接継手による鉄筋の長さの変化はないものとする。 H 24
  ボルト類のための孔明け、開先加工、スカラップ等による鋼材の欠除は、原則としてないものとする。 H 24
     
  根切りの数量の算出では、杭の余長による根切り量の減少はないものとする。 H26
  コンクリートの数量の算出では、鉄筋及び小口径管類によるコンクリートの欠除はないものとする。 H26
  平場の防水層の数量の算出では、原則として躯体又は準躯体の設計寸法による面積とする。 H26
 
「建築数量積算基準(国土交通省制定)」
鉄筋及び小口径管類によるコンクリートの欠除はしない。 H 15
フープ(帯筋)の長さは,柱のコンクリート断面の設計寸法による周長を鉄筋の長さとする。 H 15
仕上げ材の凹凸が0.05m以下のものは,原則として凹凸のない仕上げとする。 H 15
 
「公共工事標準請負契約約款」
発注者は,引渡し前においても,工事目的物の全部又は一部を請負者の承諾を得て使用することができる。 H 14
請負者は,特許権,その他第三者の権利の対象となっている施工方法を使用するときは,原則として,その使用に関する一切の責任を負わなければならない。 H 14
約款に定める請求,通知,報告,申出,承諾,解除及び指示は,法令に違反しない限り,電子情報処理組織を使用する方法により行うことができる。 H 14
 
設計図書において監督員の検査を受けて使用すべきものと指定された工事材料の検査に直接要する費用は,請負者の負担とする。 H 17
発注者は,工事の目的物に重要な瑕疵(かし)があるときは,請負者に対して相当の期間を定めてその瑕疵(かし)の修補を請求することができる。 H 17
請負者は,工事目的物及び工事材料等を設計図書に定めるところにより火災保険,建設工事保険その他の保険に付さなければならない。 H 17
 
発注者は,請負者が正当な理由なく,工事に着手すべき期日を過ぎても工事に着手しないときは,契約を解除することができる。 H 18
発注者は,特別の理由により?期を短縮する必要があるときは,工期の短縮変更を請負者に請求することができる。 H 18
発注者又は請負者は,一定の条件のもとで,賃金水準又は物価水準の変動により請負代金額が不適当となったと認めたときは,相手方に対して請負代?額の変更を請求することができる。 H 18
 
発注者は、工事の完成を確認するために必要があると認められるときは、その理由を請負者に通知して、工事目的物を最小限度破壊して検査することができる。 H 21
請負者は、特許権、その他第三者の権利の対象となっている施工方法を使用するときは、原則として、その使用に関する一切の責任を負わなければならない。 H 21
発注者は、工事用地その他設計図書において定められた工事の施工上必要な用地を、請負者が必要とする日までに確保しなければならない。 H 21
 
受注者は、工事の施工に当たり、設計図書に示された施工条件と実際の工事現場が一致しないことを発見したときは、その旨を直ちに監督員に通知し、その確認を請求しなければならない。 H 23
受注者は、工期内で請負契約締結の日から12箇月を経過した後に、賃金水準又は物価水準の変動により請負代金額が不適当となったと認めたときは、発注者に対して請負代金額の変更を請求することができる。 H 23
受注者は、工事目的物及び工事材料等を設計図書に定めるところにより火災保険、建設工事保険その他の保険に付さなければならない。 H 23
     

設計図書において監督員の検査を受けて使用すべきものと指定された工事材料の当該検査に直接要する費用は、受注者の負担とする。

H25

工事の施工に伴い通常避けることができない騒音、振動、地盤沈下、地下水の断絶等の理由により第三者に損害を及ぼしたときは、原則として、発注者がその損害を負担しなければならない。

H25

受注者は、その責めに帰すことができない事由により工期内に工事を完成することができないときは、その理由を明示した書面により、発注者に工期の延長変更を請求することができる。

H25
     
  発注者は、受注者が契約図書に定める主任技術者若しくは監理技術者を設置しなかったときは、契約を解除することができる。 H 27
  受注者は、発注者が設計図書を変更したために請負代金額が 2 以上減少したときは、契約を解除することができる。 H 27
  発注者は、工事の完成を確認するために必要があると認められるときは、その理由を受注者に通知して、工事目的物を最小限度破壊して検査することができる。 H 27
     
  発注者は、工事用地その他設計図書において定められた工事の施工上必要な用地を、受注者が必要とする日までに確保しなければならない。 H28
  発注者は、工事目的物に重要な瑕疵があるときは、受注者に対して相当の期間を定めてその瑕疵の修補を請求し、又は修補に代え若しくは修補とともに損害の賠償を請求することができる。 H28
  工期の変更については、発注者と受注者が協議して定める。ただし、予め定めた期間内に協議が整わない場合には、発注者が定め、受注者に通知する。 H28
 
載荷試験及び地盤調査
常時微動測定により,地震時の地盤の振動特性を調べることができる。 H 14
圧密試験により,粘性土の沈下特性を判断することができる。 H 14
一軸圧縮試験により,粘性土のせん断強度を求めることができる。 H 14
 
孔内水平載荷試験は,ボーリング孔内において地盤の変形係数や降伏圧力などを求めるために行う。 H 16
杭の水平載荷試験は,杭頭に水平力を加え,杭の水平抵抗力などを確認するために行う。 H 16
平板載荷試験は,支持地盤に載荷して,地盤の極限支持力や地盤反力係数などを求めるために行う。 H 16
 
井戸による揚水試験は,地盤の透水性の調査に用いられる。 H 15
シンウォールサンプラーは,軟弱な粘性土の試料の採取に用いられる。 H 15
PS 検層は,地盤内を伝わる弾性波速度の測定に用いられる。 H 15
 
地盤調査で,地下水に関する測定項目の主なものは,水位と透水係数である。 H 14
 
常時微動測定により,地震時の地盤の振動特性を調べることができる。 H 19
圧密試験により,粘性土の沈下特性を調べることができる。 H 19
三軸圧縮試験により,粘性土のせん断強度を求めることができる。 H 19
 
粒度試験の結果で求められる粒径加積曲線は,透水係数の推定に用いられる。 H 20
シルトの粒子の直径は,粘土より大きく細砂より小さい。 H 20
自由地下水位の測定は,ボーリング時に泥水を使わずに掘進することにより比較的精度よく行うことができる。 H 20
 
電気検層(比抵抗検層)により、ボーリング孔近傍の地層の変化を知ることができる。 H 23
粒度試験により、細粒分含有率等の粒度特性を求めることができる。 H 23
常時微動測定により、地盤の卓越周期を把握することができる。 H 23
     
  孔内水平載荷試験は、地盤の強度及び変形特性を求めることができる。 H 27
  電気検層(比抵抗検層)は、ボーリング孔近傍の地層の変化を調査することができる。 H 27
  常時微動測定は、地盤の卓越周期と増幅特性を推定することができる。 H 27
  
土質試験
  粒度試験の結果で求められる粒径から、透水係数の概略値を推定できる。 H25
 

液性限界茜塑性限界試験の結果は、土の物理的性質の推定や塑性図を用いた土の分類に利用される。

H25
  三軸圧縮試験により、粘性土のせん断強度を求めることができる。 H25
 
仮設
作業を行う箇所の深さが1.4mであったので,昇降するための設備は設けなかった。 H 17
脚立を使用するときは,脚立の脚と水平面との角度を75度とした。 H 17
高さが1.8mで勾配が35度の昇降するための架設通路には,踏さんと手すりを設けた。 H 17
 
仮設建物・作業用通路
準防火地域内の延べ面積が50㎡を超える下小屋で,耐火構造又は準耐火構造でない屋根は,不燃材料で造り,又は葺かなければならない。 H 15
屋内の通路床面から高さ1.8m以内には,障害物を置いてはならない。 H 15
高さ2m以上の通路の勾配は,階段を除き,30°以下としなければならない。 H 15
 
枠組足場
高さが20mを超えるときは,主枠間の間隔は1.85m以下とする。 H 14
足場に設ける水平材は,最上層及び5層以内ごととする。 H 14
足場の高さは,原則として45m以下とする。 H 14
 
仮設足場
単管足場の脚部には,ベース金具を用い,かつ敷板などを用い,根がらみを設ける。 H 16
建枠の幅が1.2mで,作業床の幅が1mの枠組足場の,1層1スパンの許容積載荷重は4.9kN とする。 H 16
脚輪を取り付けた移動式足場は,作業中はブレーキなどで脚輪を固定させ,足場の一部を建設物に固定させるなどの措置をする。 H 16
 
足場等の危険防止
高さ2mの作業床の端で,墜落の危険のある箇所に高さ75cm 以上の手すりを設ける。 H 16
墜落による危険を防止するためのネットの網目は,角目又は菱目とし,その大きさは10cm以下とする。 H 16
高さが5m以上の構造の足場の場合,足場材の緊結,取外しの作業では,幅20cm 以上の足場板を設け,安全帯を使用させる。 H 16
 
乗入れ構台
構台の支柱の位置は,躯体の柱,梁及び壁を避けた。 H 18
乗込みスロープの勾配は,1/6とした。 H 18
構台の幅は,施工機械,車両の使用状況に応じて決めた。 H 18
 
クレーン能力50t級のラフテレーンクレーンを使用するため,乗入れ構台の幅を8mとした。 H 20
出入口が近く,乗込みスロープがどうしても躯体に当たるため,その部分の躯体を後施工とした。 H 20
地下立上り部の躯体にブレースが当たるので,支柱が貫通する部分の床開口部にくさびを設けて支柱を拘束し,ブレースを撤去した。 H 20
 
構台の高さは、躯体コンクリート打設時に、大引下の階床面の均し作業ができるように考慮して決める。 H 22
構台の大引材や根太材の構造計算は、強度検討のほかに、たわみ量についても検討する。 H 22
構台の幅が狭いときは、交差部に、車両が曲がるための隅切りを設ける。 H 22
     
  車の走行を2車線とするため、乗入れ構台の幅を6 mとした。 H 24
  乗入れ構台の高さは、大引下端を1階スラブ上端より30 cm上になるようにした。 H 24
  道路から構台までの乗込みスロープの勾配は、1/8とした。 H 24
     
乗込みスロープの勾配は、一般に1/10~1/6程度にする。 H25
構台の幅が狭いときは、交差部に、車両が曲がるための隅切りを設ける。 H25
構台の大引材や根太材の構造計算は、強度検討のほかに、たわみ量についても検討する。 H25
     
  車両動線を一方通行とする乗入れ構台の幅は、4 m とした。 H26
  乗入れ構台の支柱の位置は、基礎、柱、梁及び耐力壁を避けて、5 m 間隔とした。 H26
  荷受け構台への積載荷重の偏りは、構台全スパンの60%にわたって分布するものと仮定した。 H26
     
  構台の高さは、大引下端を階スラブ上端より 30 cm 上になるようにした。 H 27
  構台に曲がりがある場合、車両の回転半径を検討し、コーナー部の所要寸法を考慮して構台の幅員を決定した。 H 27
  地下立上り部の躯体にブレースが当たるので、支柱が貫通する部分の床開口部にくさびを設けて支柱を拘束し、ブレースを撤去した。 H 27
     
  構台の大引材や根太材の構造計算は、強度検討のほかに、たわみ量についても検討した。 H28
  乗入れ構台の支柱と山留めの切梁支柱は、荷重に対する安全性を確認したうえで兼用する計画とした。 H28
  乗込みスロープは、構台への車両の出入りに支障がないようにするため、勾配を 1 とした。 H28
 
土工事
埋戻し及び盛土は,土質に応じて沈みしろを見込んで余盛りを行う。 H 14
リチャージ工法を採用することにより,周辺の地下水位の低下や地盤沈下を少なくすることができる。 H 14
山留め壁の根入れ長さを十分とることは,根切り底面の盤ぶくれに対して有効である。 H 14
 
土は,ある適当な含水比のとき最もよく締め固まり,このときの含水比を最適含水比という。 H 17
均等係数は土の粒度分布状態を表すものであり,埋戻し土は均等係数が大きいものを選ぶ。 H 17
床付け地盤が凍結した場合,凍結した部分は乱された土と同様に扱い,良質土と置換するなどの処置を行う。 H 17
 
ボイリング発生の防止のため,止水性の山留め壁の根入れを深くし,動水勾配を減らした。 H 19
ヒービング発生の防止のため,山留め壁の根入れを深くし,背面地盤のまわり込みを抑えた。 H 19
ボイリング発生の防止のため,山留め壁を不透水層地盤まで根入れした。 H 19
 
埋戻し土の選択に当たっては,均等係数が大きい性状のものを選んだ。 H 20
粘性土を埋戻しに使用したので,余盛りは砂質土の場合より大きくした。 H 20
法付けオープンカットの法面保護をモルタル吹付けで行ったので,水抜き孔を設けた。 H 20
     
  床付け地盤が凍結したので、凍結した部分は良質土と置換した。 H 24
  ボイリングの発生防止のため、止水性の山留め壁の根入れを深くし、動水勾配を減らした。 H 24
  根切り底面下に被圧帯水層があり、盤ぶくれの発生が予測されたので、ディープウェル工法で地下水位を低下させた。 H 24
     
  ボイリングとは、掘削底面付近の砂地盤に上向きの水流が生じ、砂が持ち上げられ、掘削底面が破壊される現象をいう。 H28
  ヒービングとは、軟弱な粘性土地盤を掘削する際に、山留め壁の背面土のまわり込みにより掘削底面の土が盛り上がってくる現象をいう。 H28
  盤ぶくれとは、掘削底面やその直下に難透水層があり、その下にある被圧地下水により掘削底面が持ち上がる現象をいう。 H28
 
根切り工事
根切り底面下に被圧帯水層があり,盤ぶくれの発生が予測されたので,ディープウェル工法で地下水位を低下させた。 H 18
粘性土地盤を法切りオープンカット?法で掘削するので,円弧すべりに対する安定を検討した。 H 18
切梁工法の二次根切りにおいては,山留め壁の頭部が倒れるような変形が一般的なので,山留め壁頭部の動きに留意して掘削した。 H 18
 
ヒービングとは,軟弱な粘性土地盤を掘削する際に,山留め壁の背面土のまわり込みにより掘削底面の土が盛り上がってくる現象をいう。 H 20
クイックサンドとは,砂質土のように透水性の大きい地盤で,地下水の上向きの浸透力が砂の有効重量より大きくなり,砂粒子が水中で浮遊する状態をいう。 H 20
盤ぶくれとは,掘削底面やその直下に不透水性土層があり,その下の被庄地下水の圧力により掘削底面が持ち上がる現象をいう。 H 20
 
軟弱地盤のヒービング対策として、大きな平面を分割して掘削を行い、順次コンクリート等で固めてから次の部分の掘削を行った。 H 22
被圧地下水による盤ぶくれ対策として、根切り底面下の地下水位をディープウェルで低下させた。 H 22
被圧地下水による盤ぶくれ対策として、止水性の山留め壁を被圧帯水層以深の不透水層まで根入れした。 H 22
     
  粘性土地盤を法付けオープンカット工法で掘削するので、円弧すべりに対する安定を検討した。 H26
  法付けオープンカットの法面保護をモルタル吹付けで行ったので、水抜き孔を設けた。 H26
  掘削深さが1.5 m 以上であり、法付けができなかったので、山留めを設けた。 H26
 
山留め工事
山留め壁の根入れ長さは,山留め壁の掘削側側圧による抵抗モーメントが背面側側圧による転倒モーメントより大きくなるように定める。 H 15
水平切梁工法において,集中切梁とする方法は,根切り及び躯体の施工能率の向上に効果がある。 H 15
地盤アンカーを含む山留め背面の土塊全体の安定は,円弧すべりによる安定を検討する。 H 15
 
自立山留め工法は,山留め壁の根入れ部の受働抵抗に期待するため,根切り深さが浅い場合に適している。 H 19
地盤アンカー工法は,敷地の高低差が大きく山留めにかかる側圧が偏土圧となる場合に適している。 H 19
親杭横矢板工法は,止水性はないが比較的硬い地盤でも施工可能であり,他の工法に比べて経済的に有利である。 H 19
 
水平切梁工法における腹起しの継手位置は、切梁と火打梁との間又は切梁に近い位置に割り付ける。 H 22
山留め壁の根入れ長さは、山留め壁の掘削側側圧による抵抗モーメントと背面側側圧による転倒モーメントとのつり合いから決める。 H 22
山留め壁背面に作用する側圧は、一般に深さに比例して増大する。 H 22
 
山留め壁の頭部の変位を把握するために、トランシットやピアノ線を用いて計測を行った。 H 23
油圧式荷重計は、切梁の中央部を避け、火打梁との交点に近い位置に設置した。 H 23
H形鋼を用いた切梁の軸力を計測するためのひずみ計は、2台を1組としてウェブに設置した。 H 23
     
  集中切梁とする方法は、根切り及び躯体の施工能率の向上に効果がある。 H 24
  井形に組む格子状切梁方式は、一般に掘削平面が整形な場合に適している。 H 24
  鋼製切梁では、温度応力による軸力変化について検討する必要がある。 H 24
     
  山留め壁周辺の地盤の沈下を計測するための基準点は、工事の影響を受けない付近の構造物に設けた。 H26
  山留め壁の頭部の変位を把握するために、トランシットやピアノ線を用いて計測した。 H26
  H形鋼を用いた切梁の軸力を計測するためのひずみ計は、2台を対としてウェブ両面に設置した。 H26
 
埋戻し及び盛土
機械による締固めを行う場合、盛土材料にばっ気又は散水を行って、含水量を調節することがある。 H 21
水締めは、水が重力で下部に浸透する際に土の微粒子が沈降し、土の粒子間のすき間を埋める現象を利用したものである。 H 21
盛土材料は、敷均し機械によって均等、かつ、一定の厚さに敷均してから締固めを行わないと、将来盛土自体の不同沈下の原因となることがある。 H 21
 
ソイルセメント柱列山留め壁
心材として,ソイルセメント中にH形鋼やI形鋼などを挿入する。 H 16
掘削に伴う周辺地盤の緩みが少ないため,近接構造物に与える影響が少ない。 H 16
根切り時に発見したソイルセメントの硬化不良部分は,モルタル充填などの処置をする。 H 16
 
ソイルセメントは,止水の役目と山留め壁の構造材の一部として使用される場合がある。 H 18
単軸のロックオーガーによる方法は,硬質な岩や地中障害がある場合の山留め壁の造成に用いられる。 H 18
先行削孔併用方式は,N 値50 以上の地盤における山留め壁の造成に用いられる。 H 18
 
地下水位が高い地盤や軟弱な地盤に適した工法である。 H 20
多軸の掘削撹拝機を用いる場合,エレメント帥連続性を確保するため,エレメントの両端部分をラップして施工する。 H 20
ソイルセメントの中に挿入する心材としては,H形鋼やⅠ形鋼などが用いられる。 H 20
 
ソイルセメントは、止水の役目と山留め壁の構造材の一部として使用される場合がある。 H 21
N 値50以上の地盤、大径の玉石や礫が混在する地盤では、先行削孔併用方式を採用してエレメント間の連続性を確保する。 H 21
根切り時に発見したソイルセメントの硬化不良部分は、モルタル充填や背面地盤への薬液注入などの処置をする。 H 21
     
  山留め壁の構築部に残っている既存建物の基礎を先行解体するためのロックオーガーの径は、ソイルセメント施工径より大きい径のものとする。 H 27
  多軸のオーガーで施工する場合で、N値50以上の地盤又は大径の玉石や礫が混在する地盤では、先行削孔併用方式を採用する。 H 27
  ソイルセメントの硬化不良部分は、モルタル充填や背面地盤への薬液注入などの処置をする。 H 27
 
ヒービングの発生防止
大きな平面を一度に根切りしないで部分的に掘削を行い,順次コンクリート等で固めてから次の部分の掘削を行う。 H 17
根切り底より深い部分の軟弱地盤の地盤改良を行う。 H 17
山留め壁外周の地盤のすき取りを行い,山留め壁背面土の荷重を減らす。 H 17
 
地下水処理工法
排水の打切りにより、地下構造物が浮き上がることがある。 H 21
ディープウェル工法による地下水の排水量は、初期の方が安定期よりも多い。 H 21
釜場工法は、重力排水工法の1 つである。 H 21
     
  ウェルポイント工法は、透水性の高い粗砂層から低いシルト質細砂層程度の地盤に用いられる。 H28
  リチャージ工法は、排水に伴う周辺の井戸枯れの防止に有効であるが、水質が問題になることがある。 H28
  釜場工法は、根切り部への浸透水や雨水を、根切り底面に設けた釜場に集め、ポンプで排水する重力排水工法のつである。 H28
 
既製コンクリート杭のセメントミルク工法
杭に現場溶接継手を設ける場合,原則としてアーク溶接とする。 H 14
オーガーは,掘削時及び引上げ時とも正回転とする。 H 14
杭の自重だけでは沈設が困難な場合,杭の中空部に水を入れて重量を増すとよい。 H 14
  
親杭横矢板水平切梁工法
親杭の杭心位置の精度を確保するため、間隔保持材を用いたガイド定規、建込み定規を用いる。 H25
山留め壁からの水平荷重を均等に受けるため、腹起しと親杭の間に裏込め材を設置する。 H25
横矢板の設置後、打音等により矢板の裏込め材の充填状況を確認の上、親杭と横矢板との間にくさびを打ち込んで裏込め材を締め付け安定を図る。 H25
 
既製コンクリート杭の施工
現場溶接継手部の仮付け溶接の長さの最小値は,40mm とする。 H 16
セメントミルク工法の杭周固定液の4週圧縮強度は,0.5N/m㎡以上とする。 H 16
セメントミルク工法の根固め液の4週圧縮強度は,20N/m㎡以上とする。 H 16
 
杭を接合する場合、接合する上杭と下杭の軸線が一致するように上杭を建て込む。 H 21
杭の現場継手に溶接継手を用いる場合、許容できるルート間隔を4 mm 以下とする。 H 21
セメントミルク工法において、根固め液の強度試験用供試体の養生は標準養生とする。 H 21
 
先端が開放されている杭を打ち込む場合、杭体内部への土や水の流入が原因で杭体が損傷することがある。 H 23
中掘り工法では、砂質地盤の場合、緩みがはげしいので、先掘り長さを少なくする。 H 23
杭に現場溶接継手を設ける場合、原則としてアーク溶接とする。 H 23
     
セメントミルク工法における杭の設置は、根固め液注入の後に、圧入又は軽打によって杭を根固め液中に貫入させる。 H25
セメントミルク工法において、オーガーは、掘削時及び引上げ時とも正回転とする。 H25
打込み工法における一群の杭の打込みは、なるべく群の中心から外側へ向かって打ち進める。 H25
     
  セメントミルク工法において杭の自重だけでは埋設が困難な場合、杭の中空部に水を入れて重量を増し、安定させる。 H 27
  下杭が傾斜している場合、継手部分で修正して上杭を鉛直に建て込まない。 H 27
  杭の施工精度として、傾斜は1/100 以内、杭心ずれ量は杭径の1/4かつ100mm以下を目標とする。 H 27
 
場所打ちコンクリート杭
オールケーシング工法では,コンクリート打設中にトレミー管とケーシングの先端は,常に2m以上コンクリート中に入っているように保持する。 H 17
深礎工法のコンクリート打込みは,コンクリートの分離を防ぐためコンクリートの自由落下高さを常に2m以下に保つ。 H 17
アースドリル工法の掘削深さの確認は,検測器具を用いて孔底の2箇所以上で検測する。 H 17
 
アースドリル工法では,安定液の粘性が使用中に小さくなりやすいので,作液粘性は必要粘性より大きくする。 H 15
オールケーシング工法における鉄筋かごのスペーサーは,径13mm 以上の鉄筋とする。 H 15
オールケーシング工法において,鉄筋かごの共上がりの有無は,鉄筋かごの頭部に鉄線を取り付けケーシングチューブの天端まで伸ばして,その動きを監視することにより確認する。 H 15
 
オールケーシング工法におけるスライム処理は,孔内水がない場合やわずかな場合にはハンマーグラブにより行う。 H 19
リバース工法における1次スライム処理は,孔内泥水の循環により行う。 H 19
鉄筋かごに取り付ける同一深さ位置のスペーサーは,4箇所以上設ける。 H 19
 
オールケーシング工法において,砂質地盤の場合は・ポイリングを防止するため,孔内水位を地下水位より高く保って掘削する。 H 20
バース工法における2次スライム処理は,一般にルミー管とサクションポンプを連結し,スライムを吸い上げる。 H 20
オールケーシング工法では,コンクリー用設中にケーシングチューブの先端を,常に2m以上コンクリート中に入っているように保持する。 H 20
 
オールケーシング工法において、軟弱粘性土地盤ではヒービング防止のため、ケーシングチューブの先行量を多くする。 H 22
アースドリル工法における安定液は、必要な造壁性及び比重の範囲でできるだけ低粘性のものを用いる。 H 22
空掘り部分の埋戻しは、一般にコンクリートの打込みの翌日以降、杭頭のコンクリートが初期硬化をしてから行う。 H 22
     
  リバース工法における2次スライム処理は、一般にトレミー管とサクションポンプを連結し、スライムを吸い上げる。 H 24
  オールケーシング工法において、スライム量が多い場合の2次スライム処理は、エアリフトによる方法や水中ポンプによる方法で行う。 H 24
  鉄筋かごの主筋と帯筋は、原則として鉄線結束で結合する。 H 24
     
  リバース工法では、孔内水位を地下水位より2 m 以上高く保つ。 H26
  アースドリル工法における安定液は、必要な造壁性があり、できるだけ低粘性茜低比重のものを用いる。 H26
  オールケーシング工法では、コンクリート打設中にケーシングチューブの先端を常にコンクリート上面より2 m 以深に保持する。 H26
     
  オールケーシング工法における孔底処理は、孔内水がない場合やわずかな場合にはハンマーグラブにより掘りくずを除去する。 H28
  アースドリル工法の掘削深さの確認は、検測器具を用いて孔底の箇所以上で検測する。 H28
  リバース工法における次スライム処理は、一般にトレミー管とサクションポンプを連結し、スライムを吸い上げる。 H28
 
鋼管杭
バイブロハンマーを用いた振動による杭の打込み工法は,一般に杭径600 mm以下の鋼管杭の打込みに用いられる。 H 18
鋼管杭の杭頭処理では,ガス切断,ディスクカッターやプラズマ切断が使用されている。 H 18
回転圧入による埋込み工法では,硬質で厚い中間層がある場合は,打抜きの可否等について事前検討が必要である。 H 18
 
鉄筋の加工
片持ちスラブ上端筋の先端は,90°曲げ,余長4d以上とする。 H 14
壁がダブル配筋の場合の開口補強筋は,壁筋の内側に配筋する。 H 14
柱,梁の出隅部分に使用する異形鉄筋には,重ね継手の鉄筋の末端部にフックを付ける。 H 14
 
柱の帯筋の末端部は,すべて135°フックとした。 H 16
杭基礎のベース筋は,両端を曲げ上げて,末端部に90°フックを設けた。 H 16
T形梁のあばら筋をU字形とする場合,上部のキャップタイの末端部は,折曲げ角度90°とした。 H 16
 
SD 345、D 19 の鉄筋末端部の折曲げ内法直径は、4 d とした。 H 21
T 形梁のあばら筋をU字形とする場合、上部のキャップタイの末端部は、90 °曲げとし、余長を8 d とした。 H 21
片持ちスラブ上端筋の先端は、90 °曲げとし、余長を4 d とした。 H 21
 
上下階で柱の断面寸法が異なり、下階の柱の主筋を上階の柱の主筋に連続させるので、主筋の折曲げは、梁せいの範囲で行った。 H 22
SD 295 Aの鉄筋末端部の折曲げ内法直径の最小値は、折曲げ角度180 °と90 °を同じ値とした。 H 22
帯筋の加工において、一辺の加工寸法の許容差を±5 mmとした。 H 22
     
  先端部に腰壁や垂れ壁の付かない片持ちスラブの上端筋の先端は、90°フックとし、余長を4 d以上とした。 H 24
  D 25 の異形鉄筋を用いる梁主筋をL字に加工する際は、一辺の加工寸法の許容差を±15 mm とした。 H 24
  同径の異形鉄筋相互のあき寸法は、1.5 d、粗骨材最大寸法の1.25倍、25 mmのうち最も大きい数値とした。 H 24
     
あばら筋の加工において、一辺の寸法の許容差を±5 mm とした。 H25
同一径のSD 295 AとSD 345 の鉄筋を90°に折り曲げる場合の内法直径は、同じ値とした。 H25
スラブと一体となるT形梁において、U字形のあばら筋とともに用いるキャップタイの末端部は、90 °フックとした。 H25
 
鉄筋のかぶり厚さ
耐力壁の最小かぶり厚さは,屋内の場合は30mm とする。 H 15
梁の主筋にD 29以上を使用する場合は,主筋のかぶり厚さを径の1.5倍以上とする。 H 15
密着張り工法による外壁タイル仕上げは,耐久性上有効な仕上げと見なすことができる。 H 15
 
屋内の梁の最小かぶり厚さは、仕上げの有無にかかわらず30 mm とする。 H 23
設計かぶり厚さは、最小かぶり厚さに10 mm 程度を加えたものとする。 H 23
杭基礎の基礎筋(ベース筋)の最小かぶり厚さは、杭天端から確保する。 H 23
 
鉄筋のガス圧接
D 29の鉄筋を圧接する場合,1箇所につき30mm 程度の縮みしろを見込んで鉄筋を加工した。 H 14
D 29の鉄筋に同一径のものを圧接する場合,鉄筋中心軸の偏心量は5 mm 以下とした。 H 14
D 29の鉄筋にD 25の鉄筋を圧接した。 H 14
鉄筋のガス圧接で,著しい曲がりが生じた場合,再加熱して修正する。 H 14
 
圧接器を鉄筋に取り付けた場合,鉄筋突合せ面のすき間は3 mm以下になるようにする。 H 18
同一径の鉄筋をガス圧接する場合,鉄筋中心軸の偏心量はその径の1/5以下とする。 H 18
同一径の鉄筋をガス圧接する場合,膨らみの直径は,その径の1.4 倍以上とする。 H 18
 
圧接継手において考慮する鉄筋の長さ方向の縮み量は、鉄筋径の1 ~1.5 倍である。 H 21
同一径の鉄筋をガス圧接する場合の鉄筋中心軸の偏心量は、その径の1/5以下とする。 H 21
圧接端面の加工を圧接作業の当日より前に行う場合には、端面保護剤を使用する。 H 21
     
同一種類のD 29とD 25の鉄筋は、手動ガス圧接により接合した。 H25
圧接端面は平滑に仕上げ、ばり等を除去するため、その周辺を軽く面取りした。 H25
圧接部の加熱は、圧接端面が密着するまでは還元炎で行い、その後は中性炎で加熱した。 H25
鉄筋(SD 345)のガス圧接
隣り合う鉄筋のガス圧接継手の位置は、400 mm 以上ずらした。 H 23
同一径の鉄筋のガス圧接部のふくらみの長さは、鉄筋径の1.1 倍以上とした。 H 23
圧接器に鉄筋を取り付ける際、鉄筋突合せ面のすき間は2 mm 以下とした。 H 23
 
鉄筋の加工及び組立て
片持ちスラブ上端筋の先端は,フックを設け,余長4d以上とする。 H 17
開口補強のための斜め筋は,壁がダブル配筋の場合,壁筋の内側に配筋する。 H 17
柱,梁の出隅部分に使用する異形鉄筋には,重ね継手の鉄筋の末端部にフックを付ける。 H 17
     
  梁の腹筋は、末端部が柱際に配置する第1あばら筋と結束できる長さとした。 H26
  杭基礎のベース筋は、両端を曲げ上げて、末端部に90°フックを設けた。 H26
  床開口部補強のための斜め補強筋は、上端筋及び下端筋の内側にそれぞれ配筋した。 H26
     
  D35 の異形鉄筋を用いる梁主筋を L 形に加工する際に、一辺の加工寸法の許容差を± 20mm とした。 H28
  梁の片側がスラブと一体となる L 形梁において、U 字形のあばら筋とともに用いるキャップタイは、スラブ付き側の末端部を 90°曲げとし、余長を 8 d とした。 H28
  梁せいが 2 m の基礎梁を梁断面内でコンクリートの水平打継ぎとするので、上下に分割したあばら筋の継手は、180°フック付きの重ね継手とした。 H28
 
鉄筋の継手
D35の鉄筋の継手は,一般に重ね継手を用いない。 H 16
径の異なる鉄筋の重ね継手の長さは,細い方の径により算定する。 H 16
同一種類の鉄筋の場合,D29の鉄筋にD25の鉄筋を圧接することができる。 H 16
 
隣り合う重ね継手の中心位置は,重ね継手長さの約0.5倍ずらすか又は1.5倍以上ずらす。 H 19
径の異なる鉄筋の重ね継手の長さは,細い方の径により算定する。 H 19
柱主筋のガス圧接継手位置は,梁上端から500mm 以上、1,500mm 以下,かつ,柱の内法高さの3/4以下とする。 H 19
 
壁縦筋の配筋において、下階からの縦筋の位置がずれていたので、鉄筋を折り曲げないであき重ね継手とした。 H 22
梁下端筋の柱梁接合部への定着は、梁下端筋を曲げ上げる形状で定着させた。 H 22
180 °フック付き重ね継手の長さは、フックの折曲げ開始点間の距離とした。 H 22
     
  大梁端部の下端筋の重ね継手中心位置は、梁端から梁せい分の長さの範囲内には設けない方がよい。 H 24
  径の異なる鉄筋を重ね継手とする場合、重ね継手長さは、細い方の径により算定する。 H 24
  梁主筋の重ね継手は、水平重ね、上下重ねのいずれでもよい。 H 24
     
  180 °フック付き重ね継手の長さは、フックの折曲げ開始点間の距離とした。 H26
  壁縦筋の配筋において、下階からの縦筋の位置がずれていたので、鉄筋を折り曲げないであき重ね継手とした。 H26
  梁下端筋の柱梁接合部への定着は、梁下端筋を曲げ上げる形状で定着させた。 H26
 
異形鉄筋の継手
鉄筋の重ね継手の長さは,コンクリートの設計基準強度によって異なる H 20
D35以上の鉄筋には、重ね継手を設けないことを原則とする。 H 20
梁主筋の重ね継手は、水平重ね、上下重ねのいずれかでよい。 H 20
     
  径の異なる鉄筋を重ね継手とする場合、重ね継手長さは、細い方の径により算定する。 H 27
  大梁主筋にSD295Bを用いる場合の直線定着の長さは、同径のSD390を用いる場合より短い。 H 27
  大梁主筋を柱内へ90°折曲げ定着する場合の柱への投影定着長さは、柱せいの3/4倍以上とする。 H 27
     
  梁の主筋を重ね継手とする場合、水平重ね、上下重ねのいずれでもよい。 H28
  一般階における四辺固定スラブの下端筋の直線定着長さは、10 d 以上、かつ、150 mm 以上とする。 H28
  柱頭及び柱脚のスパイラル筋の末端の定着は、1.5 巻以上の添巻きとする。 H28
  
異形鉄筋のガス圧接
同一製造所の同径の鉄筋で、種類が異なる SD390 と SD345 を圧接した。 H 27
鉄筋に圧接器を取り付けて突き合せたときの圧接端面間のすき間は、2 mm 以下とした。 H 27
同径の鉄筋をガス圧接する場合の鉄筋中心軸の偏心量は、その径の1/5以下とした。 H 27
 
墨出しの方法
陸墨を除く基準墨には,原則として逃げ墨を設けておく。 H 14
鉄骨鉄筋コンクリート造では,鉄骨柱を利用して躯体工事用の基準高さを表示し,これによりレベルの墨出しを行う。 H 14
鉄筋コンクリート造では,躯体工事用の各階ごとの基準高さは1階の基準高さから確認する。 H 14
 
床面の通り心などの基準墨は,一般に1m離れた位置に返り墨を設ける。 H 19
鉄筋コンクリート造では,躯体工事用の各階ごとの基準高さは1階の基準高さから確認する。 H 19
鉄骨鉄筋コンクリート造では,鉄骨柱を利用して躯体工事用の基準高さを表示し,これによりレベルの墨出しを行う。 H 19
 
建物四隅の基準墨の交点を上階に移す場合、間違いや誤差を避けるために点とも下げ振りで移す。 H 23
鉄骨鉄筋コンクリート造では、一般に鉄骨柱を利用して躯体工事用の基準高さを表示し、これによりレベルの墨出しを行う。 H 23
床面の通り心などの基準墨は、一般に1m離れた位置に返り墨を設ける。 H 23
 
型枠の設計
パイプサポートを支保工とするスラブ型枠の場合,打込み時に作用する水平荷重は,支保工に作用する鉛直荷重の5%とする。 H 15
合板せき板のたわみは,各支点間を単純梁として計算する。 H 15
高さ1.5mの型枠の側圧は,フレッシュコンクリートの単位容積質量に重力加速度とフレッシュコンクリートのヘッドを乗じた値とする。 H 15
 
型枠支保工の支柱に鋼管の枠組を用いる場合,荷重は枠組の荷重受などを利用して脚柱部で直接受け亜枠組の横架材で受けないようにする。 H 19
スラブ下の支柱を早期に取り外す場合,コンクリートの圧縮強度が,設計基準強度の85%以上,又は12 N/mm2以上であり,かつ,施工中の荷重及び外力について,構造計算により安全であることを確認する。 H 19
型枠の構造計算において,支保工以外の材料の許容応力度は,長期と短期の許容応力度の平均値とする。 H 19
 
パイプサポートを支保工とするスラブ型枠の場合、打込み時に支保工の上端に作用する水平荷重は、鉛直荷重の5%とする。 H 22
合板を型枠に用いる場合は、方向性による曲げヤング係数の低下を考慮する。 H 22
コンクリートの側圧や鉛直荷重に対する型枠の各部材それぞれの許容変形量は、3 mm以下とする。 H 22
     
  大引のたわみは、単純支持と両端固定の支持条件で計算した値の平均値とする。 H26
  コンクリート打込み高さが1.5m以下の型枠の側圧は、フレッシュコンクリートの単位容積質量に重力加速度とフレッシュコンクリートのヘッドを乗じた値とする。 H26
  パイプサポートを支保工とするスラブ型枠の場合、打込み時に支保工の上端に作用する水平荷重は、作業荷重を含む鉛直荷重の5%とする。 H26
 
型枠工事
型枠支保工に用いる鋼材と鋼材との交差部は,クランプ等の金具を用いて緊結した。 H 17
支柱にパイプサポートを2本継いで使用するので,継手部を4本以上のボルトで固定した。 H 17
型枠支保工は,支柱の沈下を防止するためコンクリートを打設してその上に設置した。 H 17
 
型枠の組立ては,これらの荷重を受ける下部のコンクリートが有害な影響を受けない材齢に達してから開始する。 H 18
合板を型枠に用いる場合は,方向性による曲げヤング係数の低下を考慮する。 H 18
スラブ型枠の支保工に鋼製仮設梁を用いる場合は,トラス下弦材をパイプサポートで支持してはならない。 H 18
 
コンクリート表層部をち密にするため,余剰水の排水ができるように透水型枠を採用した。 H 20
柱型枠の組立てにおいて,型枠の精度の保持を目的のひとつとして,足元は桟木で根巻きを行った。 H 20
両面仕上げ下地用の丸型セパレーターは,コンクリート表面に残るねじ部分をハンマーでたたいて除去した。 H 20
 
柱型枠の組立てにおいて、型枠の精度の保持を目的のひとつとして、足元は桟木で固定した。 H 23
コンクリート表層部を ち密にするため、余剰水の排水ができるように透水型枠を採用した。 H 23
コンクリート表面に残る丸型セパレーターのねじ部分は、ハンマーでたたいて除去した。 H 23
     
コンクリートの施工時の側圧や鉛直荷重に対する型枠の各部材それぞれの許容変形量は、3 mm 以下とした。 H25
パイプサポート以外の鋼管を支柱として用いるので、高さ2 m以内ごとに水平つなぎを2方向に設けた。 H25
枠組の支保工は、負担する荷重が大きいので、コンクリート又は十分に突き固めた地盤上に、敷角などを使用して設置した。 H25
 
型枠支保工
支柱としてパイプサポートを2本継いで使用するので、継手部は4 本以上のボルトで固定した。 H 21
支柱として鋼管枠を使用するので、水平つなぎを設ける位置は最上層及び5 層ごとにした。 H 21
支柱として用いる組立て鋼柱の高さが4 m を超えるので、水平つなぎを設ける位置は高さ4 m ごとにした。 H 21
     
  支柱として鋼管枠を使用する場合、水平つなぎを設ける位置は、最上層及び 層以内ごととする。 H 24
  支柱として用いる鋼材の許容曲げ応力の値は、その鋼材の降伏強さの値又は引張強さの値の3/4の値のうち、いずれか小さい値の2/3の値以下とする。 H 24
  支柱として鋼管枠を使用する場合、1枠当たりの許容荷重は、荷重の受け方により異なる。 H 24
     
  スラブ型枠の支保工に軽量型支保梁を用いる場合、支保梁の中間部を支柱で支持してはならない。 H 27
  支柱として鋼管枠を使用する場合、水平つなぎを最上層及び5層以内ごとに設けなければならない。 H 27
  支柱としてパイプサポートを2本継いで使用する場合、継手部は4本以上のボルト又は専用の金具を用いて固定しなければならない。 H 27
 
フレッシュコンクリートの運搬
粗骨材の最大寸法が25mm の普通コンクリートを圧送する場合,輸送管の呼び寸法は100A以上とする。 H 16
コンクリートポンプの輸送管は,支持台や緩衝材を使用して設置する。 H 16
外気温が20℃の場合,コンクリートの練混ぜ開始から打込み終了までの時間を120分以内とする。 H 16
 
レディーミクストコンクリートの受入れ時の試験
軽量コンクリートの場合,構造体コンクリートの強度管理用供試体の採取は,輸送管の筒先で行った。 H 16
普通コンクリートの強度試験の試験回数は,種類が異なるごとに1日1回以上,かつ,コンクリート150m3ごと及びその端数につき1回以上とした。 H 16
強度試験のための試料の採取時には,スランプの試験を行った。 H 16
コンクリートの調合
球形に近い骨材を用いる方が,偏平なものを用いるよりもワーカビリティーがよい。 H 15
空気量が多くなると,硬化後の圧縮強度の低下や乾燥収縮率の増加をもたらし,空気量が少なくなると凍結融解作用に対する抵抗性が低下しやすい。 H 15
アルカリシリカ反応性試験で無害でないものと判定された骨材を使わざるを得ない場合は,コンクリート中のアルカリ総量を3kg/m3以下とする。 H 15
 
流動化コンクリートのベースコンクリートを発注する場合は,呼び強度,スランプなどの他,スランプの増大量を指定する。 H 18
コンクリートの品質を確保するために,単位水量は一般に185 kg/m3以下とする。 H 18
砕石を用いるコンクリートでは,砂利を用いる場合に比べ,所要のスランプに対する単位水量が大きくなる。 H 18
 
骨材に砕石や砕砂を使用し,スランプ18cm のコンクリートを調合する場合,単位水量を185 kg/m3以下にするためには,高性能AE減水剤を使用するとよい。 H 19
粗骨材の最大寸法が大きくなると,必要単位水量は減少する。 H 19
ポルトランドセメントを用いる場合,水セメント比の最大値は,一般に65%とする。 H 19
 
球形に近い骨材を用いる方が,偏平なものを用いるよりもワーカビリティーがよい。 H 20
水セメント比を低減すると,塩化物イオンの浸透に対する抵抗性を高めることができる。 H 20
AEコンクリートにすると,凍結融解作用に対する抵抗性の改善が可能となる。 H 20
 
粗骨材の最大寸法が大きくなると、所定のスランプを得るのに必要な単位水量は減少する。 H 22
細骨材率が大きくなると、所定のスランプを得るのに必要な単位セメント量及び単位水量は多くなる。 H 22
計画供用期間の級が標準供用級において、普通ポルトランドセメントを用いる場合の水セメント比の最大値は、65%とする。 H 22
 
球形に近い骨材を用いる方が、偏平なものを用いるよりもワーカビリティーがよい。 H 23
水セメント比を低減すると、塩化物イオンの浸透に対する抵抗性を高めることができる。 H 23
コンクリートの単位水量は、一般に185 kg/m3 以下とする。 H 23
     
単位セメント量が過小の場合、コンクリートのワーカビリティーが悪くなる。 H25
計画供用期間の級が標準供用級において、普通ポルトランドセメントを用いる場合の水セメント比の最大値は、65 %とする。 H25
骨材に砕石や砕砂を使用し、スランプ18 cm のコンクリートを調合する場合、単位水量を185 kg/m3 以下にするためには、高性能AE減水剤を使用するとよい。 H25
     
  アルカリシリカ反応性試験で無害でないものと判定された骨材は、コンクリート中のアルカリ総量を3 kg/m3 以下とすれば使用することができる。 H26
  水セメント比を低減すると、コンクリート表面からの塩化物イオンの浸透に対する抵抗性を高めることができる。 H26
  コンクリートの調合管理強度は、品質基準強度に構造体強度補正値を加えたものである。 H26
     
  計画供用期間の級が標準供用級において、普通ポルトランドセメントを用いる場合の水セメント比の最大値は 65 % とする。 H28
  単位水量の最大値は、185 kg/m3 とし、コンクリートの品質が得られる範囲内で、できるだけ小さくする。 H28
  構造体強度補正値は、セメントの種類及びコンクリートの打込みから材齢 28 日までの期間の予想平均気温の範囲に応じて定める。 H28
 
コンクリートの養生
厚さ18cm 以上のコンクリート部材においては,コンクリートの圧縮強度が10N/m㎡以上になれば,以降の湿潤養生を打ち切ることができる。 H 14
コンクリート打込み後5日間は,振動によってコンクリートの凝結及び硬化が妨げられないよう養生する。 H 14
マスコンクリート打込み後,部材断面の中心温度が外気温より25℃以上高くなるおそれがある場合,保温養生を行う。 H 14
 
コンクリート打設後,コンクリート面が露出している部分に水密シートによる被覆や散水を行うことは初期養生として有効である。 H 17
大断面の柱や基礎梁など,部材断面の中心部の温度が外気温より25℃ 以上高くなるおそれがある場合は,保温養生により,温度ひび割れの発生を防止する。 H 17
早強ポルトランドセメントを用いる場合,普通ポルトランドセメントを用いる場合より湿潤養生の期間を短くすることができる。 H 17
 
コンクリートが硬化後に所要の性能を発揮するためには,硬化初期の期間中に十分な湿潤養生を行う。 H 18
打込み後のコンクリートが,透水性の小さいせき板で保護されている場合は,湿潤養生と考えてもよい。 H 18
湿潤養生の期間は,早強ポルトランドセメントを用いたコンクリートの場合は,普通ポルトランドセメントを用いた場合より短くすることができる。 H 18
 
大断面の部材で,中心部の温度が外気温より25℃以上高くなるおそれがある場合は,保温養生により,温度ひび割れの発生を防止する。 H 20
連続的に散水を行って水分を供給する湿潤養生は,セメントの凝結が終了した後に行う。 H 20
養生剤を塗布して水分の逸散を防ぐ湿潤養生は,ブリージングが終了した後に行う。 H 20
 
打込み後のコンクリート面が露出している部分に散水や水密シートによる被覆を行うことは、初期養生として有効である。 H 21
湿潤養生を打ち切ることができる圧縮強度は、早強ポルトランドセメントと普通ポルトランドセメントは同じである。 H 21
打込み後のコンクリートが透水性の小さいせき板で保護されている場合は、湿潤養生と考えてもよい。 H 21
 
膜養生剤を塗布して水分の逸散を防ぐ湿潤養生は、ブリージングが終了した後に行う。 H 23
大断面の部材で、中心部の温度が外気温より25℃以上高くなるおそれがある場合は、保温養生により、温度ひび割れの発生を防止する。 H 23
普通ポルトランドセメントを用いた厚さ18 cm 以上のコンクリート部材においては、計画供用期間の級が標準の場合は、コンクリートの圧縮強度が10 N/mm2 以上になれば、以降の湿潤養生を打ち切ることができる。 H 23
     
  連続的に散水を行って水分を供給する方法による湿潤養生は、コンクリートの凝結が終了した後に行う。 H 24
  湿潤養生の期間は、早強ポルトランドセメントを用いたコンクリートの場合は、普通ポルトランドセメントを用いた場合より短くすることができる。 H 24
  打込み後のコンクリートが透水性の小さいせき板で保護されている場合は、湿潤養生と考えてもよい。 H 24
     
  湿潤養生を打ち切ることができる圧縮強度は、早強ポルトランドセメントと普通ポルトランドセメントでは同じである。 H26
  暑中コンクリートの湿潤養生の開始時期は、コンクリート上面においてはブリーディング水が消失した時点とする。 H26
  寒中コンクリートの初期養生の期間は、圧縮強度が5N/mm2に達するまでとする。 H26
     
  連続的に散水を行って水分を供給する方法による湿潤養生は、コンクリートの凝結が終了した後に行った。 H 27
  普通ポルトランドセメントを用いたコンクリートの打込み後5日間は、振動等によって凝結及び硬化が妨げられないように養生した。 H 27
  膜養生剤の塗布による湿潤養生は、ブリーディングが終了した後に行った。 H 27
 
コンクリート工事
コンクリートをAEコンクリートとすると,凍結融解作用に対する抵抗性が増大する。 H 14
梁のコンクリートは,柱及び壁のコンクリートの沈みが落ち着いた後に打ち込む。 H 17
コンクリートの打継ぎ部に散水した後に残った水は,コンクリートの打設前に高圧空気などで取り除く。 H 17
コンクリートの圧送に先立ち,配管内面の潤滑性を付与し,コンクリートの品質変化を防止するため,富調合のモルタルを圧送する。 H 17
 
コンクリートの打込み
打継ぎ面に散水した水は,コンクリート打込み前に高圧空気によって取り除いた。 H 14
コンクリートの圧送に先立ち,富調合のモルタルを圧送した。 H 14
壁の打込み口は1~2m間隔とし,各位置から平均に打ち込んだ。 H 14
 
粗骨材の最大寸法が25 mm の普通コンクリートの圧送において,輸送管は呼び寸法125Aを使用した。 H 19
地上標準階のコンクリート打設において,打込み速度は,コンクリートポンプ車1台当たり25 m3/hとした。 H 19
コンクリートの圧送負荷の算定において,ベント管1箇所当たりの水平換算長さを3m として計算した。 H 19
 
水平打継ぎ部分は、十分に散水して湿潤状態とするが、水が残っている場合は取り除く必要がある。 H 21
コンクリート内部振動機(棒形振動機)の挿入間隔は、有効範囲を考慮して60 cm 以下とする。 H 21
コンクリート1 層の打込み厚さは、コンクリート内部振動機(棒形振動機)の長さを考慮して60 cm 以下とする。 H 21
 
粗骨材の最大寸法が25 mmの普通コンクリートを圧送する場合、輸送管の呼び寸法は100 A 以上とする。 H 22
高性能AE 減水剤を用いた高強度コンクリートの練混ぜから打込み終了までの時間は、外気温にかかわらず、原則として、120 分を限度とする。 H 22
スランプ18 cm 程度のコンクリートの打込み速度の目安は、一般にコンクリートポンプ工法で打ち込む場合、20 ~30 m3/h程度である。 H 22
     
  水平打継ぎ部分は、十分に散水して湿潤状態とし、残っている水は取り除いた。 H 24
  外気温が20℃の場合、コンクリートの練混ぜ開始から打込み終了までの時間を120分以内とした。 H 24
  コンクリート1層の打込み厚さは、コンクリート内部振動機(棒形振動機)の長さを考慮して60 cm 以下とした。 H 24
     
スランプ18 cm程度のコンクリートの打込み速度の目安は、一般にコンクリートポンプ工法で打ち込む場合、20 ~30 m3/h程度である。 H25
コンクリート内部振動機(棒形振動機)の挿入間隔は、有効範囲を考慮して60 cm 以下とする。 H25
高性能AE減水剤を用いた高強度コンクリートの練混ぜから打込み終了までの時間は、外気温にかかわらず、原則として、120 分を限度とする。 H25
     
  粗骨材の最大寸法が25mmの普通コンクリートを圧送する場合の輸送管の呼び寸法は、100A以上とする。 H 27
  コンクリートの圧送に先立ち圧送される先送りモルタルは、品質を低下させるおそれがあるので、型枠内には打ち込まない。 H 27
  輸送管の水平配管は、型枠、配筋及び打ち込んだコンクリートに振動による有害な影響を与えないように、支持台や緩衝材を用いて支持する。 H 27
     
  同一区画のコンクリート打込み時における打重ね時間は、先に打ち込まれたコンクリートの再振動可能時間以内とした。 H28
  打継ぎ面のレイタンスを高圧水洗により取り除き、健全なコンクリートを露出させてから打ち継いだ。 H28
  コンクリート内部振動機(棒形振動機)による締固めにおいて、加振時間を箇所 10 秒程度とした。 H28
 
コンクリートの試験・検査
マスコンクリートにおいて,構造体コンクリートの強度管理のための供試体の養生方法は,標準養生とする。 H 15
スランプ18cm のレディーミクストコンクリートのスランプの許容差は,±2.5cmとする。 H 15
塩化物量の試験における塩化物イオン濃度は,同一試料からとった3個の分取試料について各1回測定し,その平均値とする。 H 15
 
鉄骨工事の溶接
両面から溶接するにあたり,裏側の初層を溶接する前に裏はつりを行った。 H 14
溶接線の全周から100mm 程度の範囲まで予熱して溶接を行った。 H 14
クレーンガーダーのエンドタブは,溶接後切除してグラインダーで仕上げ加工した。 H 14
 
板厚の差が10mm あるフランジ材の突合せ溶接の場合,厚い方の材を1/2.5の傾斜に加工し,開先部分で薄い方の高さに合わせることとした。 H 16
ガスシールドアーク半自動溶接において風速が2m/sec未満の場合,防風処置を行わないこととした。 H 16
オーバーラップは,グラインダーで削除し,なめらかな形状に仕上げることとした。 H 16
 
クレーンガーダーのエンドタブは、溶接後切除してグラインダーで仕上げ加工した。 H 23
溶接を手溶接とするので、エンドタブの長さは、自動溶接より短くした。 H 23
完全溶込み溶接の両端に、継手と同じ開先のエンドタブを取り付けた。 H 23
     
溶接部の表面割れは、割れの範囲を確認したうえで、その両端から50 mm以上溶接部をはつり取り、補修溶接した。 H25
完全溶込み溶接の突合せ継手における余盛り高さについては、1 mmであったので、許容範囲内とした。 H25
490 N/mm2 級の高張力鋼の組立て溶接を被覆アーク溶接で行うので、低水素系の溶接棒を使用した。 H25
     
  完全溶込み溶接で両面から溶接する場合、裏側の初層を溶接する前に、裏はつりを行う。 H 27
  溶接割れを防止するため、溶接部及びその周辺を予熱することにより、溶接部の冷却速度を遅くする。 H 27
  柱梁接合部に取り付けるエンドタブは、本溶接によって再溶融される場合、開先内の母材に組立て溶接してもよい。 H 27
 
鉄骨溶接部の溶接割れの防止
低水素系の溶接棒を使用する。 H 18
溶接部とその周辺の予熱により,溶接部の冷却速度を遅くする。 H 18
炭素当量の少ない鋼材を使用する。 H 18
鉄骨工事
SN400などの軟鋼で板厚25mm 以上の鋼材の組立溶接を被覆アーク溶接で行う場合,低水素系の溶接棒を用いる。 H 16
板厚6mm の部材を組立溶接する場合の最小ビード長さを,30mm とする。 H 16
錆止め塗装を行う場合,鋼板の表面温度が50℃以上では塗装作業を中止する。 H 16
 
鉄骨工事の錆止め塗装
湿式吹付けロックウール耐火被覆をする鉄骨面に錆止め塗装を施す場合は,鉛丹さび止めペイント2種を用いる。 H 19
鋼管などの密閉される閉鎖形断面の内面は,錆止め塗装を行わない。 H 19
ブラスト処理で素地調整を行った鉄面は,直ちに錆止め塗装を行う。 H 19
 
高力ボルト接合
トルクコントロール法による締付け完了後,1次締付けの後に付けたマークのずれによりナットの回転量を検査する。 H 15
接合部に生じたはだすきが1mm を超える場合,フィラーを入れる。 H 15
呼び径がM 22の高力ボルトの長さは,締付け長さに40mm を加えた値を標準とする。 H 15
 
一次締め及び本締めは、ボルト一群ごとに継手の中央部より周辺部に向かって締め付けた。 H 21
ボルト頭部又はナットと接合部材の面が1/20以上傾斜していたので、勾配座金を使用した。 H 21
呼び径がM 22 のトルシア形高力ボルトは、締付け長さが40 mm であったので、首下長さが75 mm のものを使用した。 H 21
     
  高力ボルトの接合部で肌すきが1mmを超えたので、フィラープレートを入れた。 H 24
  座金は、面取りがしてある方を表にして使用した。 H 24
  1次締め及び本締めは、ボルト1群ごとに継手の中央部より周辺部に向かって締め付けた。 H 24
     
  高力ボルトの摩擦接合面は、グラインダー処理後に自然発生した赤´状態であれば、すべり係数0.45 を確保できる。 H26
  溶融、鉛めっき高力ボルトM22を用いる場合のボルト孔径は、高力ボルトM22の孔径と同じとしてよい。 H26
  トルシア形高力ボルトについて、締付け位置によって専用締付け機が使用できない場合には、JIS 形の高力ボルトと交換し、トルクレンチなどを用いて締め付ける。 H26
     
  高力ボルトの締付け後の余長の検査において、ナット面から突き出たねじ山が、1〜6山の範囲にあるものを合格とした。 H28
  呼び径が M24 の高力ボルトの次締付けトルク値は、約 200 N・m とした。 H28
  ボルト頭部又はナットと接合部材の面が1/20 を超えて傾斜している箇所には、勾配座金を 使用した。 H28
 
鉄骨の工作
厚さ6mm の鋼板に外側曲げ半径が厚さの10倍以上となる曲げ加工を行う場合,加工後の基準強度が加工前の基準強度と同等以上であることを確かめなくてもよい。 H 17
開先加工は自動ガス切断とすることができるが,著しい凹凸のあるものは修正する。 H 17
溶融亜鉛めっき高力ボルトM22を用いる場合のボルト孔径は,高力ボルトM22の孔径と同じとしてよい。 H 17
 
鋼材の曲げ加工を加熱加工とする場合は,200~400℃の青熱ぜい性域で行ってはならない。 H 20
床書き現寸は,一般に工作図をもってその一部又は全部を省略することができる。 H 20
高カボルト接合の摩擦面をショットブラスト処理とすれば,赤錆は発生させなくてもよい。 H 20
 
自動ガス切断機で開先を加工し、著しい凹凸が生じた部分は修正した。 H 22
鉄骨鉄筋コンクリート造の最上部柱頭のトッププレートに、コンクリートの充填性を考慮して、空気孔を設けた。 H 22
半自動溶接を行う箇所の組立て溶接の最小ビード長さは、板厚が12 mmだったので、40 mm とした。 H 22
     
公称軸径が24 mm の高力ボルト用の孔あけ加工は、ドリルあけとし、径を26 mmとした。 H25
鋼材の曲げ加工は、青熱ぜい性域を避け、約900℃の赤熱状態で行った。 H25
自動ガス切断機で開先を加工し、著しい凹凸が生じた部分は修正した。 H25
     
  490N/mm2 級以上の高張力鋼にけがきをする場合、孔あけにより除去される箇所であれば、ポンチによりけがきを行ってもよい。 H 27
  工事現場で使用する鋼製巻尺は、JIS の1級品とし、巻尺に表記された張力で鉄骨製作工場の基準巻尺とテープ合わせを行う。 H 27
  厚さ6mm の鋼板に外側曲げ半径が厚さの10倍以上となる曲げ加工を行う場合、加工後の機械的性質等が加工前の機械的性質等と同等以上であることを確かめなくてもよい。 H 27
 
鉄骨造の柱脚
引張力を負担するアンカーボルトの埋込み位置ずれの修正は,台直しによって行ってはならない。 H 18
露出形式柱脚におけるアンカーボルトでは,二重ナット及び座金を用い,その先端は,ねじがナットの外に3山以上出るようにする。 H 18
露出形式柱脚におけるベースプレートのアンカーボルト孔の径は,アンカーボルトの径に5 mmを加えた数値以下とする。 H 18
 
鉄骨の建方
架構の倒壊防止用ワイヤロープを使用する場合,これを建入れ直し用に兼用してよい。 H 14
工事現場で使用する鋼製巻尺は,工場製作用基準巻尺と照合したものとする。 H 14
引張力を負担するアンカーボルトの埋込み位置ずれの修正は,台直しによって行ってはならない。 H 14
 
建方精度の測定にあたっては,日照による温度の影響を考慮した。 H 15
計測寸法が正規より小さいスパンの微調整は,梁の接合部のクリアランスに矢を打ち込んで押し広げた。 H 15
高力ボルト接合における仮ボルトの締付け本数は,一群のボルト数の1/3以上かつ2本以上とした。 H 15
 
建方時の予期しない外力に備えて,1日の建方終了ごとに所定の補強ワイヤを張る。 H 19
柱亜梁接合では,梁の上フランジのスプライスプレートをあらかじめはね出しておき,建方を容易にする。 H 19
高力ボルト摩擦接合における仮ボルトの締付け本数は,一群のボルト数の1/3以上,かつ2本以上とする。 H 19
 
建入れ直しに用いたワイヤロープは,各節,各ブロックの現場接合が終るまで緊張させたままにしておく。 H 20
建入れ直しは,建方の進行とともに,できるだけ小区画に区切って行うのがよい H 20
建方精度の測定に当たっては,温度の影響を考慮する H 20
 
梁の接合部のクリアランスに矢(くさび)を打ち込んで押し広げる方法は、計測寸法が正規より小さいスパンの微調整に用いられる。 H 22
鉄骨の建方に先立って行うベースモルタルの施工において、ベースモルタルの養生期間は3日間以上とする。 H 22
ウェブを高力ボルト工事現場接合、フランジを工事現場溶接接合とする混用接合は、原則として、高力ボルトを先に締め付け、その後溶接を行う。 H 22
     
  建方精度の測定に当たっては、日照による温度の影響を考慮する。 H 24
  梁の高力ボルト接合では、梁の上フランジのスプライスプレートをあらかじめはね出しておき、建方を容易にする。 H 24
  トラスなど重心の求めにくい部材には、危険防止のため重心位置を明示する。 H 24
     
  本締め前の梁上に材料を仮置きするにあたり、仮ボルトの本数が不足していたので本数を割り増すとともに、水平外力に対する補強ワイヤの確認を行った。 H26
  架構の倒壊防止用に使用するワイヤロープを、そのまま建入れ直し用に兼用した。 H26
  スパン間の計測寸法が正規より小さかったので、ワイヤによる建入れ直しの前に、梁の接合部のクリアランスに矢を打ち込んで押し広げた。 H26
     
  梁の高力ボルト接合では、梁の上フランジのスプライスプレートをあらかじめはね出しておき、建方を容易にする。 H28
  ウェブを高力ボルト工事現場接合、フランジを工事現場溶接接合とする混用接合は、原則として高力ボルトを先に締め付け、その後溶接を行う。 H28
  建方時の予期しない外力に備えて、日の建方終了ごとに所定の補強ワイヤを張る。 H28
 
鉄骨工事の試験及び検査
組立て加工によるH形部材の断面の直角度はウェブを基準にして治具を当て,フランジとのすき間をすき間ゲージで測定する。 H 17
スタッド溶接後の打撃曲げ試験は,1ロットにつき1本以上行い,打撃により角度15°まで曲げた後,溶接部に割れその他の欠陥が生じない場合は,そのロットを合格とする。 H 17
鉄骨の建方における建物の倒れの限界許容値は,建物高さの1/2,500に10mm を加えた値以下,かつ,50mm 以下とする。 H 17
 
鉄骨の耐火被覆工法の特性
成形板張り工法は、加工した成形板を鉄骨に張り付ける工法であり、耐火被覆材の表面に化粧仕上げができる。 H 21
巻付け工法は、無機繊維のブランケットを鉄骨に取り付ける工法であり、施工時の粉塵の発生がほとんどない。 H 21
左官工法は、下地に鉄網を使用し各種モルタルを塗る工法であり、どのような形状の下地にも施工継目のない耐火被覆を施すことができる。 H 21
 
柱の耐火被覆材の吹付け厚さは、確認ピンを用いて、各面に1箇所以上差し込んで確認した。 H 23
巻付け工法において、耐火被覆材の取り付けに用いる固定ピンは、鉄骨にスポット溶接により取り付けた。 H 23
耐火板張り工法において、繊維混入けい酸カルシウム板は、一般に吸水性が大きいため、雨水がかからないよう養生を行い、接着剤と釘を併用して取り付けた。 H 23
 
クレーンによる揚重
ジブを有しないクレーンの定格荷重とは,つり上げ荷重からフックやグラブバケットなどのつり具の重量に相当する荷重を除いた荷重のことである。 H 18
傾斜ジブ式タワークレーンは,高揚程で比較的重量の大きい荷のつり上げに用いられる。 H 18
クレーンで重量物をつり上げる場合,地切り後に一旦停止して機械の安定や荷崩れの有無を確認する。 H 18
 
傾斜ジブ式タワークレーンは、高揚程で比較的重量の大きい荷のつり上げに用いられる。 H 23
ロングスパン工事用エレベーターの定格速度は、毎分10 m 以下である。 H 23
建設用リフトの停止階には、荷の積卸口の遮断設備を設ける。 H 23
     
  クレーンによる作業は、10 分間の平均風速が10 m/s 以上の場合は中止する。 H 24
  クレーンで重量物をつり上げる場合、地切り後に一旦停止して機械の安定や荷崩れの有無を確認する。 H 24
  トラッククレーンを使用する場合、走行時の車輪圧と作業時におけるアウトリガー反力について、その支持地盤の強度を検討する。 H 24
 
タワークレーン
瞬間風速が30m/secを超える風が吹いた後に作業を行うときは,クレーン各部の異常の有無について点検を行う。 H 16
地表から60m以上の高さのクレーンには,航空障害灯を設置する。 H 16
傾斜ジブ式タワークレーンは,高揚程で比較的重量の大きい荷の吊り上げに用いられる。 H 16
 
鉄骨建方に用いるクレーン
ラチス式クローラクレーンは油圧式トラッククレーンと異なり,ブームの組立て解体の場所を考慮しなければならない。 H 19
つり上げ荷重が同程度の場合,クローラクレーンは,油圧式トラッククレーンに比べて,一般に最大作業半径は大きい。 H 19
油圧式トラッククレーンのつり上げ性能は,アウトリガーを最大限に張出し,ジブ長さを最短にし,ジブの傾斜角を最大にしたときにつり上げることができる最大の荷重で示す。 H 19
 
建設機械
湿地ブルドーザーの平均接地圧は,全装備質量が同程度の場合,標準のブルドーザーの半分程度である。 H 14
バックホウは,深さ6m程度までの掘削に適し,水中の土砂の掘削も可能である。 H 14
クレーンによる作業は,10分間の平均風速が10m/sec以上の場合は中止する。 H 14
 
クローラークレーンは,トラッククレーンより,軟弱地盤上での走行性能が優れている。 H 15
ブームの先端が地表から60m以上の高さとなるタワークレーンには,航空障害燈を設置する。 H 15
作業地盤の安全性を検討する場合,トラッククレーンのアウトリガーの1点に作用する最大荷重として,定格総荷重に全装備重量を加えた値を安全側の値として用いる。 H 15
 
建設用リフトの停止階には,荷の積卸し口に遮断設備を設ける。 H 17
ホイールクレーンは,同じ運転室内でクレーンと走行操作ができ,機動性がある。 H 17
機械式トラッククレーンは,ブームの組立て解体の場所を考慮しなければならない。 H 17
 
湿地ブルドーザーの平均接地圧は,全装備質量が同程度の場合,標準のブルドーザーの半分程度である。 H 20
タイヤローラーは,砂質土の締固めに適しており,ロードローラーに比べ機動性に優れている。 H 20
最大混合容量4.5m3のトラックミキサー車の最大積載時の総重量は、約20tである。 H 20
 
クラムシェルは、掘削深さが40 m 程度までの軟弱地盤の掘削に用いられる。 H 22
ホイールクレーンは、同じ運転室内でクレーンと走行の操作ができ、機動性に優れている。 H 22
ョベル系掘削機では、一般にクローラー式の方がホイール式よりも登坂能力が高い。 H 22
     
クラムシェルは、垂直掘削深さが40m程度までの軟弱地盤の掘削に用いられる。 H25
ショベル系掘削機では、一般にクローラー式の方がホイール式よりも登坂能力が高い。 H25
ホイールクレーンは、同じ運転室内でクレーンと走行の操作ができ、機動性に優れている。 H25
     
  クラムシェルは、垂直掘削深さが 40 m 程度までの軟弱地盤の掘削に用いられる。 H28
  最大混合容量 4.5 m3 のトラックアジテータの最大積載時の総質量は、約 20 t である。 H28
  油圧式トラッククレーンのつり上げ性能は、アウトリガーを最大限に張り出し、ジブ長さを最短にし、ジブの傾斜角を最大にしたときにつり上げることができる最大の荷重で示す。 H28
  
揚重運搬機械
建設用リフトの停止階には、荷の積卸口に遮断設備を設ける。 H26
建設用リフトの運転者を、搬器を上げたままで運転位置から離れさせてはならない。 H26
タワークレーンが地表から60m以上の高さとなる場合は、原則として、航空障害灯を設置する。 H26
  
ロングスパン工事用エレベーター
搭乗席には、高さ 1.8 m 以上の囲い及び落下物による危害を防止するための堅固なヘッドガードを設ける。 H 27
安全上支障がない場合には、搬器の昇降を知らせるための警報装置を備えないことができる。 H 27
昇降路の出入口の床先と搬器の出入口の床先との間隔は、4 cm 以下とする。 H 27
 
鉄筋コンクリート造の躯体の耐震改修工事
コンクリート流込み工法による壁の増設では,上部すき間に圧入したグラウト材が空気抜きから出ることで充填されたことを確認した。 H 18
溶接閉鎖フープ巻き工法によるRC 巻き立て補強では,フープ筋をフレア溶接継手とした。 H 18
柱の連続繊維補強工法では,下地コンクリート表面の凹凸は平滑に処理した。 H 18
 
溶接金網巻き工法において、溶接金網に対するかぶり厚さ確保のため、溶接金網は型枠建込み用のセパレーターに結束して固定した。 H 23
溶接閉鎖フープ巻き工法において、フープ筋の継手は、溶接長さが片側10 d(dはフープ筋の径又は呼び名に用いた数値)以上のフレア溶接とした。 H 23
連続繊維補強工法のシート工法において、シートの切り出し長さは、柱の周長にラップ長さを加えた寸法とした。 H 23
  
鉄筋コンクリート造の建築物の躯体解体工事
圧砕機の地上作業による解体では、作業開始面の外壁からスパンを上階から下階に向かって全階解体し、オペレーターの視界を確保した。 H28
圧砕機の階上作業による解体に先立ち、解体したコンクリート塊を下部に落とすための開口部をハンドブレーカにより各階に設けた。 H28
大型ブレーカの階上作業によるスラブや梁など水平材の解体作業は、大型ブレーカの走行階の部材を後退しながら解体した。 H28
 
鉄筋コンクリート造の耐震改修工事
枠付き鉄骨ブレースの設置工事では,H形鋼のブレースの継手はすべて高力ボルト接合とした。 H 19
グラウト材の練上り時の温度が10~35 ℃の範囲となるように,練り混ぜる水の温度を管理した。 H 19
柱の鋼板巻き工法では,鋼板を2つ割りに分割し,現場で突合せ溶接で一体化した。 H 19
 
コンクリート流込み工法による壁の増設では、上部すき間に圧入したグラウト材が空気抜きから出ることでグラウト材が充填されたことを確認した。 H 21
柱の溶接金網巻き工法において、溶接金網は分割して建て込み、相互の接合は重ね継手とした。 H 21
既存構造体にあと施工アンカーが多数埋め込まれる増設壁部分に用いる割裂補強筋には、スパイラル筋又ははしご筋を用いることとした。 H 21
 
柱の鋼板巻き工法において、角形鋼板巻きとするので、鋼板を2つ割りに分割して製作し、現場で溶接により一体化した。 H 22
枠付き鉄骨ブレースの設置工事において、現場で鉄骨ブレース架構を組み立てるので、継手はすべて高力ボルト接合とした。 H 22
既存壁に新たに増打ち壁を設ける工事において、シヤーコネクターを型枠固定用のセパレーターとして兼用した。 H 22
     
  鉄筋コンクリート壁の増設工事において、既存梁下と増設壁上部とのすき間のグラウト材の注入は、予定した部分を中断することなく1回で行った。 H 24
  鉄筋コンクリート壁の増設工事において、注入するグラウト材の練上り時の温度は、練り混ぜる水の温度を管理し、10 ~35℃ の範囲となるようにした。 H 24
  柱の溶接金網巻き工法において、溶接金網は分割して建て込み、金網相互の接合は重ね継手とした。 H 24
     
枠付き鉄骨ブレースの設置工事において、現場で鉄骨ブレース架構を組み立てるので、継手はすべて高力ボルト接合とした。 H25
既存構造体にあと施工アンカーが多数埋め込まれる増設壁部分に用いる割裂補強筋には、はしご筋を用いることとした。 H25
増設壁コンクリート打設後に行う既存梁下と増設壁上部とのすき間に圧入するグラウト材の充填は、空気抜きからグラウト材が出ることで確認した。 H25
     
  壁上部と既存梁下との間に注入するグラウト材の練上り時の温度は、練り混ぜる水の温度を管理し、10 〜 35 ℃ の範囲とする。 H 27
  打継ぎ面となる範囲の既存構造体コンクリート面は、すべて目荒しを行う。 H 27
  既存壁に増打ち壁を設ける工事において、シヤーコネクターを型枠固定用のセパレーターとして兼用してもよい。 H 27
 
鉄筋コンクリート造の耐震改修工事における柱補強工事
溶接閉鎖フープ巻き工法において、フープ筋の継手は、溶接長さが片側10 d以上のフレア溶接とした。 H26
溶接金網巻き工法において、溶接金網に対するかぶり厚さ確保のため、溶接金網は型枠建込み用のセパレーターに結束して固定した。 H26
連続繊維補強工法で炭素繊維シートを用いたシート工法において、シートの水平方向の重ね継手位置は柱の各面に分散させ、重ね長さは200 mm 以上とした。 H26
  
現場打ち鉄筋コンクリート耐震壁の増設工事
打継ぎ面となる範囲の既存構造体コンクリート面はすべて目荒しを行う。 H 17
あと施工アンカーが多数埋め込まれる増設壁部分は,新設コンクリート又はグラウト材の割裂防止のために補強筋を設けなければならない。 H 17
あと施工アンカー工事で接着系アンカーを梁下端に上向きで施工する場合は,くさび等を打ってアンカー筋の脱落防止の処置を行う。 H 17
     
 
躯体工事
コンクリートの圧縮強度試験用の供試体は,脱型するまでの間,常温で保管した。 H 17
型枠工事で,せき板の最小存置期間は,梁側と壁を同じとした。 H 17
鉄骨柱のベースプレート下面のモルタルに接する部分には,錆止め塗装を行わなかった。 H 17
 
D 38の鉄筋の折曲げは,冷間加工とした。 H 15
高強度コンクリートを使用した鉄筋コンクリート造の一般階では,コンクリートを梁下で打ち止め,その後,梁・スラブの配筋を行った。 H 15
トルシア形高力ボルトの締付け作業は,1次締め,マーキング,本締めの順で行った。 H 15
 
防水工事
アスファルト防水の密着工法において、平場のルーフィングの張付けに先立ち、入隅は最下層に幅300 mm のストレッチルーフィングで増張りした。 H 22
改質アスファルトシート防水トーチ工法において、平場の改質アスファルトシートの張付けに先立ち、立上り部の出入隅角部に200 mm角の増張り用シートを張り付けた。 H 22
改質アスファルトシート防水トーチ工法の平場の張付けにおいて、シートの 枚重ね部は、中間の改質アスファルトシート端部を斜めにカットした。 H 22
 
ウレタンゴム系防水材の平場部の総使用量は、硬化物比重が1.0のものを使用し、3.0 kg/m2 とした。 H 23
ゴムアスファルト系地下外壁仕様において、出隅及び入隅は、補強布を省略しゴムアスファルト系防水材を用いて、増吹きにより補強塗りを行った。 H 23
ゴムアスファルト系室内仕様の防水材の総使用量は、固形分60 %のものを使用し、4.5 kg/m2 とした。 H 23
 
アスファルト防水工事
パラペットの立上り入隅部に用いる成形キャント材は,角度45°,見付幅70mm 程度のものとした。 H 17
屋根保護防水断熱工法の場合,ポリスチレン断熱材とコンクリート保護層の間に設ける絶縁用シートは,70g/㎡程度のフラットヤーンクロスとした。 H 17
屋根防水保護コンクリートの伸縮調整目地は,パラペット周辺などの立上り際より600mm程度離した位置から割り付けた。 H 17
 
寒冷地であったので,防水工事用アスファルトは,JISの規格4 種のものを使用した。 H 18
保護コンクリートに用いる成形伸縮目地材は,キャップ幅25 mm,本体がキャップ幅の80 %以上のものを使用した。 H 18
露出防水絶縁工法において,アスファルトプライマー塗りの後,砂付あなあきルーフィングを突き付けて敷き並べた。 H 18
 
コンクリート下地のアスファルトプライマーの使用量は,0.2 kg/m2とする。 H 19
コンクリートスラブの打継ぎ部は,絶縁用テープを張り付けた後,幅300mm 程度のストレッチルーフィングを増張りする。 H 19
平場のアスファルトルーフィング類の重ね幅は,縦横とも100mm 程度とする。 H 19
 
アスファルト防水において、貫通配管回りに増張りした網状アスファルトルーフィングは、アスファルトで十分に目つぶし塗りを行った。 H 21
アスファルト防水において、パラペットの立上り入隅部に用いる成形キャント材は、角度45 度、見付幅70 mm 程度のものとした。 H 21
改質アスファルトシート防水トーチ工法において、露出防水用改質アスファルトシートの重ね部は、砂面をあぶり、砂を沈めて重ね合わせた。 H 21
     
  保護防水密着工法において、貫通配管回りに増張りした網状アスファルトルーフィングは、アスファルトで十分に目つぶし塗りを行った。 H 27
  露出防水絶縁工法において、平場部と立上り部で構成する入隅部に用いる成形キャント材は、角度 45 度、見付幅 70 mm 程度のものとした。 H 27
  保護コンクリート内に線径 6.0 mm、網目寸法 100 mm の溶接金網を敷設した。 H 27
 
合成高分子系ルーフィングシート防水
軽歩行が可能となるように,加硫ゴム系シート防水の上にケイ砂を混入した厚塗り塗装材を塗ることとした。 H 14
機械的固定仕様の塩化ビニル樹脂系シート防水を,下地が十分乾燥していない状態で施工することとした。 H 14
非加硫ゴム系ルーフィングシートは柔軟で下地になじみやすいため,加硫ゴム系シート防水の出隅の増張り補強に用いることとした。 H 14
 
プライマーは,その日に張り付けるルーフィングの範囲に,ローラーばけを用いて規定量をむらなく塗布した。 H 20
軽歩行が可能となるように,加硫ゴム系シート防水の上にケイ砂を混入した厚塗り塗料を塗布した。 H 20
塩化ビニル樹脂系シート防水の出入隅角には,水密性を高めるためシートの施工後に成形役物を張り付けた。 H 20
 
加硫ゴム系シート防水において、接着仕様の防水層立上りの末端部の処理は、押え金物で固定し、シール材を用いた。 H 23
加硫ゴム系シート防水の出隅角の処理は、シートの張付け前に非加硫ゴム系シートで増張りを行った。 H 23
塩化ビニル樹脂系シート防水の出隅角の処理は、シートの張付け後に成形役物を張り付けた。 H 23
     
ALC屋根パネル面に塩化ビニル樹脂系ルーフィングシートを接着工法で施工するので、ALCパネル面にプライマーを塗布した。 H25
エポキシ樹脂系接着剤を用いて平場に塩化ビニル樹脂系ルーフィングシートを張り付けるので、下地面のみに接着剤を塗布した。 H25
軽歩行が可能となるように、加硫ゴム系ルーフィングシート防水層の上にケイ砂を混入した厚塗り塗料を塗布した。 H25
     
  塩化ビニル樹脂系シート防水接着工法において、下地がALCパネルの場合、パネル短辺の接合部の目地部に、幅 50 mm の絶縁用テープを張り付けた。 H 27
  加硫ゴム系シート防水接着工法において、防水層立上り端部の処理は、テープ状シール材を張り付けた後ルーフィングシートを張付け、末端部は押さえ金物で固定し、不定形シール材を充填した。 H 27
  加硫ゴム系シート防水接着工法において、平場のシート相互の接合幅は100mmとし、原則として水上側のシートが水下側のシートの上になるように張り重ねた。 H 27
     
  加硫ゴム系シート防水接着工法において、ルーフィングシート相互の接合部は、接着剤とテープ状シール材を併用して接合した。 H28
  塩化ビニル樹脂系シート防水において、接合部のシートの重ね幅は、幅方向、長手方向とも 40 mm 以上とした。 H28
  塩化ビニル樹脂系シート防水の出隅角の処理は、シートの張付け後に成形役物を張り付けた。 H28
 
塩化ビニル樹脂系ルーフィングシートの機械的固定工法によるシート防水
平場のシートの固定方法には,固定金具の取付けをシート敷設後に行う後付けとシート敷設前に行う先付けの2つの方法がある。 H 16
立上り末端部は,水切りあごのある場合,固定金具と水切りあごとの間を不定形シール材で処理する。 H 16
シートの接合部は,原則として水上側のシートが水下側のシートの上になるように張り重ね,シートの接合幅は40mm とする。 H 16
 
改質アスファルトシート防水工事(トーチ工法)
立上り部の出入隅部には,改質アスファルトシート張付けに先立ち,幅200mm 程度の増張用シートを張り付ける。 H 15
ルーフドレン回りには,あらかじめドレン内径程度の大きさの穴をあけた500mm 角程度の増張用シートを,ドレンのつばと平場面に張り付ける。 H 15
防水層の下地は入隅部は直角とし,出隅部は45°の面取りとする。 H 15
     
  防水下地がプレキャストコンクリート部材の接合目地部には、あらかじめ、部材の両側に100 mm ずつ張り掛けられる幅の増張り用シートを用いて絶縁増張りを行った。 H 24
  露出防水用改質アスファルトシートの重ね部は、砂面をあぶり、砂を沈めて重ね合わせた。 H 24
  改質アスファルトシート相互の重ね幅は、長手、幅方向とも100 mm となるように張り重ねた。 H 24
     
  コンクリート下地の入隅の形状は通りよく直角とし、出隅は通りよく45度の面取りとした。 H26
  平場の張付けにおいて、シートの 枚重ね部は、中間の改質アスファルトシート端部を斜めにカットした。 H26
  シートの張付けに先立ち、立上り部の出入隅角部に200mm角の増張り用シートを張り付けた。 H26
 
アスファルト防水改修工事
既存の保護コンクリートの撤去は,ハンドブレーカーを使用し,仕上げや構造体に影響を与えないように行った。 H 18
既存のアスファルト防水層の撤去は,けれん棒を使用し,下地に影響を与えないように行った。 H 18
既存のアスファルト防水層の立上り部は,劣化は少なかったが平場とともに撤去した。 H 18
 
既存の露出アスファルト防水層の上に、露出アスファルト防水密着工法を行うので、既存防水層表面の砂は可能な限り取り除き、清掃後、アスファルト系下地調整材を1.0 kg/㎡塗布した。 H 22
既存のコンクリート保護層の上に露出アスファルト防水絶縁工法を行う際、二重ドレンを設けないので、コンクリート保護層は、ルーフドレン端部から500 mmまで四角形に撤去した。 H 22
既存のコンクリート保護層及び防水層を撤去して保護アスファルト防水絶縁工法を行うので、撤去後の下地コンクリート面の2mm未満のひび割れ部は、ゴムアスファルト系シール材で補修した。 H 22
 
ウレタンゴム系塗膜防水の緩衝工法
通気緩衝シートは、接着剤を塗布し、シート相互を突付け張りとした。 H 21
穴あきタイプの通気緩衝シートは、下地に通気緩衝シートを張り付けた後、ウレタンゴム系防水材でシートの穴を充填した。 H 21
立上り部における補強布は、平部の通気緩衝シートの上に100 mm 張り掛けて防水材を塗布した。 H 21
  
ウレタンゴム系塗膜防水
低温時で防水材の粘度が高く施工が困難なため、防水材製造業者の指定する範囲で希釈剤で希釈して使用した。 H25
通気緩衝工法において、立上り部の補強布は、平部の通気緩衝シートの上に100 mm張り掛けて防水材を塗布した。 H25
密着工法において、平部に張り付ける補強布は、仮敷きをしたうえで、防水材を塗りながら張り付けた。 H25
 
シーリング工事
シーリング材の打継ぎ箇所は,目地の交差部及びコーナー部を避け,そぎ継ぎとした。 H 15
PCカーテンウォールの目地では,シーリング材の充填深さを所要の寸法とするために,バックアップ材を使用した。 H 15
外壁の石張りの目地に,ポリサルファイド系シーリング材を使用した。 H 15
 
目地の充填は交差部から始め,打継ぎ位置は交差部を避けた。 H 18
ノンワーキングジョイントの目地においては,3 面接着とした。 H 18
ポリサルファイド系シーリング材に変成シリコーン系シーリング材を後打ちした。 H 18
 
被着面にのろが付着していた場合,サンドペーパーなどを用いて完全に除去する。 H 19
目地深さが所定の寸法より深い場合,バックアップ材などを用いて,所定の目地深さになるように調整する。 H 19
金属製笠木の笠木間の目地には,2成分形変成シリコーン系シーリングを使用する。 H 19
 
気温10℃,湿度85%であったので,シーリングの施工を中止した。 H 20
バックアップ材は,裏面粘着剤の付いていないものを使用するので,目地幅より2mm程度大きいものとした。 H 20
コンクリートの水平打継ぎ目地のシーリングは3面接着とし,2成分形変成シリコーン系シーリング材を用いた。 H 20
 
マスキングテープは、プライマーの塗布前に張り付け、シーリング材の表面仕上げ直後に除去した。 H 22
先打ちしたポリサルファイド系シーリング材に、変成シリコーン系シーリング材を打ち継いだ。 H 22
ワーキングジョイントの目地幅が20 mmだったので、目地深さは、12 mmとした。 H 22
     
  ワーキングジョイントに装填する丸形のバックアップ材は、目地幅より20%大きい直径のものとした。 H 24
  プライマーの塗布及びシーリング材の充填時に、被着体が5℃ 以下になるおそれが生じたので、作業を中止した。 H 24
  シーリング材の打継ぎ箇所は、目地の交差部及びコーナー部を避け、そぎ継ぎとした。 H 24
     
  マスキングテープは、プライマーの塗布前に張り付け、シーリング材の表面仕上げ直後に除去した。 H26
  先打ちしたポリサルファイド系シーリング材に、変成シリコーン系シーリング材を打ち継いだ。 H26
  目地深さが所定の寸法より深い箇所は、バックアップ材を用いて、所定の目地深さになるように調整した。 H26
     
  コンクリートの水平打継ぎ目地のシーリングは 面接着とし、成分形変成シリコーン系シーリング材を用いた。 H28
  ALC など表面強度が小さい被着体には、モジュラスの低いシーリング材を用いた。 H28
  シーリング材の打継ぎ箇所は、目地の交差部及びコーナー部を避け、そぎ継ぎとした。 H28
 
外壁カーテンウォールのシーリング工事
目地底のない部分に用いるバックアップ材は,のりの付いていない丸形で,シーリング材と接着しないものを選定することとした。 H 14
ダブルシーリング方式の2次シールは,排水経路内の水がしぶき状となって室内に浸入しないように,気密性を確保することとした。 H 14
変成シリコーン系シーリング材を充填する目地には,ポリエチレンテープのボンドブレーカーを用いることとした。 H 14
 
シーリング材の選択
ALC パネル間の目地には,低モジュラスのシーリング材を使用する。 H 16
PC パネル間の目地には,2成分形変成シリコーン系シーリング材を使用できる。 H 16
異種シーリング材を打ち継ぐ場合,ポリウレタン系シーリング材にはポリサルファイド系シーリング材を後打ちできる。 H 16
 
乾式工法による外壁の石張り工事
だぼ穴は,石材の両端部から石材幅の1/4程度の位置にそれぞれ1箇所設けることとした。 H 14
スライド方式で石材を取り付ける場合,だぼの周囲に盛り上がるだぼ穴充填材は,硬化前に除去することとした。 H 14
石材間の目地幅を8 mm として,シーリング材を充填することとした。 H 14
 
石材の最大寸法は,幅1,000mm,高さ800mm とし,面積で0.8㎡以下とした。 H 15
ダブルファスナーの場合,石材の裏面と躯体表面の間隔を90mm とした。 H 15
石材間の目地は,幅を10mm としてシーリング材を充填した。 H 15
 
600 mm 角の石材のだぼ穴の位置は,石材の両端から150 mmとした。 H 18
石材が衝撃を受けた際の飛散や脱落を防止するため,繊維補強タイプの裏打ち処理材を使用した。 H 18
石厚が30 mmなので,石材のだぼ穴中央は,石材の裏面から15 mmの位置とした。 H 18
 
石材間の目地は,幅を10 mm としてシーリング材を充填した。 H 19
ファスナーは,ステンレス製とし,ダブルファスナーとした。 H 19
壁最下部の幅木石には,裏面にモルタルを充填した。 H 19
 
厚さが30 mm の石材のだぼ穴中央位置は、石材の裏面から15 mm とした。 H 21
石材の最大寸法は、幅1,000 mm、高さ800 mm とし、面積で0.8 m2 以下とした。 H 21
スライド方式のファスナーに設けるだぼ用の穴は、外壁の面内方向のルーズホールとした。 H 21
 
下地面の寸法精度は、哀10 mm 以内となるようにした。 H 23
だぼ穴からはみ出ただぼ穴充填材は、硬化前に除去した。 H 23
ファスナーは、ステンレス鋼材のSUS 304 を使用した。 H 23
     
  スライド方式のファスナーに設ける上だぼ用の孔は、外壁の面内方向のルーズホールとした。 H 27
  下地のコンクリート面の寸法精度は、± 10 mm 以内となるようにした。 H 27
  石材間の目地は、幅を 10 mm としてシーリング材を充填した。 H 27
  
セメントモルタルによる外壁タイル密着張り工法
下地面への張付けモルタルの塗付けは、度塗りとし、その合計の塗り厚は5~8 mm とする。 H28
小口タイルの張付けは、振動工具による衝撃位置をタイルの両端と中間の3 箇所とする。 H28
目地の深さは、タイル厚の 1/2以下となるようにする。 H28
 
湿式工法による張り石工事
裏込めモルタルは,容積比でセメント1に対し砂3の調合とし,十分充填できるよう流動性をもたせる。 H 16
躯体コンクリートの水平打継ぎ位置では縦流し筋を切断し,横流し筋は下側の縦流し筋の上端に取り付ける。 H 16
通しだぼを用いる場合には,石材の取付けに先立ち,石材下端のだぼ穴にだぼ穴充填材を注入する。 H 16
 
タイル工事
接着剤張りでは,接着剤の1回の塗付け面積を3㎡以内かつ20分以内に張り終える面積とした。 H 16
外部床タイル張りでは,縦横の伸縮調整目地で囲まれた面積を10㎡以内とした。 H 16
小口タイルの密着張りでは,張付けモルタルの1回の塗付け面積を2㎡以内とした。 H 16
 
ALC パネル工事
外壁の出隅及び入隅部のパネル接合部は,伸縮目地を設け,耐火目地材を挟み込んだ。 H 18
外壁パネルは横使いとし,パネル積上げ段数5段ごとに受け金物を設 けた。 H 18
間仕切パネルの長辺方向に,パネルの強度上支障とならない程度の溝掘りを行った。 H 18
 
金属製折板葺屋根工事
折板葺屋根の勾配が小さいので,軒先に15°程度の尾垂れを付けた。 H 18
梁とタイトフレームの溶接は,表面の防錆 処理が施されたままで行った。 H 18
タイトフレームの下地への溶接は,タイトフレームの立上がり部分の縁から10 mm 残し,底部両側を隅肉溶接とした。 H 18
 
タイトフレームを取り付けるための墨出しは山ピッチを基準に行い、割付けは建物の桁行き方向の中心から行った。 H 21
タイトフレームの溶接は、タイトフレームの表面に防÷処理が施されたままで行った。 H 21
タイトフレームの下地への溶接は、タイトフレームの立上り部分の縁から10 mm 残し、底部両側を隅肉溶接とした。 H 21
 
屋根の勾配が小さいので、軒先に15 °の尾垂れを付けた。 H 23
水上の先端部分には、雨水を止めるために止水面戸を設けた。 H 23
水上部分と壁との取合い部に設ける雨押えは、壁際立上りを150 mm とした。 H 23
     
タイトフレームの下地への溶接は、タイトフレームの立上り部分の縁から10 mm 残し、底部両側を隅肉溶接とした。 H25
軒先の折板の先端部には、下底を15 度程度曲げて尾垂れを付けた。 H25
けらば包みの継手は、60 mm 以上重ね合わせ、間に定形シール材を挟み込んで留めた。 H25
     
  タイトフレームの割付けは、両端部の納まりが同一となるように建物の桁行き方向の中心から行い、墨出しは通りよく行った。 H 27
  水上部分の折板と壁との取合い部に設ける雨押えは、壁際立上りを 150 mm とした。 H 27
  軒先の落とし口は、折板の底幅より小さく穿孔し、テーパー付きポンチで押し広げ、5mmの尾垂れを付けた。 H 27
 
金属板葺屋根工事
平葺の吊子は、葺板と同種同厚の材とし、幅30 mm、長さ70 mmとした。 H 22
心木なし瓦棒葺の溝板は、通し吊子を介して留め付けた。 H 22
塗装溶融、鉛めっき鋼板を用いた金属板葺きの留付け用くぎ類は、、鉛めっき製を使用した。 H 22
     
  心木なし瓦棒葺のけらばは、溝板のけらば端部を唐草につかみ込んで納めた。 H26
  立て平葺の棟部は、溝板のはぜ締め後、はぜを水平に倒して折り上げ、立上げ部分の先端に水返しを付け、棟覆いを取り付けた。 H26
  横葺の葺板の継手位置は、縦に一直線状とならないよう千鳥に配置した。 H26
瓦葺き
瓦の割付けは,葺き上がりが納まるように,「働き幅」や「働き長さ」に基づいて行った。 H 19
引掛け桟瓦葺きにおいて,桟山補強を行うので,桟木の上に瓦割付けを行い,縦桟木を取り付けた。 H 19
屋根勾配が4/10未満で流れ長さが10 m を超えたので,J 形瓦の下葺き材に,改質アスファルトルーフィングシートを使用した。 H 19
 
改良圧着張り工法
張付けモルタルを下地面に塗り,モルタルが軟らかいうちにタイル裏面に同じモルタルを塗ってタイルを張り付ける工法 H15
 
外壁のタイル張り工事
タイル面の伸縮調整目地は,下地コンクリートの亀裂誘発目地と一致させることとした。 H 14
マスク張りにおいて,ユニットタイルの裏面にマスク板をあて,張付けモルタルを所定の厚さに塗り付けることとした。 H 14
モザイクタイル張りにおいて,張付けモルタルの1回の塗付け面積は3 ㎡とし,金ごて押えとすることとした。 H 14
小口タイルの密着張りの張付けモルタルは,下地モルタルの上に2度塗りとし,その合計の塗厚は5mm程度とした。 H 20
小口タイルの改良庄着張りの張付けモルタルは,下地側に4mm程度,タイル裏面に3mm程度の塗厚で塗り付けた。 H 20
50二丁タイルのマスク張りの張付けモルタルは,ユニットタイルの裏面に厚さ4mm程度のマスク板をあて,所定の厚さに塗り付けた。 H 20
  
外壁のタイル密着張り工法
下地面への張付けモルタルの塗付けは、2度塗りとし、その合計の塗り厚は5 ~8mm とする。 H25
小口タイルの張付けは、振動工具による衝撃位置をタイルの両端と中間の3箇所とする。 H25
引張接着強度検査の試験体数は、100 m2以下ごと1個以上とし、かつ全面積で3個以上とする。 H25
 
壁のタイル張り工事
密着張りの張付けモルタルは2度塗りとし,その塗り付ける面積は,30分以内にタイルを張り終える面積とした。 H 17
改良積上げ張りの1日の張付け高さの限度は,1.5m程度とした。 H 17
改良圧着張りの張付けモルタルの1回に塗り付ける面積は,60分以内にタイルを張り終える面積とした。 H 17
 
密着張りの張付けモルタルは2度塗りとし、その塗り付ける面積は、30分以内にタイルを張り終える面積とした。 H 22
25 mm 角モザイクタイル張りの張付けモルタルの1回の塗付け面積は、3 ㎡とした H 22
接着剤張りの接着剤は、下地に厚さ3mm程度になるように塗布し、くし目ごてでくし目を立てた。 H 22
     
  改良圧着張りでは、張付けモルタルを下地面側に5 mm 程度、タイル裏面に3mm程度の厚さで塗り、たたき押えを行い張り付けた。 H 24
  タイル張り面の伸縮調整目地は、縦目地を3m内外、横目地を4 m内外ごとに設けた。 H 24
  モザイクタイル張りのたたき押えは、タイル目地に盛り上がった張付けモルタルの水分で目地部の紙が湿るまで行った。 H 24
     
  モザイクタイル張りの張付けモルタルは、2度塗りとし、 度目は薄く下地面にこすりつけるように塗り、次いで張付けモルタルを塗り重ね、総塗厚を3mm程度とした。 H26
  マスク張りの張付けモルタルは、ユニットタイル裏面に厚さ4mmのマスク板をあて、金ごてで塗り付けた。 H26
  改良圧着張りの化粧目地詰めは、タイル張付け後24時間経過したのちとした。 H26
 
屋根及びとい工事
長尺金属板葺のこはぜ掛けの折返しの幅は,15mm 程度とした。 H 17
ルーフドレンの取付けは,コンクリートに打込みとし,水はけよく,床面より下げた位置とした。 H 17
といの横走り管が長い場合や曲がりが多い場合等の管が詰まりやすい箇所には,掃除口を設けた。 H 17
屋根の心木なし瓦棒茸における壁との取合い
屋根の流れ方向に平行な壁との取合いに設ける幅広の雨押えには,流れ方向と直角方向にも水勾配を付けた。 H 20
壁の出隅部分と取合う溝板の立上り部には切欠きができるので,その切欠き部の裏面に当て板をはんだ付けした。 H 20
水上部分と壁との取合い部には雨押えを設け,溝板には水返しを設けた。 H 20
     
  軒先と平行に張り付ける下葺きアスファルトルーフィングは、流れ方向の重ね幅を100 mmとし、ステープル釘での仮止め間隔は300 mm 程度とした。 H 24
  通し吊子の鉄骨母屋への取付けは、平座金を付けたドリリングタッピンねじで、下葺、野地板を貫通させ母屋に固定した。 H 24
  キャップは、溝板と通し吊子になじみよくはめ込み、均一かつ十分にはぜ締めを行った。 H 24
     
  棟部の納めは、溝板の水上端部に八千代折とした水返しを設け、棟包みを取り付けた。 H28
  けらば部の溝板の幅は、瓦棒の働き幅の1/ 2 以下とした。 H28
  軒先の瓦棒の先端に設ける桟鼻は、キャップと溝板の立上がり部分でつかみ込んで取り付けた。 H28
 
金属工事
アルミニウム材の表面処理には,陽極酸化皮膜の上に着色塗装するものがある。 H 16
ステンレス鋼板のヘアライン仕上げは,加工後に生じた軽微な傷に対し,補修が比較的容易である。 H 16
銅合金の表面仕上げには,バフ仕上げやヘアライン仕上げがある。 H 16
 
金属の表面処理
ステンレスと銅合金の接触腐食防止処置として,銅合金を塩化ビニル材で被覆した。 H 19
ステンレスとアルミニウムの接触腐食防止処置として,アルミニウムにアクリル系の塗料を塗布した。 H 19
ステンレスのヘアライン仕上げは補修が比較的容易なので,取付け後についた軽微な傷は現場で補修した。 H 19
 
軽量鉄骨壁下地
スタッドは,スタッドの天端と上部ランナーの溝底との隙間が10mm 以下となるように,間仕切り壁の高さに合せて切断することとした。 H 14
スタッドの高さが4.0mの場合,65型のスタッドを用いることとした。 H 14
開口部のため切断されるスタッドは,水平方向の補強材に固定されたランナーに取り付けることとした。 H 14
 
スタッドの間隔は,ボード2枚張りの場合は450mm 程度,ボード1枚張りの場合は300mm 程度とする。 H 15
ランナーは,軽量鉄骨天井下地に取り付ける場合は,タッピンねじの類又は溶接で,間隔900mm 程度に固定する。 H 15
スペーサーは,各スタッドの端部を押さえ,間隔600mm 程度に留め付ける。 H 15
 
スタッドは,上下ランナーに差し込み,半回転させて取り付けた。 H 18
ランナー両端部の固定位置は,端部から50 mm内側とした。 H 18
スペーサーは,各スタッドの端部を押さえ,600 mm間隔で留め付けた。 H 18
 
ランナーは、両端部は端部から50 mm 内側で固定し、中間部は900 mm 間隔で固定した。 H 23
スタッドは、上下ランナーに差し込み、半回転させて取り付けた。 H 23
スタッドの建込み間隔の精度は、±5 mm とした。 H 23
     
ランナーを軽量鉄骨天井下地に取り付ける場合は、タッピンねじの類又は溶接で、間隔900 mm程度に固定する。 H25
スペーサーは、各スタッドの端部を押さえ、間隔600 mm程度に留め付ける。 H25
振止めは、床面から1,200 mm程度の間隔でスタッドに引き通し、スペーサーで固定する。 H25
     
  ランナーは、両端部を端部から50 mm 内側で固定し、中間部は900 mm 間隔で固定した。 H26
  スタッドがコンクリート壁に添え付く場合は、上下ランナーに差し込み、打込みピンでコンクリート壁に固定した。 H26
  振れ止めは、床ランナーの下端から間隔約1,200mmごとに取り付け、上部ランナーの上端から400 mm 以内に位置するものは取付けを省略した。 H26
     
  スタッドの高さが 4.5 m の場合、区分記号 90 形のスタッドを用いた。 H 27
  ボード枚張りとする間仕切壁のスタッドの間隔は、450 mm とした。 H 27
  振れ止めは、フランジ側を上向きにしてスタッドに引き通し、振れ止めに浮きが生じないようにスペーサーで固定した。 H 27
     
  スペーサーは、スタッドの端部を押さえ、間隔 600 mm 程度に留め付けた。 H28
  スタッドの建込み間隔の精度は、±5 mm とした。 H28
  軽量鉄骨天井下地の野縁と平行となる上部ランナーは、野縁受に溶接で固定した。 H28
軽量鉄骨天井下地工事
屋内の天井のふところが1,500mm 以上あったので,振れ止め補強を行った。 H 17
ダクト等で直接吊りボルトが取り付けられないので,アングル等の鋼材をダクトと切り離して設け,吊りボルトを取り付けた。 H 17
屋外の野縁の間隔は,300mm 程度とした。 H 17
     
  下り壁による天井の段違い部分は、2,700 mm 程度の間隔で斜め補強を行った。 H 24
  照明器具の開口のために、野縁及び野縁受けを切断したので、それぞれ同材で補強した。 H 24
  野縁受け用のハンガーは、吊りボルトにナット2個を用いて挟み込んで固定した。 H 24
 
天井ボード張り用の軽量鉄骨天井下地
屋内及び屋外に使用する野縁は、ボード張付け面の幅寸法が、シングル野縁は25 mm、ダブル野縁は50 mmのものを用いた。 H 22
下地張りがなく、野縁が壁に突き付けとなる場所に天井目地を設けるので、厚さ0.5 mmのコ形の、鉛めっき鋼板を野縁端部の小口に差し込んだ。 H 22
ダクト等で直接吊りボルトが取り付けられないので、アングル等の鋼材をダクトと切り離して設け、吊りボルトを取り付けた。 H 22
 
事務室の天井ボード張りの軽量鉄骨天井下地
吊りボルトは,間隔を900mm程度とし,周辺部では端から150mm以内に配置する。 H 20
天井のふところが1,500mm以上ある場合,縦横間隔1,800mm程度に吊りボルトの振れ止めの補強を行う。 H 20
下り壁により天井に段違いがある場合,2,700mm程度の間隔で段違い部分の振れ止め補強を行う。 H 20
 
内装ボード張り仕上げの下地となる軽量鉄骨壁下地
スペーサーは、各スタッドの端部を押さえ、間隔600 mm 程度に留め付けた。 H 21
スタッドの高さが2.5 m だったので、振れ止めは、床面ランナー下端から約1.2 m の高さに1段のみ設けた。 H 21
スタッドの高さが4.5 m だったので、90 形のスタッドを用いた。 H 21
 
外壁コンクリート下地のセメントモルタル塗り
下塗り面には,金ぐしを用いて,くし目を全面に付けた。 H 15
下塗りを14日以上放置して,発生したひび割れを処置した後に中塗りを行った。 H 15
下塗り,中塗り,上塗りの各層の塗厚は,7 mm 程度とした。 H 15
     
内壁コンクリート下地におけるセメントモルタル塗り
下塗り用モルタルの調合は、容積比でセメント 対砂2.5とした。 H26
中塗り・上塗りの塗厚を均一にするため、下塗りの後、むら直しを行った。 H26
額縁のちりじゃくりの周囲は、こて1枚の厚さだけ透かして仕上げた。 H26
 
現場調合のセメントモルタル塗り
額縁のちりじゃくりの周囲は,こて1枚の厚さだけ透かしておくこととした。 H 14
下地処理にセメントペースト塗りを行い,乾かないうちにモルタル塗りを行うこととした。 H 14
つけ送りを要する下地は,下塗り用と同配合のモルタルで不陸を調整することとした。 H 14
 
額縁のちりじゃくりの周囲は,こて1枚の厚さだけ透かしておいた。 H 19
下地処理にセメントペースト塗りを行い,乾かないうちにモルタル塗りを行った。 H 19
つけ送りを要する下地は,下塗り用と同配合のモルタルで不陸を調整した。 H 19
     
  下塗りは、吸水調整材を塗布後1時間以上おいた後に、乾燥を確認してから行った。 H 24
  中塗り用のモルタルは、セメントと砂の調合(容積比)を1:3 とした。 H 24
  総塗り厚が35 mmを超えるので、アンカーピンを打ち込んで金網を取り付け、補修塗りを行った。 H 24
 
コンクリート下地セメントモルタル塗り
床をモルタル塗り仕上げとする場合,モルタルの調合は,容積比でセメント1対砂2.5とする。 H 17
床をモルタル塗り仕上げとする場合,塗厚の標準値を30mm とする。 H 17
内壁をモルタル塗り仕上げとする場合,下塗り用モルタルの調合は,容積比でセメント1対砂2.5とする。 H 17
 
建築用仕上塗材の主材の一般的な塗付け工法
複層塗材Eの凹凸模様は,吹付け工法により行う。 H 16
内装厚塗材Cのスタッコ状は,吹付け工法又はこて塗り工法により行う。 H 16
可とう形外装薄塗材Eのゆず肌状は,ローラー工法により行う。 H 16
 
内装厚塗材Cのスタッコ状仕上げは、吹付け工法又はこて塗り工法により行う。 H 21
内装薄塗材W の京壁状じゅらく仕上げは、吹付け工法により行う。 H 21
可とう形外装薄塗材Eのさざ波状仕上げは、ローラー塗り工法により行う。 H 21
     
可とう形外装薄塗材Eのさざ波状仕上げは、ローラー塗り工法により行う。 H25
軽量骨材仕上塗材の砂壁状仕上げは、吹付け工法により行う。 H25
内装薄塗材Eの平坦状仕上げは、こて塗り工法により行う。 H25
     
  内装厚塗材 C のスタッコ状仕上げは、吹付け工法又はこて塗り工法により行う。 H 27
  可とう形外装薄塗材 E のさざ波状仕上げは、ローラー塗り工法により行う。 H 27
  防水形複層塗材 E のゆず肌状仕上げは、ローラー塗り工法により行う。 H 27
 
セルフレベリング材塗り
下地コンクリートの乾燥期間は、コンクリート打込み後1箇月とした。 H 22
セルフレベリング材を塗る前に吸水調整材(シーラー)塗りを2回行い、乾燥させた。 H 22
コンクリート床面のセルフレベリング材の塗り厚を10 mmとした。 H 22
 
建具工事
集合住宅の1階共用玄関出入口錠を,逆マスターキーシステムとすることとした。 H 14
アルミニウム製建具の見え隠れ部で用いる補強材に,亜鉛めっき鋼材を用いることとした。 H 14
外部に面する錠は,防犯上から,モノロックをシリンダー箱錠に変更することとした。 H 14
 
アルミニウム製建具
現場内での建具の仮置きは,立て置きとする。 H 15
モルタルに接する見え隠れとなる建具裏面は,防錆処理を行う。 H 15
建具の取付けは,くさびで仮止めしてから躯体付けアンカーに溶接する。 H 15
 
アルミニウム合金がコンクリート、モルタルに接する箇所には、ウレタン樹脂系の塗料を施した。 H 23
建具枠のアンカーは、枠を確実に固定できる構造とし、間隔は500 mm 以下とした。 H 23
外部建具周囲のモルタルを充填する際は、仮止め用のくさびを取り除いた。 H 23
     
  建具の組立てにおいて、隅部の突付け小ねじ締め部分にはシーリング材を充填した。 H26
  アルミニウム製建具の見え隠れ部で用いる補強材は、、鉛めっき鋼材を用いた。 H26
  建具枠のアンカーは、枠を確実に固定できる構造とし、間隔は500 mm 以下とした。 H26
     
  枠に付着した油類の汚れは、エチルアルコールを〜10 % 加えた温湯を用いて清掃した。 H28
  表面処理が陽極酸化塗装複合皮膜のアルミニウム製部材は、モルタルに接する箇所の耐アルカリ性塗料塗りを省略した。 H28
  建具の仕口の組立ては、シート状の成形シール材を挟んで、タッピンねじ止めとした。 H28
 
鉄筋コンクリート造に用いるアルミニウム製建具
水切り付きサッシは,水切り板及びサッシ下枠部と躯体間を,二度に分けてモルタル詰めを行った。 H 18
モルタルが長時間アルミニウム材に付着すると,変色することがあるため,早期に除去,清掃した。 H 18
建具枠に組み込む鋼製のアンカーに,亜鉛めっき鋼板を使用した。 H 18
 
金属製建具
コンクリート外壁に建具枠を取り付ける場合,仮止めに用いるくさびは,モルタルを充填する際,取残しがないよう長めのものを使用した。 H 19
片開きドアに取り付けるドアクローザは,押して開ける側に取り付けるのでパラレル取付けとした。 H 19
防火設備の防火戸が枠と接する部分は,戸当たりを設け,閉鎖したときにすき間がない構造とした。 H 19
 
鋼製建具
建具枠は、くつずりの裏面に鉄線を付け、あらかじめモルタル詰めを行った後、取り付けた。 H 22
建具の表面に付着したモルタルは、直ちに柔らかい布と清水で除去した。 H 22
ステンレス鋼板製のくつずりは、厚さ1.5 mmのものを用い、表面仕上げをヘアラインとした。 H 22
     
建具枠は、くつずりの裏面に鉄線を付け、あらかじめモルタル詰めを行った後、取り付けた。 H25
枠及び戸の取付け精度は、ねじれ、反り、はらみともそれぞれ許容差を2 mm以内とした。 H25
フラッシュ戸の表面板と中骨は、構造用接合テープを用いて接合した。 H25
     
  フラッシュ戸の組立てにおいて中骨の間隔は、300 mm とした。 H 27
  ステンレス鋼板製のくつずりは、厚さ1.5mmのものを用い、表面仕上げをヘアラインとした。 H 27
  通常の鋼製建具枠の取付けは、心墨、陸墨などを基準とし、倒れの取付け精度の許容差を面内、面外とも± 2 mm とした。 H 27
 
板ガラスのはめ込み
不定形シーリング材構法におけるセッティングブロックの設置位置は,一般にガラスの両端部よりガラス幅の1/4のところとする。 H 16
グレイジングガスケット構法におけるガスケットは,伸ばさないようにして各隅を留め付ける。 H 16
構造ガスケット構法において,ジッパーを取り付ける際には,ジッパーとジッパー溝に滑り剤を塗布する。 H 16
 
不定形シーリング材構法において、可動窓の場合、開閉時の衝撃によるガラスの損傷を避けるため、エッジスペーサーを設置する。 H 21
グレイジングガスケット構法におけるガスケットは、伸ばさないようにし、各隅を留め付ける。 H 21
構造ガスケット構法の場合、ジッパーを取り付ける際には、ジッパーとジッパー溝に滑り剤を塗布する。 H 21
 
重量シャッター
吹抜け部の防火区画に,防煙シャッターを用いた。 H 17
防火シャッターは,スラットの形式がインターロッキング形のものを用いた。 H 17
煙及び熱感知器と連動する防火シャッターは,挟まれ事故防止のために二段降下方式とした。 H 17
 
電動式の重量シャッター
特定防火設備に用いる防火シャッターは,スラットの形式がインターロッキング形のものとした。 H 20
シャッターには,全開又は全閉した際に所定の位置で自動的に停止させるためのリミットスイッチを取り付けた。 H 20
シャッターの降下時の挟まれ事故防止のため,座板等が障害物に接すると降下が停止する接触式の障害物感知装置を取り付けた。 H 20
   
自動扉  
  取付け及び調整完了後、ドアを手で100 N 以下の力で開けられるか確認した。 H 24
  押しボタンスイッチ式のスライディングドアには、安全性を考慮して、補助センサーを設置した。 H 24
  車いす使用者用の押しボタンスイッチは、ドアより90 cm 後退した位置で、床より110 cmの高さに設置した。 H 24
 
塗装工事
合成樹脂調合ペイント塗りは,木部には適するが,モルタル面には適さない。 H 15
合成樹脂エマルションペイント塗りは,モルタル面には適するが,金属面には適さない。 H 15
クリヤラッカー塗りは,木部面には適するが,コンクリート面には適さない。 H 15
     
  亜鉛めっき鋼面の常温乾燥形ふっ素樹脂エナメル塗りにおいて、下塗りに変性エポキシ樹脂プライマーを使用した。 H28
  せっこうボード面の合成樹脂エマルションペイント塗りにおいて、気温が 20 ℃ であったため、中塗り後 時間経過してから、次の工程に入った。 H28
  鉄鋼面の液形ポリウレタンエナメル塗りにおいて、塗料は所定の可使時間内に使い終える量を混合して使用した。 H28
 
塗装工事の工程
亜鉛めっき鋼面の合成樹脂調合ペイント塗りでは,鉛酸カルシウムさび止めペイント2回塗り後,中塗りを行った。 H 16
塩化ビニル樹脂エナメル塗りでは,気温が20℃のとき,中塗り後3時間以上放置して次の工程に入った。 H 16
外壁コンクリート面のアクリル樹脂エナメル塗りでは,下塗りの前に穴埋めパテかいと研磨紙ずりを行った。 H 16
 
塗装のための素地調整
亜鉛めっき面は,クロム酸塩による化成皮膜処理を適用することとした。 H 14
溶接部は,自然放置によるアルカリ性の中和を待つこととした。 H 14
ブラスト処理後の鉄面は,直ちに下塗りすることとした。 H 14
 
けい酸カルシウム板の塗装において,吸込止め処理として,反応形合成樹脂ワニスを全面に塗布した。 H 19
押出成形セメント板面の塗装において,下地調整塗りの工程を省略して,吸込止め処理を行った。 H 19
コンクリート面へのアクリル樹脂系エナメルの塗装において,穴埋めパテかいに塩化ビニル樹脂パテを用いた。 H 19
     
  けい酸カルシウム板の吸込止めとして、反応形合成樹脂ワニスを全面に塗布した。 H 24
  亜鉛めっき鋼面は、付着性を向上させるためエッチングプライマーを塗布した。 H 24
  透明塗料塗りの木部の素地面で、仕上げに支障のおそれがある甚だしい変色は、漂白剤を用いて修正した。 H 24
 
コンクリート素地面の塗装工事
2液形ポリウレタンエナメル塗りにおいて,塗料は所定の可使時間内に使い終える量を調合して使用した。 H 18
アクリル樹脂エナメル塗りにおいて,下塗り,中塗り,上塗りには,同一材料を使用し,塗付け量も0.08 kg/m2 ずつとした。 H 18
常温乾燥形ふっ素樹脂エナメル塗りにおいて,気温が20℃だったので,塗膜の層間付着性に配慮し,工程間隔を16 時間とした。 H 18
 
2液形ポリウレタンエナメル塗りにおいて、下塗り及び中塗りの工程間隔時間の上限は日とした。 H 23
常温乾燥形ふっ素樹脂エナメル塗りにおいて、気温が20 ℃だったので、塗膜の層間付着性に配慮し、工程間隔時間を24時間とした。 H 23
アクリル樹脂エナメル塗りにおいて、中塗り、上塗りには、同一材料を使用し、塗付け量は0.09 kg/m2 ずつとした。 H 23
     
2液形ポリウレタンエナメル塗りにおいて、塗料は所定の可使時間内に使い終える量を調合して使用した。 H25
つや有り合成樹脂エマルションペイント塗りにおいて、塗装場所の気温が5 ℃以下となるおそれがあったので、施工を中止した。 H25
常温乾燥形ふっ素樹脂エナメル塗りの下塗りにおいて、塗料を素地に浸透させるため、ローラーブラシ塗りとした。 H25
     
  多彩模様塗料塗りにおいて、上塗り塗料は希釈せず、かくはん棒で軽く混ぜてから使用した。 H 27
  常温乾燥形ふっ素樹脂エナメル塗りにおいて、気温が20℃のため、工程間隔時間を24時間とした。 H 27
  アクリル樹脂系非水分散形塗料塗りにおいて、下塗り、中塗り、上塗りは同一材料を使用し、塗付け量はそれぞれ 0.10 kg/m2 とした。 H 27
  
金属系素地面の塗装工事
屋内の鉄鋼面の見え掛り部分のつや有り合成樹脂エマルションペイント塗りにおいて、2回目の´止め塗装の前に、研磨紙ずりを行い付着物を除去した。 H26
2液形ポリウレタンエナメル塗りにおいて、中塗りの工程間隔時間の上限は7日とした。 H26
屋内の鉄鋼面の合成樹脂調合ペイント塗りにおいて、鉛・クロムフリーさび止めペイント1種の錆止め塗料を使用した。 H26
 
鉄鋼面及び亜鉛めっき鋼面における塗装のための素地調整
亜鉛めっき鋼面は、付着性を向上させるためエッチングプライマーを塗布した。 H 21
低水素系被覆アーク溶接棒による溶接部は、アルカリ性となるので中和処理を行った。 H 21
ブラスト処理後の鉄鋼面は、直ちに下塗りを行った。 H 21
 
塗装の欠陥とその対策
だれを防止するため,希釈を控えめにし,はけの運行を多くする。 H 20
自化を防止するため,湿度が高いときの施工を避ける。 H 20
ひび割れを防止するため,下塗りが十分乾燥してから上塗りを行う。 H 20
 
塗料の流動性が不足すると、「はけ目」が生じやすい。 H 22
下地の吸込みが著しいと、「つやの不良」が生じやすい。 H 22
素地に水や油が付着していると、「はじき」が生じやすい。 H 22
 
塗装の欠陥とその原因の組合せ
はけ目 ----- 塗料の希釈不足 H 17
だれ ----- 過度の厚塗り H 17
白化 ----- 湿度が高いときの施工 H 17
 
防水形合成樹脂エマルション系複層仕上塗材(防水形複層塗材E)
下塗材は,指定量の水又は専用うすめ液で均一に薄める。 H 20
入隅,出隅,開口部まわりなど均一に塗りにくい箇所は,はけやコーナー用ローラーなどで増塗りを行う。 H 20
主材の凸部処理を行う場合は,試し吹きを行ってから,本施工を行う。 H 20
     
  下塗材の所要量は、試し塗りを行い、0.2 kg/m2 とした。 H28
  出隅及び入隅の増塗りは、はけ又はローラーにより、端部で段差のないように塗り付けた。 H28
  主材の基層塗りは回塗りとし、所要量を 1.7 kg/m2 とした。 H28
 
木工事
せっこうボード用の壁胴縁は303mm 間隔とし,柱及び間柱に添え付け釘打ちすることとした。 H 14
野縁は,ボード取付け面を機械かんな1回削りとすることとした。 H 14
柱材の削りしろは,両面仕上げの場合,5 mm 程度とすることとした。 H 14
 
下地材に用いる釘の長さは,打ち付ける板厚の3倍とした。 H 17
せっこうボード張りに用いる壁胴縁の取付けは,柱及び間柱に添え付け,釘打ちとした。 H 17
コンクリート土間に接する土台には,防腐処理を行った。 H 17
 
ビニル床タイル張り
寒冷期に施工する場合は,必要に応じて採暖を行い,床タイル及び下地とも5℃以下にならないようにする。 H 16
張付けは,ハンドローラー等を用い下地になじませ,更に45㎏ローラーなどで十分に圧着する。 H 16
張付け後,1~2週間は水拭き等を避ける。 H 16
 
ビニル床シート張り
下地コンクリートの仕上がりの平坦さは,3mにつき7 mm 以下とすることとした。 H 14
継手溶接において,溝の深さはシートの厚さの2/3程度とすることとした。 H 14
洗面所での張付けには,エポキシ樹脂系接着剤を使用することとした。 H 14
 
溶接工法において,溶接部が完全に冷却してから余盛りを削り取り,平滑にした。 H 17
地下階の床や土間コンクリートの床の張付けには,エポキシ樹脂系の接着剤を使用した。 H 17
施工に先立ち仮敷きを行い,巻ぐせを取り除いた。 H 17
 
下地コンクリートの仕上がりの平坦さは,3m につき7mm以下とした。 H 19
継手溶接において,溝の深さはシートの厚さの2/3程度とした。 H 19
シートの張付けは,室温を10℃以上にした状態で行った。 H 19
 
巻きぐせは、施工に先立ち室温を20 ℃ 以上にした状態で敷き延ばしてとった。 H 21
圧着は、圧着棒を用いて空気を押し出すように行い、その後45 kg ローラーで圧着した。 H 21
熱溶接工法において、溶接作業は、床シートを張付け後12 時間以上放置してから行った。 H 21
 
熱溶接工法の溶接部の溝は、V字形とし、深さを床シート厚さの2/3とした。 H 23
寒冷期に施工する際、採暖を行い、床シート及び下地とも5 ℃以下にならないようにした。 H 23
床シートを立ち上げて幅木としたので、天端処理は、シリコーンシーリング材でシールする方法とした。 H 23
     
張付けに先立ち、仮敷きを行い室温で24時間以上放置して、床シートの巻きぐせをとった。 H25
床シートの張付けは、圧着棒を用いて空気を押し出すように行い、その後45 kgローラーで圧着した。 H25
防湿層のない土間コンクリートの床への床シートの張付けには、ウレタン樹脂系の接着剤を使用した。 H25
 
弾性ウレタン塗り床
コンクリート下地面は,研磨機でぜい弱な層を除去した。 H 18
平滑仕上げでは,下地調整後にウレタン樹脂を床に流し,金ごてで平滑に仕上げた。 H 18
コンクリート下地?の含水率を定期的に測定し,測定値に変化がなくなり,下地が十分乾燥したことを確認してから施工した。 H 18
 
合成樹脂塗り床
弾性ウレタン塗り床の下地調整は,プライマーの乾燥後,下地のくぼみや隙間等の大きさにより樹脂パテ等の材料を使い分けて下地を平滑に仕上げる。 H 16
弾性ウレタン塗り床でウレタン樹脂1回の塗り厚さは,あまり厚いと施工不良となるので,2mm 以下とする。 H 16
エポキシ樹脂塗り床の流しのべ工法における下地コンクリートは,金ごてを用いて平滑に仕上げる。 H 16
 
ウレタン樹脂塗り床材を施工するコンクリ―トの土間下に,あらかじめ防湿シートを敷く。 H 15
塗り床の施工中,直射日光が当たる部分には,仮設の日除け設備を設置する。 H 15
骨材を散布する防滑仕上げでは,下塗りが硬化する前に骨材を散布し,硬化後に余剰の骨材を除去する。 H 15
 
下地調整には,塗り床材と同質の樹脂にセメントなどを混合した樹脂パテを用いた。 H 20
弾性ウレタン塗り床のプライマーとして,2液形エポキシ樹脂系プライマーを使用した。 H 20
弾性ウレタン塗り床でウレタン樹脂1回の塗厚さは,2mm以下とした。 H 20
 
合成樹脂を配合したパテ材や樹脂モルタルでの下地調整は、プライマーの乾燥後に行った。 H 22
施工場所の湿度が85 %を超える可能性が高かったので、作業を中止した。 H 22
塗り床の施工中、直射日光が当たる部分には、仮設の日除け設備を設置した。 H 22
     
  コンクリート下地表面のぜい弱層は、研磨機などで削り取る。 H 24
  下地調整に用いる樹脂パテは、塗床材と同質の樹脂とセメントなどを混合したものとする。 H 24
  エポキシ樹脂モルタル塗床で防滑仕上げに使用する砂は、最終仕上げの一つ前の工程と同時に均一に散布する。 H 24
     
  弾性ウレタン樹脂系塗り床において、ウレタン樹脂の1回の塗布量は2kg/m2を超えないようにした。 H26
  塗り床の施工中、ピンホールを防ぐため、直射日光が当たる部分に仮設の日除け設備を設置した。 H26
  薬品を使用する実験室の塗り床において、平滑な仕上げとするため、流しのべ工法とした。 H26
     
  プライマーは、下地の吸込みが激しく塗膜とならない部分には、先に塗ったプライマーの硬化後に再塗布した。 H28
  合成樹脂を配合したパテ材や樹脂モルタルでの下地調整は、プライマーの乾燥後に行った。 H28
  エポキシ樹脂モルタル塗床で防滑仕上げに使用する骨材は、最終仕上げのつ前の工程と同時に均一に散布した。 H28
 
既存床仕上げ材の撤去
乾式工法のフローリング張り床材の除去は,丸のこで適切な寸法に切断し,ケレン棒ではがし取った。 H 19
コンクリート下地の合成樹脂塗床材は,電動ケレン棒を使用し,コンクリート下地表面から3mm程度削り取った。 H 19
磁器質床タイルは,張替え部をダイヤモンドカッターで縁切りをし,タイル片を電動はつり器具により周囲を損傷しないように撤去した。 H 19
 
ロックウール吹付け工事
材料混和方法を現場配合とする場合,現場でセメントをスラリー化し,ノズル先でロックウールとセメントスラリーを吐出させながら吹き付ける。 H 18
吹付けロックウールの密度は,断熱吸音用の場合は0.18 g/cm3程度とし,不燃材指定の場合は0.2 g/cm3 以上とする。 H 18
発塵防止のために表面を硬化させる場合は,こて押え終了後,表?にセメントスラリーを均一に吹き付ける。 H 18
 
断熱工事における硬質ウレタンフォームの吹付け工法
コンクリート面に吹き付ける場合,吹付け面の温度は20~ 30℃ が適当である。 H 17
1回の吹付け厚さは10~ 20mm を標準とし,所定の厚みがこれ以上の場合は多層吹きとする。 H 17
換気の少ない場所では,酸欠状態となりやすいので,強制換気などの対策を行う。 H 17
 
コンクリート面に吹き付ける場合、吹付け面の温度は20~30 ℃が適当である。 H 23
吹付け作業は、随時厚みを測定しながら作業し、吹付け厚さの許容誤差は0から+10 mmとする。 H 23
換気の少ない場所では、酸欠状態となりやすいので、強制換気などの対策を行う。 H 23
  
鉄筋コンクリート造の断熱工事
硬質ウレタンフォーム吹付け工法において、ウレタンフォームが厚く付きすぎて表面仕上げ上支障となるところは、カッターナイフで除去した。 H25
押出法ポリスチレンフォーム打込み工法において、断熱材の継目は突付けとし、テープ張りをしてコンクリートの流失を防止した。 H25
押出法ポリスチレンフォーム打込み工法において、窓枠回りの防水剤入りモルタル詰めを行った部分には、現場発泡の硬質ウレタンフォームを充填した。 H25
 
鉄筋コンクリート造建物内部の断熱工事
硬質ウレタンフォーム吹付け工法において,厚く付き過ぎて支障となるところは,カッターナイフで表層を除去した。 H 18
押出法ポリスチレンフォーム張付け工法において,樹脂モルタルなどを用いてすき間ができないようにし,断熱材を全面接着で張り付けた。 H 18
押出法ポリスチレンフォーム打込み工法において,断熱材の継目は突付けとし,テープ張りをしてからコンクリートを打ち込んだ。 H 18
 
硬質ウレタンフォーム吹付け工法において、ウレタンフォームが厚く付き過ぎて支障となるところは、カッターナイフで表層を除去した。 H 21
押出法ポリスチレンフォーム張付け工法において、セメント系下地調整塗材を用いてすき間ができないようにしてから、断熱材を全面接着で張り付けた。 H 21
押出法ポリスチレンフォーム打込み工法において、断熱材の継目は突付けとし、テープ張りをしてからコンクリートを打ち込んだ。 H 21
     
  押出法ポリスチレンフォーム打込み工法において、コンクリート打込みの際には、同一箇所で長時間バイブレーターをかけないようにした。 H 27
  出法ポリスチレンフォーム打込み工法において、セパレーターが断熱材を貫通する部分は、熱橋となり結露が発生しやすいため断熱材を補修した。 H 27
  硬質ウレタンフォーム吹付け工法において、断熱材には自己接着性があるため、吹き付ける前のコンクリート面の接着剤塗布を不要とした。 H 27
 
壁のボード張り
天然木化粧合板の張付けでは,接着剤が硬化するまでとんぼ釘で目地部分を押える。 H 16
せっこう系接着剤による直張り工法において,一度に練る接着剤の量は,1時間以内に使い切れる量とする。 H 16
テーパーボードの継目処理で,グラスメッシュのジョイントテープを用いる場合,ジョイントコンパウンドの下塗りを省略できる。 H 16
 
壁のせっこうボード張り
入隅はジョイントテープを2つに折ってL形にコーナーに当て,一般部の継目処理に準じて行うこととした。 H 14
二重張りの上張りボードは,接着剤を主とし,ステープルを併用して張り付けることとした。 H 14
曲率の小さな下地には,ボードの片面の紙に切込みを入れて曲面を形成することとした。 H 14
 
外壁の室内面では,躯体に打ち込んだポリスチレンフォーム断熱材の上に,直張り工法によりせっこうボードを張り付けた。 H 15
2重張りとする場合,上張りは縦方向とし,継目位置が下張りの継目と重ならないようにした。 H 15
直張り工法では,ボード下端と床面との間にスペーサーを置き,床面から10mm 程度浮かして張り付けた。 H 15
 
重ね張りとする場合,上張りは縦張りとし,継目位置が下張りの継目と重ならないようにした。 H 20
せっこう糸桜着材による直張り工法で,ボード下端と床面との間にスペーサーを置き,床面から10mm程度浮かして張り付けた。 H 20
洗面所のシージングせっこうボードには,切断面にアクリル系シーラーを塗布した。 H 20
 
せっこう系接着材による直張り工法において、下地のALCパネル面にはプライマー処理を行った。 H 22
木製壁下地に釘打ちする際に、ボード厚の 3倍程度の長さの釘を用いて、釘頭が平らになるまで打ち込んだ。 H 22
下張りボードへの上張りボードの張付けは、主に接着剤を用い、ステープルを併用して張り付けた。 H 22
     
  軽量鉄骨下地にボードを直接張り付ける場合、ドリリングタッピンねじは、下地の裏面に10 mm 以上の余長の得られる長さのものを用いる。 H 24
  テーパーボードの継目処理で、グラスメッシュのジョイントテープを用いる場合、ジョイントコンパウンドの下塗りを省略できる。 H 24
  せっこうボードを曲率の小さな下地に張る場合は、ボードの片面の紙に切れ目を入れて曲面にする。 H 24
     
  外壁の室内面におけるせっこう系接着材による直張り工法では、躯体に打ち込んだポリスチレンフォーム断熱材にプライマー処理をして、ボードを張り付けた。 H26
  下張りボードに上張りボードを張り付ける際には、接着剤を主体としてステープルを併用して張り付けた。 H26
  せっこう系接着材による直張り工法において、1回の接着材の塗付けは、張り付けるボード1枚分とした。 H26
     
  ボードの下端部は、床面からの水分の吸上げを防ぐため、床面から10mm程度浮かして張り付ける。 H 27
  軽量鉄骨壁下地にボードを直接張り付ける場合、ドリリングタッピンねじの留付け間隔は、中間部 300 mm 程度、周辺部 200 mm 程度とする。 H 27
  テーパーエッジボードの突付けジョイント部の目地処理における上塗りは、ジョイントコンパウンドを 200 〜 250 mm 幅程度に塗り広げて平滑にする。 H 27
     
  せっこう系接着材による直張り工法において、躯体から仕上がり面までの寸法は厚さ 9.5mm のボードで 20 mm 程度、厚さ 12.5 mm のボードで 25 mm 程度とする。 H28
  木製壁下地にせっこうボードを直接張り付ける場合、ボード厚の 3倍程度の長さの釘を用いて、釘頭が平らに沈むまで打ち込む。 H28
  せっこう系接着材による直張り工法において、一度に練る接着材の量は、1時間以内に使い切れる量とする。 H28
 
壁のせっこうボードのせっこう系接着材直張り工法
一度に練る接着材の量は,1時間以内に使い切れる量とした。 H 19
接着材の盛上げ高さは,接着するボードの仕上がり面までの高さの2倍とした。 H 19
外壁の室内面では,躯体に打ち込んだポリスチレンフォーム断熱材にプライマー処理をして,せっこうボードを張り付けた。 H 19
 
外壁に用いる押出成形セメント板
縦張り工法の目地幅は,縦目地よりも横目地の方を大きくする。 H 17
パネルの取付け金物は,取付けボルトが取付け金物のルーズホールの中心に位置するように取り付ける。 H 17
縦張り工法のパネルは,各段ごとに構造体に固定した下地鋼材で受け,横張り工法のパネルは,積上げ枚数3枚以下ごとに構造体に固定した自重受け金物で受ける。 H 17
 
縦張り工法のパネルの目地幅は、縦目地よりも横目地の方を大きくする。 H 21
横張り工法のパネルの取付け金物(Z クリップ)は、取付けボルトが取付け金物のルーズホールの中心に位置するように取り付ける。 H 21
縦張り工法のパネルの取付け金物(Z クリップ)は、パネルがロッキングできるように正確、かつ堅固に取り付ける。 H 21
     
  次的な漏水対策として、室内側にガスケットを、パネル張り最下部に水抜きパイプを設置した。 H 27
  パネル取付け金物(Z クリップ)は、下地鋼材に30mm のかかりしろを確保して取り付けた。 H 27
  横張り工法のパネル取付け金物(Zクリップ)は、パネルがスライドできるようにし、パネル左右の下地鋼材に堅固に取り付けた。 H 27
 
ALCパネルの一般的な施工方法
屋根及び床パネルは,表裏を正しく置き,有効な掛り代を確保して,長辺は突き合わせ,短辺小口相互の接合部に20mm程度の目地を設け,敷き並べる。 H 20
縦使いの外壁パネルの取付けにおいて,スライド工法では,パネルの上端部が可動となる目地用鉄筋付き特殊金物で接合する。 H 20
耐火性能が要求される外壁パネルの伸縮目地には,目地幅より大きな耐火目地材を20%程度圧縮して充填した後にシーリングを施工する。 H 20
 
横壁ボルト止め構法において、パネル積上げ段数5段ごとに受け金物を設けた。 H 22
外壁パネルの孔あけ加工は、1枚当たり1箇所とし、主筋の位置を避け、パネル短辺幅の1/6以下の大きさとした。 H 22
フットプレート構法において、パネル上部の取付けは、面内方向に可動となるように取り付けた。 H 22
     
  横壁ボルト止め構法では、パネル積上げ段数5段以内ごとに受け金物を設けた。 H26
  パネルの取扱い時に欠けが生じたが、構造耐力上は支障がなかったので、製造業者が指定する補修モルタルで補修して使用した。 H26
  床パネルで集中荷重が作用する部分は、その直下にパネル受け梁を設け、パネルは梁上で分割して割り付けされていることを確認した。 H26
     
  外壁パネルと間仕切パネルの取合い部には、幅が 10 〜 20 mm の伸縮目地を設けた。 H28
  外壁の縦壁ロッキング構法の横目地は伸縮目地とし、目地幅は 15 mm とした。 H28
  間仕切壁のフットプレート構法において、パネル上部の取付けは、面内方向に可動となるように取り付けた。 H28
  
ALCパネル工事の間仕切壁フットプレート構法  
  パネルは、パネル上部の間仕切チャンネルへのかかりしろを20 mm確保して取り付けた。 H 24
  パネルは、パネル上部と間仕切チャンネルの溝底との間に20 mmのすき間を設けて取り付けた。 H 24
  出隅・入隅のパネル取合い部には、20 mmの伸縮目地を設けた。 H 24
 
住宅のユニット工事
システムキッチンのシンクの排水性を確認するため,シンクに20 リットルの水をためた後,止水栓を解除して水を排水し,その所要時間を調べた。 H 18
システムキッチンのウォールキャビネットは,取付け後に棚におもり等を載せ一定期間放置し,取付け部に変形や緩みが生じないことを確認した。 H 18
洗面化粧台ユニットの化粧キャビネットを軽量鉄骨下地組のボード壁に取り付けるので,あらかじめ補強用の胴縁を設けた。 H 18
 
仕上げ工事
棟覆いの亜鉛めっき鋼板は,通し付け子を用いて留め付けることとした。 H 14
コンクリート打放し面の厚付け仕上塗材塗りにおいては,下地調整塗材の塗付けを行わないこととした。 H 14
弾性ウレタン塗り床の防滑仕上げの骨材は,下塗りの後に均一に散布し,その上に上塗りを施工することとした。 H 14
 
軽量鉄骨壁下地において,スタッドの間隔は,ボード2枚張りの場合は450mm 程度,ボード1枚張りの場合は300mm 程度とする。 H 17
加硫ゴム系シート防水において,出隅角はシートの張付け前に非加硫ゴム系シートで増張りする。 H 17
せっこうボードの直張りにおいて,ボード下端と床面との間にくさび等をかい,床面から10mm 程度浮かして張り付ける。 H 17
 
既存床仕上げ材の撤去及び下地処理
下地面に残ったビニル床タイルの接着剤は、アスベストを含有していなかったのでディスクサンダーを用いて除去した。 H 21
既存合成樹脂塗床面に同じ塗床材を塗り重ねるので、接着性を高めるため、既存仕上げ材の表面を目荒しした。 H 21
新規仕上げが合成樹脂塗床なので、下地のコンクリート面の凹凸部の補修は、エポキシ樹脂モルタルで行った。 H 21
 
壁紙張り
寒冷期に採暖して施工する場合,乾燥によるジョイントのはがれや隙間の発生の防止に留意する。 H 16
壁紙の張付けを完了したあとの室内は,接着剤の急激な乾燥を避けるため,通風を避けた状態とする。 H 16
せっこうボ―ドをせっこう系接着剤で直張りした下地にビニルクロス張りを行う場合,クロスの張付け前に下地を20日間以上放置する。 H 16
 
メタルカーテンウォール工事
躯体付け金物は,本体鉄骨の製作に合わせてあらかじめ鉄骨工場で取り付けた。 H 19
床面に取り付けるファスナーのボルト孔は,躯体の施工誤差を吸収するため,ルーズホール方式とした。 H 19
形材の取付けは,脱落しないよう,2箇所以上仮止めとし,本止め後,仮止めボルトは,速やかに撤去した。 H 19
 
床面に取り付けるファスナーのボルト孔は、躯体の施工誤差を吸収するため、ルーズホールとした。 H 23
部材の熱伸縮による発音を防止するため、滑動する金物間に摩擦低減材を挟んだ。 H 23
パネル材は、脱落防止のために 箇所以上仮止めし、本止め後速やかに仮止めボルトを撤去した。 H 23
     
ファスナーを緊結する躯体付け金物は、あらかじめ各階の型枠に取り付け、コンクリートを打込み固定した。 H25
形材の取付けは、脱落しないよう仮止めボルトで2箇所以上仮止めし、本止め後、仮止めボルトを速やかに撤去した。 H25
屋内側の鋼製ファスナーは、12 μm 以上の厚さの電気、鉛めっきを施した。 H25
 
カーペット敷き
タフテッドカーペットを,全面接着工法で張り付ける。 H 15
タイルカーペットを,粘着はく離形の接着剤で張り付ける。 H 15
ウイルトンカーペットを,置敷き工法で施工する。 H 15
 
内装工事
ビニル床タイルは,下地面に接着剤を塗布し,所定のオープンタイムをとってから張り付けた。 H 15
ALC パネル面にせっこうボードの直張りを行う場合,下地面の吸水調整を行った。 H 15
壁紙張りでは,下地面にシーラー処理を行い,下地のあくが表面に浮き出るのを防止した。 H 15
  
内装改修工事
アスベスト含有成形板の除去は、アスベストを含まない内装材及び外部建具の撤去にさきがけて行った。 H 27
合成樹脂塗床の塗り替えにおいて、既存下地面に油が付着していたので、油潤面用のプライマーを用いた。 H 27
天井改修において、既存の埋込みインサートを再使用するため、吊りボルトの引抜き試験による強度確認を行った。 H 27
 
鉄筋コンクリート造建物の外壁において,庄着張り工法を用いた二丁掛けタイルの改修
下地コンクリートに生じたひび割れ幅が0.2mm以上1.0mm以下だったので,エポキシ樹脂注入工法で下地コンクリートを改修し,周囲のタイルは張り替えた。 H 20
漏水がなく,浮きも見られず,単にタイル表面のひび割れ幅が0.3mmだったので,美観上該当タイルをはつって除去し,部分張替え工法で改修した。 H 20
タイルと下地モルタルとの問で,1箇所が0.2m2程度の浮きが発生していたので,注入口付アンカーピンニングエポキシ樹脂注入タイル固定工法で改修した。 H 20
  
鉄筋コンクリート造建物の外壁仕上げの改修工事  
  タイル張り外壁において、漏水がなく、浮きも見られず、単にタイル表面のひび割れ幅が0.3 mmだったので、美観上該当タイルをはつって除去し、タイル部分張替え工法で改修した。 H 24
  タイル張り外壁において、1箇所当たりの下地モルタルと下地コンクリートとの浮き面積が0.2 ㎡ だったので、アンカーピンニング部分エポキシ樹脂注入工法で改修した。 H 24
  コンクリート打放し仕上げの外壁において、コンクリート表面のはく落が比較的浅い欠損部分は、ポリマーセメントモルタルを充填し、全面を複層仕上塗材塗りで改修した。 H 24
     
  小口タイル張り外壁において、タイル陶片のみの浮きのため、無振動ドリルで浮いているタイルに穿孔して、注入口付アンカーピンニングエポキシ樹脂注入タイル固定工法で改修した。 H28
  タイル張り外壁において、箇所あたりの下地モルタルとコンクリートとの浮き面積が0.2 m2 だったので、アンカーピンニング部分エポキシ樹脂注入工法で改修した。 H28
  外壁コンクリートに生じた幅が 1.0 mm を超える挙動しないひび割れは、可とう性エポキシ樹脂を用いた U カットシール材充填工法で改修した。 H28
  
屋根防水改修工事  
  既存の保護コンクリート層及び防水層を撤去し、アスファルト保護防水絶縁工法を行うので、撤去後の下地コンクリート面の2 mm 以上のひび割れ部は、U カットしてポリウレタン系シーリング材を充填した。 H26
  既存の露出アスファルト防水層の上に、アスファルト露出防水密着工法を行うので、既存の砂付ルーフィングの表面の砂は可能な限り取り除き、清掃後、アスファルト系下地調整材を塗布した。 H26
  既存の保護コンクリート層の上にアスファルト露出防水絶縁工法を行う際、二重ドレンを設けないので、保護コンクリート層は、ルーフドレン端部から500 mm程度まで撤去した。 H26
 
内装改修工事における既存床仕上げ材の撤去及び下地処理
合成樹脂塗床の塗り替えにおいて、下地面に油が付着していたので、油潤面用のプライマーを用いた。 H 23
コンクリート下地の合成樹脂塗床材は、電動ケレン棒を使用し、コンクリート下地表面から3 mm 程度の深さまで削り取った。 H 23
磁器質床タイルを電動はつり器具により撤去する際に、張替え部をダイヤモンドカッターで縁切りをした。 H 23
     
新規仕上げが合成樹脂塗床なので、下地のコンクリート面の凹凸部の補修は、エポキシ樹脂モルタルで行った。 H25
既存合成樹脂塗床面に同じ塗床材を塗り重ねるので、接着性を高めるため、既存仕上げ材の表面を目荒しした。 H25
下地面に残ったビニル床タイルの接着剤は、アスベストを含有していなかったので、ディスクサンダーを用いて除去した。 H25
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